『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め! DSP/RTBやオーディエンスデータを使って、広告配信を『枠』から『人』へシフトさせる影響は、ネット広告の最適化に留まりません。広告を打ちながら、調査しているようなものであるこうした手法によって得られるデータは、マスメディアを含めたマーケティング活動全体の最適化に資するものになるということです。従来自社サイトでの観測をもってすることはクルマなどの一部の業種やブランドでは可能でしたが、そうでない広告主企業がほとんどでした。しかし多くの業種でも外部データを用いることや広告反応を手繰り寄せることで、可能になってきています。そうなってくると、ネットに閉じた知見だけではあまり役に立ちません。また『広告』に閉じた知見だけでもあまり役に立ちません。『マーケティング』、『
実はもっと前からあって、今更だったら申し訳ないけど、この広告をFacebookで見かけたのは初めてな気がする。(意識してなかっただけかもしれないけど) 一時期色んなところで見かけた「高かったでしょ?」の娘。 しかしこの広告の内容、自分にとっていまいちピンと来ない。なぜかというと、一緒に温泉入りながら、この娘に「あの結婚式、高かったでしょ?」と言われるシチュエーションが思い浮かばないのだ。 この娘、誰…? この娘が自分のお嫁さん、つまり結婚式を一緒に挙げた相手だとすると、会話をしている状況は結婚式からあまり間のない頃の旅行・・・おそらく新婚旅行中である。仲睦まじく温泉宿でのんびりする新婚旅行、ステキだ。でもここで疑問なのが、「高かったでしょ?」って、結婚式にいくらかかったかこの娘は知らないってこと?うーん、これから共に家庭を作っていく二人として、それは考えにくい。 となると、この娘は自分のお
TwitterやFacebookなどのソーシャルメディア、検索エンジン、リスティング広告、アフィリエイト、ディスプレイ広告……。ユーザーはどこで御社のことを知り、どんな行動をしてコンバージョンしているのか、あなたは把握できているだろうか? コンバージョンにつながったユーザー行動を、間接効果を含めて徹底的にあぶり出し、ムダな広告費を削減して成果につながるチャネルにフォーカスするための広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」を紹介しよう。 すでに導入が300社を突破した「ウェブアンテナ」。このツールは、セミナーで講演すれば常に90%以上の満足度を保つ株式会社ビービットの多数の企業に対するコンサルティングで培ったノウハウを凝縮した、「企業のコンバージョン成果を担当する人」を助けるサービスなのだ。 ◆ウェブアンテナの詳しい情報と資料請求は: → http://www.bebit.co.jp/weban
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バナー広告は、クリックされた数の20倍のユーザーをサイトへ誘導している 「Attribution Night 2011」(アトリビューションナイト)というイベントが、10月4日に渋谷のベニーレベニーレで開催された。 アトリビューションとは、広告効果測定などに関係する話題。簡単に表現すると、次のようになる。 広告効果は、コンバージョン直前のラストクリックだけで判断するのでは不十分。初期の接触や中間の接触も含めて、ユーザーがどういったメディアでどういった行動をしているのかを把握し、広告費の配分を適切に行うことで、より広告の費用対効果を高め、同じ広告費でもより多くのコンバージョンを獲得できる。そうした行動を「アトリビューション」と呼ぶ。 コンバージョン直前のセッションがどのメディア経由だったかだけで広告の効果(出稿先のメディアの価値)を判断するやり方では、初期の認知を獲得する役割を果たしている広
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どんなにホームが遠くても…不動産広告「徒歩○分」根拠は? 週刊SPA!7月24日(土) 11時26分配信 / 国内 - 社会 ★ジャンル別[表示の読み方]“得”辞典 ■メディア編 不動産広告でよく見かける「最寄り駅まで徒歩○分」「新宿駅まで電車で○分」などの表示。この数字って、誰がどういう基準で算出しているのだろうか? 「不動産公正取引協議会連合会が、不動産業界の自主規制ルールとして定めている『公正競争規約』に則っています。徒歩での分数は1分=80mで換算。直線距離ではなく道路距離を基に算出しています。大人の女性でも歩ける速度という基準で決められた数字ですね」(首都圏不動産公正取引協議会) 分速80mということは時速4・8km。それって結構な速さじゃない? 物件探しとかで実際に歩いた感覚ともズレがある気が……。 「この数字には信号待ちの時間や坂道などが考慮されていませんので、そう
「日本経済新聞 電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの?」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新
講談社は24日、隔週情報誌「TOKYO1週間」と「KANSAI1週間」を、6月8日発売号で休刊すると明らかにした。 両誌は首都圏と関西圏の主に若者向けエンターテインメント情報誌として97年11月、99年3月にそれぞれ創刊した。最大発行部数は創刊当初の33万部と35万部。同社広報室によると、インターネットなどメディア環境の激変や読者のライフスタイルの変化に伴い、最近は共に約8万部まで落ち込んでいた。 【関連ニュース】 フリーペーパー:北九大の学生発行、今春卒業で休刊…惜しむ声も /福岡 ファンロード:創刊29年の老舗アニメ雑誌が休刊 モバイルで運営へ(09年3月) sabra:小学館の男性グラビア雑誌休刊へ 部数半減で(09年10月)
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年(平成21年)日本の広告費」(PDF)を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5%減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年(前年比95.3%)に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」(前年比81.4%)が大きく減少し、「テレビ広告費」(同89.8%)も減少して、「マスコミ四媒体広告費」(同85.7%)は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」(同88.2%)が2年連続で減少。BSデジタル放送
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