「スマホ導入のベストプラクティスとは？」（後編）～ MDMによる“見える化”が必須｜BUSINESS NETWORK
スマートフォン／タブレット端末の企業導入におけるベストプラクティスとは何か？ ネットマークスの栃沢直樹氏は、「従来のネットワーク環境と基本は一緒でいい」と語る。ただし、PCとの違いをよく理解すること、セキュリティの発想を「禁止」から「許可」へと転換することなどが重要になるという。後編では、スマートデバイスを実際するに導入にあたってカギとなる4つのポイントを紹介する。 スマートデバイスの企業導入における基本方針について紹介した前編に続き、後編では導入にあたっての具体的な実装プランを見ていくことにする。ネットマークスの栃沢氏は実装上のキーとして4つのポイントを挙げた。 1点目は「見える化」である。「禁止する管理」から「許可する管理」へ転換するには、社内ネットワークにどのようなデバイスが接続されているか、まずは実態をきちんと把握できるようにする必要がある。さもなければ管理のしようがないが、その具
16％の国内企業がスマホを導入、Androidの採用が44％でトップ｜BUSINESS NETWORK
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は2011年11月15日、企業におけるスマートフォン・タブレット型端末の導入状況に関する調査結果を発表した。国内企業約1500社のIT関連業務従事者にアンケート調査を実施した。調査期間は2011年10月。 これによると、「スマートフォンを導入している」と回答した企業は16％で、2010年9月の前回調査から8ポイント上昇した。また、導入したスマートフォンのOSは、iOSが前回調査の43％から5ポイント減の38％だったのに対し、Androidは20％から44％へと大幅に拡大した。Windows Mobileは1割未満だったが、導入予定／検討中の企業においては14％を占めたという。 一方、「タブレット型端末を導入している」との回答は12％だった。約6割がiOS端末を導入していたという。ただし、導入予定／検討中企業においては、iO
3分の1の企業が今後のLANは「無線LANが支配的になる」と回答 ～IDC Japan調査｜BUSINESS NETWORK
IDC Japanは2011年10月18日、「企業のネットワーク機器利用動向調査2011」の結果を発表した。 同調査により判明したトレンドの1つは、無線LAN利用の拡大だ。無線LANを導入済みの企業の多くは、無線LANの利用の拡大を検討。有線LANを置き換える動きも一部で見られ、無線LAN利用企業の3分の1程度が今後、企業内LANにおいて無線LANが支配的になると考えているという。 また、企業ネットワークにおける課題としては、多くの企業がLAN配線について課題と認識していたほか、有線／無線LANの運用管理システムの統合や、管理者が不在の拠点のルーターの運用管理を挙げる企業が多かった。 さらにデータセンターネットワーク分野では、速度低下やセキュリティゲートウェイの高負荷、サーバー間接続遅延、配線の複雑化が課題の上位に挙がった。
「iPadの優位は2015年まで揺るがず」ICT総研がタブレット市場予測｜BUSINESS NETWORK
ICT総研は2011年8月2日、タブレット端末市場予測を発表した。これによると、2011年の上期におけるiPadシリーズの国内出荷台数は70万台で、アップルの市場シェアは85％だった。アップル以外のタブレット端末は12万台（シェア14.6％）となっている。 2011年通期での国内タブレット端末市場の出荷台数は188万台となる見込みで、アップル以外のメーカーのシェアは30万台（シェア16.0％）と予想している。 徐々にAndroidなどのシェアは拡大しているものの、ICT総研では今後もiPadシリーズの優位が揺らぐことはなく、2015年頃までは半数程度のシェアを占めると予測。2015年に国内タブレット端末市場は557万台規模に成長する見通しだが、iPadシリーズはその過半数の302万台を販売できる潜在ニーズがあるという。 また、世界市場におけるタブレット端末出荷台数は2010年に1720万台
「クラウド型仮想デスクトップ」丸わかりガイド（後） ～ 選択のポイント編｜BUSINESS NETWORK
クラウド化のトレンドのなか、急速に導入機運が高まっている「クラウド型仮想デスクトップサービス」。最近はBCPや節電対策の観点からも脚光を浴びる同サービスの基礎知識から選択のポイントまでを全2回で解説する。 後編では、各社のクラウド型仮想デスクトップサービスの特長を紹介しながら、導入するときに考慮したいポイントについて説明しよう（前編はこちら）。 シンクライアント方式の選択 仮想デスクトップを実現する方法には、前編で述べたように複数の方法（シンクライアント方式）があるが、サービス事業者によってどのシンクライアント方式を採用しているかは異なっている。また、１つのシンクライアント方式だけを提供しているサービスもあれば、複数のシンクライアント方式の中から選択できるサービスもある。従って、どのシンクライアント方式が自社ニーズにマッチしているかを見極めておく必要がある。 例えば、インターネットイニシア
ドコモ、法人向けスマートフォン遠隔制御サービスを発表｜BUSINESS NETWORK
NTTドコモは2011年4月19日、法人向けの新サービス「スマートフォン遠隔制御サービス」を4月25日から開始すると発表した。 同サービスは、専用Webサイトからリモートで、スマートフォンの制御や各種設定が行えるもの。紛失・盗難時のリモートロック／リモートワイプのほか、発信先やアプリケーション利用、カメラ利用を遠隔から制限することができる。さらに、管理者側からのファイルの一斉配信、インストールされているアプリケーション情報の取得も可能。また、発信先制限などの利用制限機能は一括で設定できる。 利用料金は1ID当たり月額315円で、初期費用は無料。また、1制御当たり3.15円がかかる。現時点での対応機種は、GALAXY S（Android 2.2）、GALAXY Tab（Android 2.2）、Xperia（Android 2.1）、T-01B（Windows Mobile 6.5）、DT-
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