「イノベーションのジレンマ」の大誤解～なぜ既存企業からは新規事業が生まれないのか | Biz/Zine
2001年の日本語版の刊行から15年以上経過しつつ、よりその価値が増す書籍『イノベーションのジレンマ』。しかし、これだけの月日が経ち注目度が高まりながらも、その本質は誤解されやすい。そう、それが本連載のタイトルである『「イノベーションのジレンマ」の“大誤解”』という状況です。本連載では、どうしてそのような誤解が生まれるのかから始め、では日本企業は本質をどのように捉えるべきなのか、そして、事業開発に活かすのか。そのようなことを目標に置く連載です。著者チームは、「コーポレートアクセラレーター®」事業を含めて、大企業の事業開発を支援する我々、株式会社ゼロワンブースターの鈴木、合田に加え、慶応大学大学院政策メディア研究科の村上恭一教授にアカデミックな論考を加えて頂き、実践知と学術知を融合させてコラムを展開してまいります。 『イノベーションのジレンマ』にある指摘を“教科書どおり”に抱えている日本企業
デロイトトーマツが「Tech Trends 2017」発表、CIOには資質よりも経験が重要
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は2017年4月6日、最新のデジタルテクノロジーのトレンドをまとめた「Tech Trend 2017 日本語版」の説明会を開催した。今後のビジネスを変革するテクノロジーについて同社が毎年まとめている「Tech Trend」に、日本の動向や日本企業への影響を加えて解説したもの。日本版は2015年から3回目の発刊となる。 同社 執行役員 テクノロジー リーダーの安井 望氏は、「これまで『Tech Trend』では2〜3年先に実用化され、認知されるテクノロジーのトピックについて紹介してきた。ところが、最近では1〜2年でトレンドの波が来てしまう」と話し、開発された技術が実用化されるまでのスピードが速まっているとした。テクノロジーを自分たちのビジネスに取り込み活用するまでの時間が短くなり、「技術の活用方法も進化しているように感じる」（安井氏）という。 「T
SaaS スタートアップ創業者向けガイド - SaaS リーダーが伝えるコンセプト、戦略、および戦術
優れた SaaS 企業を作るための指南書です。 Vol.1に引き続き、スタートアップ企業に有効な市場開拓戦略、営業活動、 マーケティングキャンペーン手法をご紹介します。 日本語訳協力者 セールスフォース・ベンチャーズ投資先CEO 株式会社ビズリーチ： 南 壮一郎 代表取締役社長 Sansan株式会社： 寺田 親弘 代表取締役社長 freee株式会社： 佐々木 大輔 代表取締役 株式会社グッドパッチ： 土屋 尚史 代表取締役 ファストメディア株式会社： 庵原 保文 代表取締役 株式会社トレタ： 中村 仁 代表取締役 株式会社チームスピリット： 荻島 浩司 代表取締役 ベンチャーキャピタリスト Draper Nexus: 倉林 陽 マネージングディレクター Globis Capital Partners: 今野 穰 パートナー, COO Gree Ventures: 堤 達生 パートナー
アーキ部：「あいつとは働きにくい！」それって文化の違いかも…！異文化理解力のお話 - そこに仁義はあるのか(仮)
毎週金曜の定時後に弊社でアーキ部なるものが開催されています(✌'ω' ✌) 2/17のアーキ部は「異文化理解力」がテーマでした！ この本の内容が紹介されました。 異文化理解力 ― 相手と自分の真意がわかる ビジネスパーソン必須の教養 作者: エリン・メイヤー,田岡恵出版社/メーカー: 英治出版発売日: 2015/08/22メディア: Kindle版この商品を含むブログ (1件) を見る この本を私も読みましたが、超いい本で目から鱗が流れっぱなしでした。 この本は、各国の文化の違いを８個の指標をもとに分析して、その対処方法を説明しています。 本の中では『ドイツ人とアメリカ人が一緒にはたらいたときに…』というように、本当に違う文化の人同士の仕事場でのコミュニケーションについて語られていますが、これが日本の現場でも超役にたつので、この本はまじでおすすめです(✌'ω' ✌) 😒 というのも…。
PepperとMicrosoft Azureが連携し、Pepper利用シーンの拡大を図る | IoT NEWS
2021-09-072017-02-21 PepperとMicrosoft Azureが連携し、Pepper利用シーンの拡大を図る この記事はマイクロソフトのブログ記事で発表された内容である。 ソフトバンクロボティクス株式会社とマイクロソフトは、AIを活用したクラウドロボティクス分野での戦略的協業を発表しており、同分野で様々な取り組みを展開してきた。今回、同協業の一環として、ソフトバンクロボティクスより、Pepper開発者であれば誰でも、同社のパブリッククラウド Microsoft AzureをベースにしたAI機能（Cognitive Services）を、新たな知識の習得や専用ツールを使うことなく、Pepper上に実装することができる取り組みとして、Cloud Robotics Azure Platform V1 SDKの提供とCloud Robotics APIの公開が発表された。 1
IT部門はビジネス部門の意識変革を要請--ガートナー調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンは、2月14日、日本におけるアプリケーション開発に関する調査結果を発表した。エンタプライズアプリケーション開発の品質、コスト、納期（QCD） のうち、今後最も重視するものを1つ選択する場合「アプリケーションの特性により異なる」との回答が最も多くなった。品質、コスト、納期の中では、品質とコストへの関心が高く、納期が最も低くなることが分かった。 一方、QCDの改善のために意識改革が必要な組織については、「ビジネス部門 （機能部門含む）」という回答が最も多く、ユーザーであるビジネス部門に意識を変えてほしいというIT部門の要望が強いことが分かった。次に「IT部門」の25.0%で、「経営層 （CIO含む）」の23.3%が続いた
アマゾンのドル箱となったAWSがこれほど破壊的である理由
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます AmazonをEコマースの会社だと思っているなら、認識を改めた方がいいかもしれない。Eコマースは、インフラを構築し、クラウドサービスとして販売することを正当化する口実のようなものだ。一番おいしい収益を上げているのは、「Amazon Web Services」なのだ。 Amazonの第3四半期の業績がそれを物語っている。実際にAmazonの業績報告を見てみれば分かる。Amazonの総売上高のうち、Amazon Web Servicesは8％だが、営業利益で見ると同事業は52％を占めているのだ。これは、Amazon Web ServicesがAmazonの北米のEコマース事業と同じ額の利益を上げていることを意味する。 これがどういうことか、
シリコンバレーの外で育つ米テクノロジー産業 米経済を静かにけん引 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国にはシリコンバレー以外にも、テクノロジー産業が急成長している地域があることをご存じだろうか？活況を呈するこれら各地域のハイテク業界は、派手な宣伝はしない一方で、米経済に影響力を持っていることは確実だ。 カリフォルニア州やマサチューセッツ州、ニューヨーク以外にハイテク企業が集まる地域があり、それら各地にある関連企業と従業員たちが米国のテクノロジー産業全体に占める割合はそれぞれ81%、73%に上ると聞けば、驚く人もいるかもしれない。 ペンシルベニア州フィラデルフィア、ミズーリ州セントルイス、アリゾナ州スコッツデール、コロラド州デンバーなどには、業務ソフトウェアの開発などを手掛ける企業が多数ある。これらの大半は、創業者が経営する売上高5,000万ドル（約56億円）以下の企業だ。ドイツの輸出主導経済を支えている「ミッテルシュタンド（Mittelstand）」と呼ばれる中小企業とよく似ている。い
ITエンジニアが投票した「ITエンジニア本大賞2017」ベスト10が発表。機械学習理論入門／SQLアンチパターン／達人プログラマー／ルビィのぼうけん、などランクイン
翔泳社は「ITエンジニアに読んで欲しい！技術書・ビジネス書 大賞2017」（ITエンジニア本大賞）を開催。ITエンジニアの投票を集計した結果選ばれた技術書、ビジネス書の各ベスト10を発表しました。 ITエンジニア本大賞の主催は翔泳社ですが、投票の対象となったのは出版社や刊行年を問わず、この1年を振り返っておすすめしたい技術書、ビジネス書全般です。 実際にベスト10に入った書籍の出版社は技術評論社、オライリー、日経BP、インプレス、オーム社、NHK出版、ダイヤモンド社など多岐にわたり、主催の翔泳社の本は1冊にとどまっています。 ベスト10の上位6冊については、同社が2月16日に都内で開催する「Developers Summit 2017（デブサミ2017）」において書籍の著者、編集者、翻訳者などによるプレゼン大会が開催され、そこで行われる最終投票によって大賞が決定されます。 技術書部門ベスト
大手メディアが書かない、CES2017の実態（出展者目線） - キャズムを超えろ！
CES2017が閉幕して1週間ほどだったが、やはり、大手メディアさんはメディア視点。私は自社ブースにいたのでほとんどCES会場を見て回れていない、という点を釈明したうえで今回のCES2017について私なり（5年出してる出展者目線）の感想を述べたいと思う。 Alexa, Alexa and Alexa 「家電から車まで、何もかもがAmazon Alexaに蹂躙された」「スタートアップシーンのほぼすべてはフランスに持っていかれた」この２点に尽きるCESだったなというのが感想だ。会場どこにいってもAlexa, Alexa and Alexa。昨年のCESではほとんど影も形もなかったAlexaだが、大手からスタートアップまで、ありとあらゆるハードウェアがAlexaに対応、会場のどこへいってもHey Alexaの声を聞く羽目に。 ぶっちゃけ、あのレベルで生音声を集められてしまうと、もう戦えるプレイヤ
第4次産業革命の真の幕開けとなる2017年、カギを握るIoTプラットフォーム
第4次産業革命の真の幕開けとなる2017年、カギを握るIoTプラットフォーム：MONOist 2017年展望（1/3 ページ） 2016年は製造業におけるIoT活用が具体的なものとして進展した1年となったが、2017年もその流れはとどまることはない。実導入や実活用に向けた本格的な動きが広がる中で2016年に注目を集めたのが、IoTを活用する基盤「IoTプラットフォーム」である。さまざまな解釈、さまざまなレイヤーのIoTプラットフォームが乱立する中、2017年はIoT基盤の整理が進む1年となる。 IoT（モノのインターネット）を活用した第4次産業革命の動きは、2016年は一気に具体的なものとして広がりを見せた。特に製造業は、ドイツの「インダストリー4.0」の動きなどを受け、多くの産業の中でも特に早くから対応する動きを示してきた。スマート工場やサービタイゼーション（製造業のサービス化）の実現に
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アークス／SAPの基幹システムが来春本格稼働、投資額95.6億円
日独IoT連携「ハノーバー宣言」の期待と現実 - 日本経済新聞
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設計の「なぜ」を考える | タイム・コンサルタントの日誌から
ComputerworldとCIO Magazineは閉鎖しました
AIの深層学習、宇宙が舞台に 衛星画像で最適な出店地域探る - 日本経済新聞
https://www.cbinsights.com/reports/MoneyTree-Q4-2016.pdf
17年の企業課題、どこを見回してもIT - 日本経済新聞
