NBAのスター選手、3年契約をトークン化して「前借り」
NBA（全米プロバスケットボール協会）のブルックリン・ネッツでガードとして活躍しているスペンサー・ディンウィディー選手は、自身の契約を「トークン化」するプロアスリート第1号になるかもしれない。 バスケットボールや他のプロのスター選手はチームと複数年契約を結び、毎年一定額の年俸を受け取るのが一般的だ。ディンウィディー選手は3年で3436万ドルの契約をトークン化して売り出すことで、3年を待たずに前もって契約金全額を得たい考えだ。 ディンウィディー選手は90トークンを1トークンあたり15万ドルで適格投資家に販売する計画を立てている。1年後、トークンは取引が可能になる。フォーブス誌によると、このデジタル証券は1カ月あたり4.95%の配当を支払う予定で、2023年に満期を迎えるという。ディンウィディー選手によると、法律顧問とともに作ったこの仕組みは、他の選手も利用できるとのことだ。 ディンウィディー
マシン・ビジョンで古典絵画の間の関連性を発見する新研究
プラハのチェコ工科大学の研究者が、マシン・ビジョン・アルゴリズムを用いて、異なる絵画の中から類似したポーズの人物を探すことで、絵画の間の芸術的な関連性を調べる試みを実施した。3万7000枚の絵画の中から類似したポーズを探した結果、絵画の間のさまざまな関係性を見い出せた。 by Emerging Technology from the arXiv2019.09.11 40 12 2 8 美術史家が追及する重要な疑問の1つは、偉大な芸術家はいかに他の芸術家の影響を受けたか、ということだ。美術史家は芸術作品の様式、内容およびジャンルを調べて、芸術家同士のつながりと影響を調べる。 面倒な作業となる。写真が普及する以前は、芸術作品を複製する唯一の方法は手作業によるものだった。実際、そのような作品はありふれていた。芸術家は自身の作品や同じアトリエの他の芸術家の作品を頻繁に模倣し、模倣作品は数多く存在し
いくらなら「フェイスブックをやめる」か？新研究で金額明らかに
プライバシーに関するスキャンダルが相次いだフェイスブックへの不信感はかつてないほど高まっている。それにも関わらず、依然としてフェイスブックを使い続けるのはなぜか？矛盾した事実を説明できるかもしれない研究が新たに発表された。 by Charlotte Jee2018.12.27 135 33 4 0 フェイスブックの使用料は確かに無料かもしれない。しかし、だからといって、23億人の利用者にとって価値がないわけではない。実際、新たな研究により、フェイスブックの利用者に1年間アカウントを解除（利用停止）させるには、平均1000ドル以上支払わなくてはならないことが明らかになった。 「この研究が示しているのは、人々はフェイスブックにお金を払っていなくても、フェイスブックの価値は認めているということです」と、ショーン・キャッシュ博士は話す。キャッシュ博士は、タフツ大学に勤める経済学者であり、『プロス・
リアルすぎる「実在しない顔」生成、エヌビディアがGANで新手法
エヌビディアが、敵対的生成ネットワーク（GAN）を使った人工知能（AI）による新たな偽造の取り組みを発表した。生成された画像は信じられないほどリアルだ。 by Will Knight2018.12.26 144 32 6 1 上に掲載した顔写真は、特に注目に値するようなものには見えない。たとえば、フェイスブックやリンクトイン（LinkedIn）といったところから簡単に取り込めるような写真だ。ところが実際には、これらの顔は新しい種類の人工知能（AI）アルゴリズムによって作り出されたものなのだ。 エヌビディア（Nvidia）の研究チームはこのほど、あまりにも見事で不気味なリアリズムを備えた、完全に架空の偽物の顔を生成する方法を発表した（論文はこちら）。 GAN（敵対的生成ネットワーク）を構築する新しい方法を考案したのは、テロ・カラス、サムリ・レイン、ティモ・アイラの3人である。 GANはコンピ
自律自動車の倫理問題 米国は規制強める方針
Top Safety Official Doesn’t Trust Automakers to Teach Ethics to Self-Driving Cars 自律自動車の倫理問題 米国は規制強める方針 誰を殺し、誰を生かすかを自律自動車がどう判断するかの連邦規則が作られることになる。 by Andrew Rosenblum2016.09.05 34 4 2 0 自律運転の急速な進歩によって、未来の車は、たとえば、進行方向にいる大勢の人に重傷を負わせるくらいなら、急ハンドルを切って自損事故を起こすべきか、といった倫理上の究極の選択をすることになると懸念されている。 国家運輸安全委員会（NTSB）のクリストファー・ハート委員長もそのひとりだ。ハート委員長は、連邦規制は、自律自動車の信頼性に関する安全基準はもちろん、自律自動車の基本的なモラルを決める必要があるだろうとMIT Technol
AIのバイアス問題は 「倫理」で解決できるのか
Establishing an AI code of ethics will be harder than people think AIのバイアス問題は 「倫理」で解決できるのか 人工知能（AI）が日常生活のさまざまな場面で使われるようになり、AIが導き出す差別的な結果に対する懸念が高まっている。ニューヨークで開催されたシンポジウムでは、倫理だけでは問題は解決できないとして、「基本的人権」の観点から検証してはどうかとの提案がなされた。 by Karen Hao2018.10.25 234 68 8 0 ニューヨーク市警察は過去6年の間に、犯罪組織に関与していると考えられる少なくとも1万7500人の個人名と個人情報を含む大規模なデータベースを作成した。そうした取り組みに対して人権活動家は、データが不正確であり、人種差別的であるとして批判している。 「顔認識テクノロジーが、理論上、あなたが犯
英国議会、ソフトバンクの「ペッパー」を証人喚問へ
英国議会の特別委員会が、議会の公聴会にロボットを証人として呼び出し、人工知能（AI）とロボット工学について証言するよう求めている。 議会に呼び出されるのは、ソフトバンクロボティクスが開発した「ペッパー（Pepper）」だ。ペッパーは、以前にもそのフレンドリーな人間らしいデザインにより、マスコミに大きく取り上げられたことがある。 ユーモアのある画期的な出来事のように思われるかもしれないが、ペッパーによる証言は、世間のAIの能力に対する大きな誤解を招く可能性がある。現在のところAIの技術は、独創的な考えを系統立てて述べることもできないし、高度に制御された環境以外で、即興で発言や行動ができるほど進化してはいない。すでに議会によるこの動きは混乱を招いており、インデペンデント紙は「ペッパーに質問の答えが前もってプログラムされるのか、それともペッパーはAIを頼りに回答するのか」と疑問を投げかけている。
クラシック音楽に隠された「進化の法則」、京大の研究者ら発見
京都大学の中村特別研究員と東京大学の金子教授は、16世紀から19世紀における西洋音楽の様式の変化が、進化のプロセスで説明できることを明らかにした。この研究で採ったアプローチは、言語やファッション、科学の進歩など他の文化的現象の理解にも役立つ可能性がある。 by Emerging Technology from the arXiv2018.10.03 254 423 25 0 音楽学者たちは長年にわたり、音楽の様式が時とともにどう変化するのかを研究してきた。新たな様式が音楽の伝統から生まれ、時には2つ以上の様式の組み合わせから生じることは分かっている。 音楽の様式が変化していく様子は、進化のプロセスを連想させる。強力なプロセスである進化が、生物学的な状況に影響を与えるのと同一の、よく知られた伝播の法則に基づいて、音楽の状況を形成してきたということはあり得るのだろうか。それとも、音楽の進化は作
インスタ創業者の2人がフェイスブック退社へ
インスタグラムの共同創業者2人は、親会社であるフェイスブックから数週間以内に退社するつもりだ。 インスタグラムの共同創業者であるケビン・シストロム最高経営責任者（CEO）とマイク・クリーガー最高技術責任者（CTO）はそれぞれの役職を辞任した。写真共有アプリで知られるインスタグラムは、2人が2010年に設立したわずか2年後、フェイスブックに10億ドルで買収された。9月25日に発表された声明によると、2人は一休みしてから「好奇心と創造性」を探り、「新たなものを作っていく」とのことだ。 しかし、インスタグラム創業者の2人と、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOの間の緊張関係はすでに報道されている。今回の辞任は、今年起こったフェイスブックの一連のスキャンダルに続くものだ。 今回の出来事の意義を語るにはまだ時期尚早であるが、フェイスブックは買収したビジネスの創業者を失いがちだ。今年4月には、
ミームはどこから生まれ、どう拡散するのか？ その過程が明らかになる
ネット上で拡散される「おもしろ画像」は、いまや攻撃的・差別的なメッセージを広めるための「武器」となってしまった。悪意あるインターネット・ミームはどこから生まれ、どう広まっていくのか。英国の研究チームが明らかにした。 by Emerging Technology from the arXiv2018.09.21 82 36 8 0 ミーム（meme）という言葉は、生物学者のリチャード・ドーキンスが1976年に書いた『利己的な遺伝子』で使った造語だ。ドーキンスは著書で、アイデアは遺伝子の広がりと同じような経過をたどって複製され、進化し、大衆文化に入り込む可能性を示した。現在、ミームは、インターネットで広範囲に拡散する共通のテーマに基づく、画像の亜種のことだと一般的には捉えられている。ミームはユーモアや皮肉であることが多いが、攻撃的・人種差別的なメッセージを拡散して憎悪をかきたてる政治的メッセー
イランがデマ工作の震源地に、フェイスブックとツイッターが対策
ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 LoboStudioHamburg | Pixabay Facebook and Twitter have taken down hundreds of Iranian accounts that attempted to mislead users 2大ソーシャル・ネットワークが、イランによる政治的なデマ活動に関連するコンテンツを排除した。 8月21日夜、フェイスブックはイランとロシアに関係する652件の偽アカウントとフェイスブック・ページを凍結したと発表した。イランを拠点とするこのデマ活動は2011年に始まり、 中東や中南米、英国、米国を含むさまざまな地域を標的にしていた。フェイスブックの発表に続いて、ツイッターもイランに関係するアカウント284件を凍結している。 フェイスブックは先月にも、11月に迫った中間選挙への政治的影
フェイスブックがユーザーの「信頼性」を格付け、デマ拡散防止
フェイスブックがデマ対策の一環として、ユーザーの信頼性をスコアで評価することにしたようだ。 個人の信頼性スコアと聞くと権威主義政府を連想するかもしれないが、心配ない。機械学習でフェイクニュース問題に対処するには非常に合理的な方法なのだ。このアルゴリズムは、デマを報告するユーザーのこれまでの行動を基に優先順位を計算する。なぜこうした仕組みが必要なのかといえば、自分の意見と異なるだけでデマだと決めつけ、報告するユーザーがいるからだ。 デマ情報を捕捉し、ソーシャル・メディアでの拡散を防ぐことは極めて重要だ。フェイスブックを通じて広がったデマは、前回の米大統領選挙を明らかに揺さぶっただけでなく、スリランカやミャンマーなどの国々で集団暴力を引き起こしている。ドイツで難民に対する人種差別的な暴力が発生する危険が高まっている背景にも、デマ情報の拡散があると見られている。 フェイク・ニュースを特定し、それ
「作りません」では不十分 激化するAI軍拡競争、 研究者に問われる姿勢
Why AI researchers shouldn’t turn their backs on the military 「作りません」では不十分 激化するAI軍拡競争、 研究者に問われる姿勢 最近、著名な人工知能（AI）研究者たちが自律兵器の開発に協力しないとする誓約書に署名したことが報道された。しかし、こうした行動に対し、自律兵器に関する最新の書籍の著者は、研究者らは協力を拒絶するだけでは不十分だと訴える。 by Will Knight2018.08.20 78 25 4 1 2400人以上のAI研究者が最近、殺害する相手を自身で決定するシステム、いわゆる「自律兵器」を開発しないことを誓う誓約書に署名した。米国防総省に対し、ドローン映像解析用の人工知能（AI）を提供していたグーグルの決定に続く動きだ。グーグルは、米軍のプロジェクト「メイバン（Maven）」への関与に反対する多くの従業
「健全化」に舵を切るツイッター、学術研究者と指標を共同開発へ
ツイッターは学術研究者に対して、プラットフォーム上での会話の「健全性」を測定する指標の作成を求めている。会話の健全性に関する指標があれば、ツイートはより配慮を持った内容となり、少なくとも人種差別やネット荒らしを減らせるはずだ。 ツイッターは7月30日、エンジニアがツイートを分析・改善するために利用できる測定指標の開発を目指す、会話の健全性向上プロジェクトを主導する2つの学術研究団体を選定したと発表した。2018年3月に開始した公募の結果である。今回の公募で、ツイッターは230件以上の提案を受けていたようだ。 1つ目のグループは、オランダ、米国、イタリアの大学の研究チームだ。チームは「エコー・チェンバー」（同じ意見の人々とのコミュニケーションを繰り返すこと）や「無作法な会話」の問題を調査し、ツイッター利用者がソーシャル・ネットワーク上で多様な視点にどのくらい接しているのかを測定する指標を開発
アップ・ストアは独禁法違反？ 米最高裁の判断は？
裁判官は、審理を始めるか、棄却するか、決断しなければならない。 2011年以降、原告団はアップルがiOSアプリのすべてを掌握していることは米国の独占禁止法に違反しており、消費者は本来負担すべき金額以上を支払っていると主張している。アップ・ストア（App Store）はアイフォーン（iPhone）とアイパッド（ iPad）用のアプリを販売する唯一の公式な場所で、開発者の収益の30％をアップルは懐に入れている。ロイターは、さまざまな裁判所での判決を経て、アップル対ペッパー（注：原告団の団長）の戦いはついに米最高裁まで進んだと報じた。最高裁の判断で、今回の訴訟は行き止まりになるか、あるいは前進するかのどちらかになる。 アップルは、言うなればショッピング・モールのオーナーが小売店に店舗スペースをリースするのと同じように、開発者にソフトウェア配布サービスを提供して利益を得ているのだと主張する。ショッ
STEM教育万能論は誤りだ——オバマ政権の経済アドバイザーが指摘
オバマ政権の主任経済アドバイザーを務めたジェイソン・ファーマン教授は、米国の労働力率が先進国では最低レベルであることを指摘し、政府が打ち出すべき方針について語った。教育や再訓練は必要だが、全員にSTEM教育を施す必要はないとしている。 by David Rotman2018.06.22 25 10 6 0 ハーバード大学の公共政策大学院であるハーバード・ケネディスクールのジェイソン・ファーマン教授は、「テクノロジーの変化に労働者を適応させるのが、米国はかなり下手くそです」と、6月4日に開催されたMITテクノロジーレビュー主催のカンファレンス「エムテック（EmTech）ネクスト」会議で語った。 ファーマン教授はバラク・オバマ大統領の主任経済アドバイザーを務め、オバマ政権のAIに関するレポートの共同執筆者でもある。ファーマン教授は米国における25～54歳の労働力率（生産年齢人口に対する労働力人
男性の避妊法に新たな選択肢 「精子を減らすジェル」は コンドームに代わるか？
A Contraceptive Gel for Men Is About to Go on Trial 男性の避妊法に新たな選択肢 「精子を減らすジェル」は コンドームに代わるか？ 男性が上腕と肩に毎日塗るだけで避妊が可能になるジェルの臨床試験が、4月から実施される。これまで製薬会社は男性用避妊薬に対してあまり関心を示してこなかったが、研究者たちは今後、男性、特に若い男性が抵抗感なく避妊薬を使うようになるだろうと考えている。 by Emily Mullin2017.12.26 28 75 4 1 10年以上に及ぶ研究を経て、米国の政府研究者らによる、男性用の一風変わった避妊方法の臨床試験準備が整った。精子の生産を抑えるとされる局所ジェルだ。 いや、性器に塗るわけではない。 2018年4月からおよそ4年間かけて実施される臨床試験は、ホルモン剤による男性の避妊法を調査する米国で最大の試みだ。
そのブタの脳は生きている ——死とは何か？を問う イェール大の驚くべき研究
Researchers are keeping pig brains alive outside the body そのブタの脳は生きている ——死とは何か？を問う イェール大の驚くべき研究 イェール大学の研究チームが、死んで間もないブタから取り出した脳に人工血液を循環させることで、脳細胞の活動を回復させることに成功した。蘇生させた脳は「昏睡状態」で、意識を取り戻した証拠は得られなかったが、もしも人間の脳に適用されたら、倫理上・法律上の物議を醸しそうだ。 by Antonio Regalado2018.05.16 171 65 7 0 死亡の定義が書き換えられかねない段階に達した。研究者たちが首を切断されたブタから脳を取り出し、再び血液が循環するように回復させたのだ。さらに、蘇生した脳を36時間もの間生き永らえさせた。 今回の成果のおかげで、科学者たちは研究室で、生きたままの状態の脳の様子
波紋を呼んだ「ゴリラ」誤認識、機械学習ではいまだ解決せず
2015年、グーグルは大きな非難を受けた。グーグル・フォトの画像認識システムが黒人女性をゴリラと認識してしまったからだ。しかし、2年経った今でも、問題は適切に修正されていない。その代わり、グーグルは多くの霊長類に関連する画像タグを検閲して削除している。 ワイアード（Wired）は多くの動物の写真を使ってグーグル・フォトを再度テストした。確かに、パンダからプードルといった動物については簡単に認識できることは分かった。しかし、ゴリラやチンパンジー、それにヒト科に分類されるチンパンジー属の画像については、ラベル付けされていなかった。ワイアードがグーグルに確認したところ、それらの画像のタグは検閲して削除されていることがわかった。 その反面、たとえば、グーグルのクラウド・ビジョン（Cloud Vision）などの他のコンピューター・ビジョン・システムは、ゴリラの写真に正しくタグ付けしてユーザーに答え
人工知能の意思決定に説明責任はあるのか？
重要な局面での判断に人工知能（AI）システムが使われるようになるにつれて、AIシステムがどのようにしてその判断を下したのか説明することが求められるようになっている。コンピュータ科学者、認知科学者、法学者から成るハーバード大学のチームが、AIの決定に対してAI自身に説明責任を負わせることができるかどうかを調査した。 by Emerging Technology from the arXiv2017.11.28 110 25 6 0 人工知能（AI）が社会において非常に大きな役割を果たすようになるにつれて、説明責任の問題が浮上してくる。重要な決定を下す際に機械に頼ることが増えれば、機械の出した結果が受け入れ難かったり、理解できなかったりした場合に、直す仕組みが必要だ。 しかし、AIシステムに自らの決定について説明させることは単純ではない。問題の1つは、説明にコストがかかるということだ。説明のた
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
