トヨタの“トラック野郎”度胸一番星：日経ビジネスオンライン
みなさまごきげんよう。 フェルディナント・ヤマグチでございます。 申し訳ございません。2週連続のディレイ掲載であります。 いやいや、読者諸兄と火曜日レギュラー陣のみなさまの怒りはごもっとも。 しかしですね、今回はちょっと事情がありましてですね、単なるサボりやナマケではないのです（ということはつまり前回のディレイは単なるナマケだったということになりますが……）。 先週は“GT-R水野さん”が台湾のHAITEC社（華創車電技術中心）の上級副社長就任という衝撃のニュースがございまして、不肖フェルが渾身のスクープを投げさせて頂いたのです（こちらとこちら）。 関連記事をイッキに2本も上げたものですから、それはもう私も担当のマイトのY氏も精魂尽き果てグッタリしてしまいまして、とても次の記事を連続して仕上げることが出来なかったのです。デイタイムは普通に会社に行っている訳ですし、夜はこの時期忘年会も多うご
閉塞感広がる韓国社会：日経ビジネスオンライン
韓国社会に急速に広がる閉塞感。木村幹・神戸大学大学院教授と読み解く（司会は坂巻正伸・日経ビジネス副編集長）。 名門大学も就職難 木村：2014年9月、高麗大学で1カ月間教えました。「韓国の早稲田」と言われる私立の名門校です。韓国の大学からは時々、講義を頼まれるのですが、以前と比べ、学生に元気がなくなったとの印象を強く持ちました。ひとことで言えば、閉塞感が漂っているのです。 木村幹（きむら・かん） 神戸大学大学院・国際協力研究科教授、法学博士（京都大学）。1966年大阪府生まれ、京都大学大学院法学研究科博士前期課程修了。専攻は比較政治学、朝鮮半島地域研究。政治的指導者の人物像や時代状況から韓国という国と韓国人を読み解いて見せる。受賞作は『朝鮮／韓国ナショナリズムと「小国」意識』（ミネルヴァ書房、第13回アジア・太平洋賞特別賞受賞）と『韓国における「権威主義的」体制の成立』（同、第25回サント
水野氏、台湾「LUXGEN」の開発責任者に：日経ビジネスオンライン
水野さんが新しく入る会社は、「HAITEC」という技術開発の会社です。 HAITECはHua-chuang Automobile Information Technical Centerの略で、漢字で書くと「華創車電技術中心」となります。 複数の自動車メーカーを傘下に持つ「裕隆企業集団」の一員で、設立されたのは2005年。比較的新しい会社です。ちなみに裕隆は日本語風に発音すると「ユーロン」となります。 水野氏、副社長に就任 この裕隆企業集団は、裕隆汽車、中国自動車、東風裕隆汽車、広州風神モーターなど複数のメーカーを抱えています。この中の裕隆汽車は日産のパートナー企業で、日産のクルマのノックダウン生産を行っています。 裕隆の源流は繊維産業で、自動車を作り始めたのは1953年のことです。「繊維からクルマ」という点では、トヨタと同じです。それから徐々に事業領域を拡大し、現在は繊維やクルマだけに留
緊急速報！GT-R水野和敏氏が台湾自動車メーカーに！：日経ビジネスオンライン
本日14時より、あの日産GT-Rを世に送り出した水野和敏氏が、新会社発足の記者会見を行います。 今回、当「フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える」では、特別に、本当に特別に、会見開始前にその背景をお伝えいたします。これはどこかの新聞が始終カマしている所謂“トバシ”ではなく、ご本人に直接インタビューした正真正銘のスクープ記事であります。 とはいえ、ここで全てをお伝えできる訳では有りません。 今のタイミングでお話しできるのは、「水野さんが台湾の自動車メーカーに行く」ということと、そして「その会社が日本に開発拠点を設け、水野さんがトップに就任する」ということだけです。残念ながら、今のタイミングで具体的な社名をお伝えすることは出来ません。 そりゃそうですよね。この件は本日午後2時～4時で記者発表が予定されており、素人の私がスクープを飛ばした日には、本職の記者の方々の面目は丸潰……いやまあとも
格差大国・アメリカの後を追う日本：日経ビジネスオンライン
世界中で100万部を超える異例のベストセラーとなっているフランスの経済学者トマ・ピケティの『LE CAPITAL AU XXIe SIECLE』が12月8日、『21世紀の資本』（山形浩生他訳、みすず書房）のタイトルで日本でも発売された。 膨大な世界各国の税務データの歴史的分析から、例外的な時期を除き、 「資本収益率（r）＞経済成長率（g）」 であり、放置すれば、資産を持つ人と持たない人の所得格差は拡大する一方であるという分析結果をピケティは導き出した。 世界で最も所得格差が大きいのは米国である。その所得階層の1％に富が集中している事実はよく知られているが、実際には、1％の中でも0.1％の層にますます富が集中していく傾向が強まっている。 日本はどうか。ピケティ同様の手法の税務データの分析から「ほぼ同じ傾向がある」と結論付けたのが、筆者の岡直樹氏（前国税庁長官官房国際課税分析官）だ。 財務省財
山の中でエンコしたら、本当に死んじゃうんです：日経ビジネスオンライン
鎖骨は良いのですが、頚椎由来の上腕神経痛が酷い。最近は歩くのも辛くなってきました。 ラクなのはお風呂に浸かっているときくらいです。 頚椎専門のドクターに診ていただいた方が良いのでしょうか……。 さて、ここで読者諸兄に質問いたします。 みなさまは「今度飲みに行きましょう」と気軽に言って人を誘うことはありますか？ 私はよく言うんです。もちろん社交辞令の場合も有れば、ガチでお誘いすることも有るのですが、いずれにしても「今度飲みに行きましょう」「今度メシ行きましょう」、とよく言います。 先週だけでも3回くらいは言ったかなぁ。 どうもこれがイカンらしいのです。 はあちゅうさんという人気ブロガーの方が、この「今度飲みに行きましょう」乱発問題に猛然と異を唱えていらっしゃいまして、記事のタイトルも凄いです。 何しろ「今度飲みに行きましょう」とかいうやつは全員バカか暇人ですからね。 タイトルも十分に刺激的で
「はやぶさ2」の打ち上げ成功を見た「関西のオバちゃん」の鋭い指摘：日経ビジネスオンライン
「すごかったな、ロケット」 「でもロケット、えらい斜めに進んだな？」 「普通、まっすぐ上がるんちゃうん？」 「初めまっすぐやったのに早い時点で斜めに行ったやろ？」 「方向あってるん？ 大丈夫なんか？」 「まぁうちらが心配せんでも、いっぱい賢い人達が計算してるから大丈夫なんやろ！」 「はやぶさ２」の打ち上げ成功直後から、私のもとにたくさんのメールが届いた。いずれも「打ち上げ成功おめでとう！」という内容だった。私が作った探査機でもなければ、私が打ち上げにかかわったわけでもないのだが、皆さん、打ち上げの中継を見て誰かにその嬉しさを伝えたいという思いを抱いたのだろう。おかげで私も「嬉しさ」を共有でき、ありがたかったのだが。 そのメールのひとつが、神戸在住で身内同様の友人（女性）からのもので、「関西のオバちゃん」の会話が記してあったのだ。そして、こういう添え書きも。 「関西オバちゃん、意外に鋭い。プ
消費税先送りに「勝利」した安倍首相は、アベノミクスを貫徹できるか？：日経ビジネスオンライン
総選挙が告示され、選挙戦が始まった。安倍晋三首相・自民党総裁は「アベノミクスを問う選挙だ」と言い、野党は「流れを変える選挙だ」と応じる。だが、多くの国民は、世論調査でも高い支持率を維持していた安倍政権が、なぜこの年末の忙しい時期に解散・総選挙に打って出たのか、首をかしげているのではないか。 「解散をしなければ消費増税の先送りを決めることはできなかった」 安倍首相に近い人物は言う。首相は11月18日夜、記者会見して、来年10月に決まっていた消費税率の10％への引き上げ時期を2017年4月に延期する方針を示し、国民の信を問うとして、解散総選挙を打ち出した。 前日の17日に発表された7－9月期のGDP（国内総生産）が、4－6月期比で年率に換算してマイナス1.6％と、予想外の2期連続マイナス成長となり、国民の間には「増税の先送りは当然」という感覚が広がっていたが、それでも解散がなければ、予定通りの
地域間格差は縮小に向かっている：日経ビジネスオンライン
日本経済は、4月の消費税率引き上げ以降、回復の足取りが重い状況にありますが、とりわけ地方経済の回復の遅れが指摘されています。実際、10月の全国の百貨店売上高（日本百貨店協会発表）をみると、大都市（10都市）の売上が前年比0.9％減と小幅マイナスにとどまったのに対し、その他の地方都市の売上は大都市を上回る減少（10都市以外の都市は前年比4.8％減）を示しました。 その背景には、消費税増税に加え、ガソリン代や電気料金、食料品価格など身の回りの物価上昇が影響した可能性はあります。とくに日常生活に車が欠かせない地方では、ガソリン高が暮らし向き実感の悪化に直結しやすい面は否めません。 一方、マクロの統計をみると、多くの指標が2013年初以降、（2014年4月の消費税率引き上げの影響を受けつつも）基調としては改善を示しています。マクロの景気を表す代表的な指標であるGDP（国内総生産）ギャップ（日本経済
衆院選後にアベノミクスがたどる道：日経ビジネスオンライン
確かに日本経済はアベノミクスというプロビジネスな政策に転換したことによって、経済のパイの拡大という側面ではデフレに陥った以降の日本経済において、最高のパフォーマンスを示していることに疑いはない。この2年間で株価は2倍、雇用者数も100万人以上増加、20年ぶりの賃金上昇率などによって、家計の金融資産は130兆円以上増加している。 しかし、一方で経済の好循環が道半ばでの3％にも及ぶ消費税率の引き上げなどもあり、実質賃金は15カ月連続マイナスとなっている。また、購買力平価を上回る円安は、上場企業の業績や国の税収には大きくプラスに働いているものの、中小企業や家計には負担増を強いている側面もある。従って、選挙の結果次第ではせっかくプロビジネスに転じた日本の経済政策に修正が迫られる可能性があることには注意が必要だろう。 消費税率先送りの効果 しかし、消費税率引き上げに伴う駆け込み需要とその反動をきっか
「解散評価しない」「消費税は引き上げるべき」が多数：日経ビジネスオンライン
「アベノミクスを前に進めるのか、それとも止めてしまうのか。それを問う選挙だ」。11月21日、安倍晋三首相は衆院解散後の記者会見で今回の選挙を、自身の経済政策を継続するか否かが最大の争点であると強調した。 消費再増税の延期をきっかけに「国民に信を問う」として突然の解散・総選挙に踏み切った安倍首相。第2次安倍政権発足後の中間評価とこの選挙を位置付ける構えだが、本音は内閣支持率の高い今のうちに選挙を行えば、4年近い長期政権が確立できるとの読みがあると見られる。不意打ちの解散なら民主党など野党は選挙準備が十分整わない。選挙戦を優位に進めることができる。 これら一連の動きを有権者はどう評価しているのか。そして、総選挙ではどの政党を支持するのか。今後の日本経済に期待する政策や景気の見通しなどと含め、日経ビジネスオンライン（NBO）では11月19日～24日にかけてアンケートを実施した。5838人の回答か
地震と中国が生んだ安倍政権、解散を占う：日経ビジネスオンライン
2011年3月の東日本大震災と福島第1原子力発電所事故は、日本にとって、黒船来航により開国を余儀なくされた明治維新、太平洋戦争での敗戦に匹敵する国難とされた。それでなくても中国の台頭と呼応するかのように世界での存在感を失いつつある日本、そして日本人はこの国難をどう受け止め、21世紀を生き抜こうとしているのか。 2001年末から2008年まで英紙「フィナンシャル・タイムズ（FT）」の東京支局長として日本に滞在した経験を持つデイビッド・ピリング氏は、震災後も何度も日本に足を運び行った膨大な取材とこれまでの蓄積をベースに、今の日本の姿を『日本―喪失と再起の物語』と題してまとめ、このほど出版した。 本を書いた狙いと日本が直面する課題、そして解散総選挙の実施を決めた安倍晋三首相の決断をどう見ているか聞いた。 （聞き手は石黒 千賀子） デイビッド・ピリング（David Pilling）氏 1964年生
「韓国異質論」のススメ：日経ビジネスオンライン
岡本隆司（おかもと・たかし） 京都府立大学文学部准教授。1965年京都市生まれ。神戸大学大学院文学研究科修士課程修了、京都大学大学院文学研究科博士後期課程単位取得退学、博士（文学）。専門は近代アジア史。多言語の史料を駆使した精緻な考証で、現代の問題にもつながる新たな歴史像を解き明かす。主な著書に『近代中国と海関』（名古屋大学出版会、1999年、大平正芳記念賞受賞）、『属国と自主のあいだ』（名古屋大学出版会、2004年、サントリー学芸賞受賞）、『馬建忠の中国近代』（京都大学学術出版会、2007年）、『世界のなかの日清韓関係史』（講談社選書メチエ、2008年）、『中国「反日」の源流』（講談社選書メチエ、2011年）、『李鴻章』（岩波新書、2011年）、『ラザフォード・オルコック』（ウェッジ選書、2012年）、『近代中国史』（ちくま新書、2013年）、『中国経済史』（名古屋大学出版会、2013年
安倍首相、「不意打ち解散」の内幕：日経ビジネスオンライン
「税制こそ議会制民主主義と言っても良い。その税制において大きな変更を行う以上、国民に信を問うべきであると考えた」 18日の記者会見。安倍晋三首相は2015年10月に予定していた消費税率の10％への引き上げを1年半先送りする方針を正式に表明。政策変更について国民の審判を仰ぐことを大義に21日に衆院を解散すると宣言した。 節目は「ダブル辞任」 消費増税の延期と解散――。長期政権をにらむ安倍首相や菅義偉・官房長官らはこの夏ごろから解散・総選挙のタイミングを模索していた。関係者によると、増税延期を理由とした解散戦略に安倍首相が舵を切ったのは、小渕優子前経済産業相らがダブル辞任に追い込まれた10月20日前後だった。 2006～07年の第1次安倍内閣では「政治とカネ」の問題などで閣僚の進退問題が続出。「辞任ドミノ」に陥り、内閣支持率は急落した。 その反省から早期の事態収拾に動いたものの、一部の閣僚への
「義」もなく「利」もない解散・総選挙：日経ビジネスオンライン
「増税先送りなら解散」と題する記事を読売新聞が掲載したのは11月9日のことでした 。その後「増税先送り・解散」観測は燎原の火のごとく広がり、11月18日に安倍晋三首相は増税先送りと解散を発表しました。 この決断は「危険な賭け」と思われます。「野党の準備ができていない今、総選挙で大勝すれば今後の政局運営に弾みがつく」との見方もありますが、逆に想定以上に議席を減らして安倍首相の政治基盤が揺らぐリスクもあります。今回は増税先送りと解散・総選挙について考えてみます。 安倍首相の決断 増税先送りと解散・総選挙に関して安倍首相が決定した内容は以下の通りです。 8％から10％への消費税率引き上げの時期を2015年10月から17年4月に先送り。 2017年4月の税率引き上げに伴って軽減税率を検討。また景気条項（経済状況を踏まえた増税の可否の判断を認める条項）は廃止する。 衆議院を解散。 消費税率引き上げを
韓国はなぜ「法治」を目指さないのか：日経ビジネスオンライン
韓国はなぜ、法治国家を目指さないのだろうか――。京都府立大学の岡本隆司准教授に聞いた（司会は坂巻正伸・日経ビジネス副編集長）。 法治が性に合わない韓国人 「儒教国家では法は重視されない」という岡本先生のご指摘に膝を打ちました。記事のその部分に感銘を受けた読者も多かったのです。 鈴置：「『米国の上着』と『中国の下着』をまとう韓国人」で紹介したご意見のことです。 産経新聞の前のソウル支局長が韓国の検察に起訴されました。朝鮮日報を引用した記事が、朴槿恵（パク・クンヘ）大統領の名誉を棄損と見なされたのです。ところが“原典”の朝鮮日報にはおとがめなし。 要は「産経は日頃、韓国の悪口を言っている不快な新聞だからやっつけろ」という感情を露わにした起訴だったのです。しかし、韓国の法曹界――例えば、弁護士団体はこの、法の恣意的な適用に何の疑問も呈しませんでした（「北朝鮮にどんどん似てきた韓国」参照）。 4月
検証・四つの原則に関する合意文書：日経ビジネスオンライン
APEC（アジア太平洋経済協力会議）首脳会議開催中の北京で日中首脳会談が行われた。カメラの前では、習近平主席は、「お会いできて光栄です」と言う安倍晋三首相に一言もなく、ぶすっとしたまま。会談時間はわずか25分、2往復の対話を行っただけとか。習主席は心底、安倍首相と会いたくなかったのだな、という印象だ。安倍首相も、そんな相手となにも無理して会わなくてもいいだろうに。正直、この会談を見て、おお日中関係改善だ、めでたい、と明るい気分になれない。 おそらく日中の外務当局者同士は、当人たちの不機嫌などお構いなく、なんとか会談を実現させようと四苦八苦したのだろう。ボス同士が一度くらい会わないと、子分たちも顔を合わせずらいということかもしれない。 会談前に発表した異例の「四つの原則に関する合意文書」は、その官僚たちの苦労が玉虫色に輝くものであった。有体に言って、25分の不機嫌な会談よりも、この合意文書発
ヨーカドーが「冷食半額」を中止：日経ビジネスオンライン
大手スーパーのイトーヨーカドーが、今月から店内に上の写真にあるような掲示を始めたことはご存じだろうか。 特売は商品ごとに実施へ 同社はこれまで、原則として毎週水曜日に冷凍食品の「半額セール」をしてきた。だが11月26日を最後に、同社はこうした販促をやめるという。12月以降も特売自体をなくすわけではないが、個別の商品ごと、日付ごとに割引額を設定する手法に切り替えるようだ。 「定例の大幅値引き」は、ヨーカドーに限らず多くのスーパーが採用してきた。ある程度の保存が利き、簡単な加熱などで食べられる冷凍食品は、もはや多くの家庭にとってなくてはならない存在になっている。そうした冷凍食品の大幅値引きは、集客面で絶大な効果を発揮してきた。なぜそれを、ヨーカドーはやめるのか。 同社広報担当によると「割引対象外の商品が増えてきたため」という。 PB（プライベートブランド）である「セブンプレミアム」などの独自商
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秋深し、イジっても良しGT-R：日経ビジネスオンライン
「乗るクルマの指図まで会社にされたくない！」：日経ビジネスオンライン