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2020年10月10日のブックマーク (6件)

  • ピーター・ティールも出資する「幻覚ドラッグ」の医療活用最前線 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    ニューヨークに拠を置く不安やオピオイド中毒を治療する新薬の開発を目指す企業「MindMed」は9月28日、ナスダックに上場申請を行った。同社は幻覚作用を持つサイケデリックドラッグを、医療に役立てようとしている。 同社は現在、カナダのNEO取引所に上場しており、時価総額は1億9000万ドル(約200億円)となっている。MindMedの今回の上場申請は、幻覚キノコに含まれる意識変容成分のシロシビン(psilocybin)を、病治療に用いるための特許を取得した企業「Compass Pathways」がナスダックに上場した数日後に行われた。 Compass PathwaysのIPOは、米国政府が違法薬物に指定する薬物が、安心できる投資対象であることを見せつけた。同社の株価は上場の数日後には、IPO価格から134%上昇した。 MindMedの共同創業者で共同CEOJRラーンは、投資家たちはもは

    ピーター・ティールも出資する「幻覚ドラッグ」の医療活用最前線 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    pandora_0
    pandora_0 2020/10/10
    サイケデリック医薬品とサイケデリック支援療法の市場規模は、1000億ドル/世界ではうつ病やPTSDなどの症状を抱える10億人の人々が居るが、これらの症状は幻覚物質で治療可能なことが、近年の研究結果
  • トランプに投与されたリジェネロンの「抗体カクテル」の威力 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    トランプ大統領の主治医のショーン・コンリー医師は10月2日、入院前の大統領がホワイトハウスで「予防措置として、リジェネロン社のポリクローナル抗体8グラムの投与を受けた」と説明した。 コンリー医師の発表から間もなく、ホワイトハウスは大統領をウォルター・リード医療センターに搬送するとアナウンスした。 リジェネロンは、大統領の医師から同社の抗ウイルス抗体REGN-COV2の「コンパッショネート使用(compassionate use)」の申請を受けて、提供したことを認めた。同社によると、未承認薬のコンパッショネート使用は、稀な例外的措置としてケースバイケースで承認されるという。 リジェネロンは先週初め、新型コロナウイルスの抗体治療薬の臨床試験の最初のデータを発表し、この薬品を投与された患者の鼻腔内のウイルス量が減少し、症状を緩和できたと述べていた。大統領が摂取した8グラムの用量は直近の臨床試験の

    トランプに投与されたリジェネロンの「抗体カクテル」の威力 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    pandora_0
    pandora_0 2020/10/10
    リジェネロンの治療薬はまだ実験段階のもので、FDA(米食品医薬品局)から緊急時の使用を承認されていないが、7月には政府が同社に4億5000万ドルを与えて製造を進め、この治療薬へのアクセスを確保する計画がアナウンス
  • 米巨大IT「FAMGA」の買収戦略 コロナで様変わり - 日本経済新聞

    米国の巨大テック企業のスタートアップ投資姿勢に変化が表れている。GAFA構成企業のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムにマイクロソフトを加えた5社「FAMGA」の2020年の買収件数は現在のペースだと33社となる見通しで、過去最高だった17年の52社を下回るほか、19年の46社にも届かない。買収に代わり、成長途上のスタートアップに出資するケースが増えているほか、投資先が幅広い業種に及ぶようになっている。

    米巨大IT「FAMGA」の買収戦略 コロナで様変わり - 日本経済新聞
    pandora_0
    pandora_0 2020/10/10
    ❞ビッグテックに買収された企業の数は減っている。20年のFAMGA5社の買収件数は今のペースでは33社となる見通しで、19年の46社、過去最高だった17年の52社を下回る❞
  • 体がまひの患者 脳インプラントでコンピューター制御が可能に | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    新たな種類の脳インプラントを活用すれば、体がまひした人が思考を使うことでコンピュータのカーソルをコントロールできるようになる。 この種の技術は革命的なものとなるかもしれない。コンピューターを基盤としたコミュニケーションが可能になれば、体の動きに大きな制約がある人の日常生活がより自由になるからだ。 このいわゆる「ブレーン・コンピューター・インターフェース(BCI)」は、体がまひしている患者の支援のため既に以前開発されていたものだが、ユーザーが毎日再訓練をしなければならないことが理由で進歩させるのが難しかった。 BCIインプラントは、ユーザーが特定の方向に腕や首を動かしていることを想像し、画面上でカーソルをさまざまな方向に動かすことを思考することで機能する。脳インプラントは電気的刺激を拾い、それによりカーソルを動かす。コンピューターのアルゴリズムは、脳信号がどのようにカーソルの動きと一致するか

    体がまひの患者 脳インプラントでコンピューター制御が可能に | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    pandora_0
    pandora_0 2020/10/10
    「ブレーン・コンピューター・インターフェース(BCI)」新たなタイプのインプラントを開発。「私たちの現在の研究では、脳を貫通しない大きめのディスクを脳の表面に設置して活用する代替的な手法を採用
  • 医療現場にデジタル化の波 開発最前線の90社を分析 - 日本経済新聞

    海外でデジタル化の波が医療現場に押し寄せている。米国を中心に診断の書き起こしツールやオンライン診療、患者の遠隔モニタリングを展開する企業がでてきた。新型コロナウイルスの感染拡大で、医療体制の逼迫は世界的に問題になった。デジタル技術による効率化がさらに進みそうだ。CBインサイツが技術開発を進める企業を分析した。デジタルイノベーションは病院に変革をもたらしている。これにより、医師や病院管理者による

    医療現場にデジタル化の波 開発最前線の90社を分析 - 日本経済新聞
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    pandora_0 2020/10/10
    DH企業の約90社‐データや情報の管理:病院が患者のデータなどの情報を安全に収集、保存、分析、接続支援企業。米イノベーサーはEHRや保険請求、薬局、病院、研究室からの健康管理データを統合し、患者の記録を一元化
  • 日銀がデジタル通貨実験 「21年度の早い時期に」 中国先行を警戒、日米欧中銀が共通3原則 - 日本経済新聞

    世界で中央銀行が自らデジタル通貨を発行する機運が高まってきた。日銀は9日、実証実験を2021年度に実施すると発表した。日米欧の中銀グループが同日に公表した実際に発行する際の基原則に沿ったもので、デジタル通貨の準備で先行する中国への警戒感がにじむ。日米欧と中国でデジタル通貨の主導権を巡る争いに発展しつつある。中銀の発行するデジタル通貨はCBDC(Central Bank Digital Cur

    日銀がデジタル通貨実験 「21年度の早い時期に」 中国先行を警戒、日米欧中銀が共通3原則 - 日本経済新聞
    pandora_0
    pandora_0 2020/10/10
    日銀は9日、実証実験を2021年度に実施すると発表‐日銀法などの改正が必要になる見通しだ。日銀は実証実験と並行して、制度設計の検討を進める。