核融合の実現は、そんなに容易な話ではない
GEPRSun Virtual Realistic Glowing Bright In Nebula Cloud And Stars Surrounded. Solar Flare Burning Around Astrological Celestial At Galaxy Concept Illustration Background Design. 元静岡大学工学部化学バイオ工学科 松田 智 最近流れたニュース「MITが核融合発電所に必要となる「超伝導電磁石の磁場強度」で世界記録を更新したと報告」を読んで、核融合の実現が近いと思った方も多いかと思うが、どっこい、そんな簡単には進みませんぜ、と言う話を書く｡ 「地上に太陽を」との触れ込みで売っている核融合だが、その歴史は案外古い。核融合の直接的な応用である水爆の実験が成功したのは1952年。すぐさま応用できると考えられて、インドの原子物
視聴者側が知らない「YouTuberだけが見えている風景」
IT・メディアTehnobloger concept. Women's hands unboxing new smartphone with box and blogging with camera on tripod, laptop on yellow background. Top view 「YouTuberとして動画を発信する側と、その動画を視聴する側との間には”チャンネル登録者”への大きな感覚のズレがある」という、興味深い主張がTwitterでなされた。 異論は認める pic.twitter.com/DjHzGqyrgK — よもぎアイスのゲーム茶店 (@yomogiaice) February 27, 2021 その動画チャンネルの良し悪しを決める価値基準の最たるものは、「動画のチャンネル登録者」という感覚を持つ人は少なくないだろう。チャンネル登録者が多いチャンネルは、多くの人
実はこの程度？オンライン学習大国アメリカの実情と構えすぎな日本
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う各国の休校措置で、世界の学齢児童生徒の約9割にあたる15億人を超える子どもたちが、学校に通えない状態が続いているという。 筆者の暮らすアメリカ・テキサス州でも、3月中旬に休校が決まった。先日、州知事が最低でも5月初旬までの休校延長を宣言、このまま夏休みまで対面授業は行われないだろうという見通しだ。 学齢期の2児の母である筆者の元に、最近、日本の教育関係者や休校中の子どもの教育に四苦八苦しているママ友から、アメリカのオンライン授業についての問い合わせが相次いでいる。オンライン化に踏み切れない日本の学校教育への苛立ちと不安、「アメリカはさぞや進んでるんでしょうね」という羨望が感じられるが、実際のアメリカはどうなのか。リアルなオンライン学習事情をレポートしたい。 PCは支給されていたが、期待はずれだったこととは？ 一口にアメリカと言っても、そこは格差大国。教育環
築地市場の土壌汚染の状況を空間統計解析で可視化する
平成29年5月25日、東京都は、築地市場で実施された土壌汚染調査の結果を公表し、調査した111か所のうち30か所において環境基準値を上回る有害物質を検出しました。この記事では、東京都のデータを基にヒ素などの有害物質の空間分布の可視化を試みると同時に、汚染の現況を分析してみたいと思います。 まず最初に断わっておきますが、築地市場の上部が低浸透性のアスファルトあるいはコンクリートでカヴァーされているという前提の下で、この程度の汚染では築地市場の安全性に何の問題もないことをハッキリと主張させていただきます。その上であえて言わせていただきますが、極めて不当に危険視されている豊洲市場は、築地市場の地下に比べて比べ物にならないほど安全であると言えます。今回の築地市場における土壌汚染データの開示は、あの強烈な「豊洲バッシング」（豊洲という地域を含めて）がいかに乱暴であったかを確認する絶好の機会であると考
本家本元、バイロン・ウィーン氏の2015年ビックリ10大予想 --- 安田 佐和子
お待たせしました。ブラックストーン副会長のバイロン・ウィーン氏による「2015年版ビックリ10大予想」をお届けいたします。 2014年版はこちら。前半が割合当たってた割に後半が残念な結果に終わり、ざっくり2勝2分けとそこそこでしたね。 では、今年の予想をみてみましょう。 1. Fedの第1弾利上げ、2015年半ば以前に開始へ →雇用指標が改善し、強い成長率に支えられ2015年半ばより利上げ前倒しへ。しかしタイミングを誤り、短期的な景気鈍化を迎え株式は調整入り。長期金利は低水準を維持しイールドカーブはフラット化する。 2. サイバー攻撃が悪化 →個人や企業問わずハッカー攻撃は止まらず、Fedをはじめ中銀は取引確認作業のため5営業日にわたる取引停止を余儀なくされる。政府機関も、攻撃の魔の手から逃れられないだろう。 3. 米株ラリーは2015年も継続 →住宅投資、設備投資、好調な決算を追い風に強
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