CNET Japan Blog - 中島聡・ネット時代のデジタルライフスタイル：時代にマッチした「サイト利用規約」を作ってみた
ここのところ、「無断リンク禁止は悪なのか？」、「野村総研がリンクする際には文書で申し出よというので文書で申し出た」などの時代遅れの「サイト利用規約」に関する話題で盛り上がっている。 「前例にならって無難な道を選ぶ」サイト運営者が多い結果だとは思うが、彼らをいくら非難したところで、「悪例（＝ウェブの黎明期に作られてそのまま継承されている利用規約）」がこれだけ氾濫している段階では、すぐには解決しないような気がする。 そこで、参考にしていただければと、私なりに「今の時代にマッチした『サイト利用契約』」の雛形を作ってみた（ちなみに、「いっそのことクリエイティブ・コモンズにのっとった規約を」、という意見もあるとは思うが、まずは無難に現状の著作権法にのっとって書いてみた）。 １．当ウェブサイトに記載されている内容（コンテンツ）の著作権は、特に明示していない限り○○○に帰属します。著作権法で定められた「
消費者の検索行動の状況: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja ■アイレップSEM総合研究所とクロス・マーケティング、「インターネットユーザの検索行動調査」結果を発表 調査結果要約 1.ウェブ検索に次ぐ検索手段として、ローカル検索が急速に普及している。 2.ローカル検索は、ビジネスシーンよりもプライベートシーンで利用されている。 3.ブログ検索を週1回以上利用するのは、インターネットユーザの1割程度。 4.検索結果の「タイトル」からクリックするサイト、「説明文」からクリックしないサイトを決める傾向がある。 ４．の結果が特に面白い。サイトの title が消費者をひきつけるための重要な項目になっている。 ■Web の検索結果に表
AIDMAの整理、その２: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 以前にも書いたのですが、もう一度。というのは、今月号の宣伝会議の特集"ダイレクトレスポンス広告の新潮流”（p22）と”インターネットで変わる段階別広告手法”(p56-57)にそれぞれ関連する記事がありましたので。 さて、同”ダイレクトレスポンス〜”のほうの記事には、ダイレクトレスポンスにおけるAIDMAモデルの変化が書いてある。 ダイレクトレスポンス広告には”メモリー（記憶）”の部分がいらない、ということで、 ────────────────── A: Attention （注意） I: Interest （興味・関心） D: Desire （欲求） A:
ミツエーリンクス マーケティング資料
米国Byte Level Research社の許諾を得て、同社が運営するWebサイト「Global by Design」より、グローバルWebサイト運用に関する記事を翻訳してお届けします。
テクノロジー：リコメンデーションの専門企業・株式会社ALBERT（アルベルト）
データ分析から導き出されたインサイト無しにAI（人工知能）の活用は始まりません。私たちは、各業界知識とデータ・アナリティクス技術を駆使しデータドリブン経営を強力に支援します。 データ、アナリティクス、AIは企業にとって競合他社との差別化を図るかつてないほど大きな要因になっています。今日の経営幹部が効率を向上しながら新たな収益源を開拓し、新しいビジネスモデルをタイムリーに構築する方法を模索する中、価値を生み出し成長を続ける企業には「データ活用」という共通項があります。私たちは、無数のデータから企業にとって本当に必要なデータを活用するための方法を知っています。 将来を見据えたオペレーション体制を備えている企業の半数以上（52％）は、すでにデータとアナリティクスを大規模に活用しています。データとAIに関する取り組みをビジネス戦略に沿って実施することで投資利益率を迅速に最大化し、最終的にはAIをビ
価格.comユーザーは掲示板の影響が大
カカクコムは4月11日、同社が運営する価格比較サイト「価格.com」利用者の購買行動について3月に調べた結果を発表した。有効回答数は1983人。 これによると、価格.comの「くちコミ掲示板」の書き込みを読んで、実際の購買行動に影響を受けたことがあるかを複数回答方式でたずねたところ、77.9％が何らかの影響を受けたと回答した。 最も多くの人が選んだ項目は、「購入予定だったものを買う後押しとなったことがある」で48.2％。次いで、「複数商品で迷っていたが、特定商品に絞り込んで購入したことがある」（39.8％）、「購入予定だったものを取りやめたことがある」（34.8％）と続く。 商品購入の際に“情報源”として重視しているものを2つまで挙げてもらったところ、「友人・知人・口コミ（インターネットの掲示板を含む）」（47.9％）と「テレビ・ラジオ番組や新聞・雑誌記事」（47.3％）の2項目が、ほかを
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