タグ

2020年4月23日のブックマーク (4件)

  • 売れっ子ホステスの告白 「夜の街」がコロナまみれになったワケ(全文) | デイリー新潮

    小池百合子都知事が、「若者の皆様にはカラオケ・ライブハウス、中高年の皆様には、バーやナイトクラブなど、接待を伴います飲店などに、当面控え、自粛をして頂きたい」 と会見で話したのは3月30日のこと。これを機に一時閉店を選ぶ店が急増したが……。 *** 速報元従業員が告発! 「山崎製パン」デニッシュ消費期限偽装の手口 「手作業でパンの袋を全部開封して翌日分として再包装」 速報「学習院大卒でメガバンク勤務」 佳子さまの“お相手”として名前が挙がる「名門華族」の子息 速報「殺したいくらい憎んでいたはず」 那須2遺体事件、“パシリ”だった娘の内縁の夫の素顔…「宝島さん夫が亡くなって得するのは彼」 「現在、コロナ陽性反応は男性スタッフで10名超。幹部は軒並みやられていて、中には重症者も。お客様も当然複数かかっていて、亡くなられた方もいらっしゃいます。その他、高熱、味覚異常、咳の症状だけなら、相当な

    売れっ子ホステスの告白 「夜の街」がコロナまみれになったワケ(全文) | デイリー新潮
  • 神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」

    神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」 「私たち医療従事者も、ストレスや恐怖に我慢して戦っています。お願いします。皆さんはぜひ、我慢と闘って、我慢してください」。公益社団法人神奈川県医師会が、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する「お願い」のメッセージを発信している。それは、医療現場の実情と、テレビなど一部報道で繰り返される主張への疑問、そして今、人々はいかに行動すべきかを伝えるものだった。約3000字にわたる切実な訴えは、インターネット上で「県民だけでなく、全国民に読んでいただきたい」との声があがり、数多くの人の心に届いている。 クルーズ船の停泊地となり、新型コロナウイルスによる国内初の死亡者が確認され、医療従事者への差別もクローズアップされることになった神奈川県。だからこそ思った。「最前線の現場で当に起き

    神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」
  • 「コレは秀逸」「パンチが効いてる」 WHOへ強烈メッセージ、台湾市民が米紙に全面広告

    台湾から人種差別的な攻撃を受けたと主張したWHO(世界保健機関)のテドロス事務局長に抗議するため、台湾の有志らは2020年4月15日(日時間)、米紙に「WHO can help?」「Taiwan」などと書かれた全面広告を出した。 広告費はクラウドファンディングで募り、目標を大きく上回る額が集まった。 2万6000人が寄付 新型コロナウイルスに関して中国寄りの発言を繰り返し、国際的な非難を集めているWHO。特に、「一つの中国」を掲げる中国への配慮からか、WHOへの加盟を拒否されている台湾の反発は強い。 両者の溝を一層深くしたのは、テドロス氏による名指しでの批判だった。4月8日の会見で、自身への侮辱がインターネット上に広まっており、「人種差別を含む中傷は3か月前に台湾から行われてきた」「台湾の外交部(外務省)も関与した」などと発言していた。 発言を受け、台湾の蔡英文総統はすぐさま否定。市民も

    「コレは秀逸」「パンチが効いてる」 WHOへ強烈メッセージ、台湾市民が米紙に全面広告
  • コロナ禍でつながる渋谷のチカラ コミュニティによる飲食店救済の動き | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    新型コロナウイルス感染拡大の終息が見えない中で、あらゆる現場で様々な課題が発生している。行政による支援にあまりスピードを感じられず、暮らしも仕事もこれまで通りでいかなくなった世界では、個人や店舗など、小さな主体の行動力が高まっている。 同様に機動力を発揮しているのが「コミュニティ」と呼ばれる存在だ。この数年、オン・オフとわず、趣味や目的でつながるコミュニティが活発化しているが、それがこうした緊急時に頼れる存在となっているようだ。 コミュニティマネジメントの専門家であり、筆者が遂行しているまちづくりプロジェクト「渋谷をつなげる30人(以下、渋30)」のアドバイザーも務める長田涼氏は、「コミュニティは“関係性の集合体”。個々の関係性が集まるからこそ、様々な価値を発揮できます。オンライン・オフライン問わず、日常的にコミュニケーションを取り合い、信頼関係が構築されたコミュニティほど、緊急時に起こる

    コロナ禍でつながる渋谷のチカラ コミュニティによる飲食店救済の動き | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)