｢俳優･香川照之の起用は大正解｣朝の情報番組でジャニーズを見たくない人はTBSの新番組がいい ネットの反響も考慮した見事な人選
TBSの新情報番組「THE TIME,」（月～金曜午前5時20分～8時）が10月1日から始まった。ライターの吉田潮さんは「月～木曜は人気アナの安住伸一郎、金曜は俳優の香川照之を司会に起用するという判断は、同時間帯の他局と比べてみると、戦略的に正解だったように思う」という——。 安住と香川の投入は戦略的に正しかったのか検証する 数カ月前から話題になっていた。TBSが朝の番組で大勝負に出る、と。 人気アナウンサーの安住紳一郎と俳優の香川照之を投入すると大々的に打ち上げたのだ。紆余曲折あっての禊をすませ、有吉弘行と結婚し、芸能界を引退した夏目三久の「あさチャン！」の後番組だという。 その名も「THE TIME,」。
超マルチ機「ドーントレス」WW2で形勢逆転のきっかけに 国民誌タイムが称賛のワケ | 乗りものニュース
太平洋戦争開戦時、アメリカ海軍の空母搭載機であった「ドーントレス」急降下爆撃機は、偵察機や戦闘機にも使用可能なほど汎用性が高い機体でした。そんな同機が雑誌『タイム』に取り上げられた理由を追います。 急降下爆撃の起源はアメリカ 第2次世界大戦中の1944（昭和19）年7月、アメリカの国民誌ともいえる『タイム』に、開戦以来、空母艦載機（艦上機）として運用されてきたダグラス社製のSBD「ドーントレス」急降下爆撃機について、活躍を称える一文が掲載されました。 これは、新型のカーチス社製SB2C「ヘルダイヴァー」に主力の座を譲り第一線から退くことになったからですが、そうなった一軍用機に向けて、有名誌が花向けの言葉を送るなんて、そうそうあることではありません。なぜ、そうまでして「ドーントレス」は称えられたのでしょうか。 拡大画像 1944年、太平洋上を飛行する空母「ヨークタウン」所属のSBD「ドーント
「米国にやられてもわれわれに同情する国はない」 中国の痛切な反省（１）
中国軍部の代表的なタカ派である中国国防大学戦略研究所の戴旭教授の講演「中国が米国について思いもよらなかった４つのことと新しい認識１０項目」が、最近、中国社会で大きな反響を呼んでいる。［写真 中国百度キャプチャー］ 米国の中国バッシングが史上類を見ないほど全方向的で繰り広げられている中、中国から「これまで米国を見誤っていた」という痛切な「反省」の声があがっている。中国国防大学戦略研究所の戴旭教授が今年３月末に発表した演説が、最近中国で大きな話題になっているのだ。 中国軍部において代表的なタカ派として有名な戴氏は、１０年前に「２０１０年インターネット９大風雲児」の一人に選ばれたほど有名で、故郷の河南省では「河南の三傑」の一人とも言われている。 米国が中国共産党員とその家族の訪米を全面的に禁止する方案を検討しているという報道が出ながら、戴氏が行った講演「中国が米国について思いもよらなかった４つの
安定した大企業に就職するならブラックスワン対策に「バーベル戦略」がお勧め
キャリアを語るときにクランボルツの計画的偶発性理論が良く引き合いに出されます。 この理論は「個人のキャリアの 8 割は予想しない偶発的なことによって決定される」と説明され、たびたび良い意味の文脈で用いられることが多いように思います。「偶然を活かせ」「飛び込んでみろ」「新しい可能性にチャレンジしろ」と。 ただ、偶然には良い偶然と悪い偶然があります。そして計画的偶発性理論が言及されるときは、良い偶然が強調されがちで、悪い偶然について語られることが少ないようです。 しかし、もし本当にキャリアの 8 割が偶然で決まるのであれば、悪い偶然によってキャリアが大きく変わることもありえます。そのとき我々はどうすれば良いのでしょうか。今回考えてみたいのは、そうした悪い偶然がキャリア上で起こりうるときの対策法です。 キャリア上の”悪い偶然”は、予期できないブラックスワンの形で現れることもあるキャリアにおける悪
英国でのコロナウイルス感染爆発と全土封鎖、NHSナイチンゲール設立の意味（小野昌弘） - 個人 - Yahoo!ニュース
今週の月曜日３月２３日に英国も全土封鎖に踏み切った。２５日水曜日には議会が閉鎖、さらには２７日金曜日にはボリス・ジョンソン首相らがコロナウイルスに感染したことを発表。英国中枢にもコロナウイルス感染が蔓延しはじめている懸念がある。この一方、英国政府は今週大きな２つの対策を発表した。それは対コロナ戦戦略のための抗体検査の大規模実施と野戦病院「NHSナイチンゲール」の設立である。この記事では、これらの背景につき少し解説したい。 全土封鎖 ３月２３日、ボリス・ジョンソン首相は最近恒例になっていた毎日の夕方の記者会見の代わりに、夜８時半に短い国民向けの演説をテレビ・ネットで放映した。要点は次の５点である。 １. 食料品など生活必需品以外の店はすべて閉鎖、 ２. 市民は食料品・薬等の買い物・散歩など１日１度の運動のときだけ外出可（１） ３. 通勤が必須であるごく一部の例外を除き自宅勤務 ４. 公共の場
ベトナムの低予算COVID-19対策の成功 - himaginary’s diary
について論文が書かれ、著者の一人Hong Kong NguyenがProject Syndicateにその概要を寄稿している（H/T Mostly Economics）。以下はそこからの引用。 Perhaps most remarkably, unlike South Korea, which has spent considerable funds on aggressive testing, or Singapore, which has established strong epidemiological surveillance, Vietnam has followed a budget-friendly approach that has proven equally effective. Despite expectations of high rates of transm
【解説】 なぜイギリスは方向転換したのか 新型ウイルス対策 - BBCニュース
画像説明, ジョンソン英首相（中央）は16日、ヴァランス首席科学顧問（右）、ウィッティー主任医務官（左）と共に官邸で記者会見し、ウイルス対策強化を発表した 方向転換をするか、さもなくば25万人が死ぬか。このまま行けば新型コロナウイルスの「破局的な流行」で、国内でそれだけの大惨事になる。これほどはっきりした警告など、そうそうない。 新型コロナウイルスによる感染症「COVID-19」がどう伝染し、それによって国民保健サービス（NHS）がどうやってパンクして、その結果として何人が死ぬのか――。これの展開をシミュレートしてコンピューター・モデルを走らせていた研究チームが、イギリス政府にそのように警告したのだ。
ピークカット戦略（集団免疫戦略）地獄への道は善意で舗装されている
「コロナの感染を止めることは難しいので、ピークをコントロールし、最終的に、ゆっくりとみんながコロナに罹ることによって、集団免疫を獲得しよう」 いわゆるピークカット＆集団免疫戦略とよばれるものだ。 先日英国のジョンソン首相がこの路線をとることを表明し話題になった。 私はこの戦略が最終的に破綻し、より多くのコストを払うことになるだろうことを２月の始めから繰り返しツイッターで書いてきた。しかしながら、いまだ多くの政治家やブロガー、識者ですらピークカット＆集団免疫路線を支持していていることに驚きを隠せない。 なぜピークカット戦略が破綻するのか。なぜ最終的なコストが高く付くのか？ 多少長いが、できるだけシンプルに書いたので最後まで読んで欲しい。 ピークカット戦略（集団免疫）とはなにか？ まずは、ピークカカット戦略（集団免疫）について簡単に説明する。 ピークカットとは、医療崩壊を起こさないように、感染
スマホ99個を１カ所に集めてGoogle Mapsに幻の渋滞を起こし，現実世界の人間の動きを誘導する実験が面白い
高梨陣平 @jingbay 99台のスマホを手押し車で運び、virtualな交通渋滞をGoogle Map上で起こす。この活動によりグリーンで表示された道路を赤に変えることで現実世界に対し、自動車を他の道へ誘導するという影響を与えることが可能だ。 twitter.com/simon_deliver/… 2020-02-03 02:11:44 Simon Weckert @simon_deliver 99 smartphones are transported in a handcart to generate virtual traffic jam in Google Maps. Through this activity, it is possible to turn a green street red which has an impact in the physical world
日韓の軋轢で、韓国はどうすればよいのか？: 極東ブログ
日韓の軋轢で、韓国はどうすればよいのか？ 残念ながら、私には、なんのアイデアもない。 理由は簡単で、日本のリベラルな知的空気では、日韓の軋轢については、過去の経緯を見てもそうだが、日本が無限に譲歩すべきであって、韓国側がどうすべきかということは問えない、と感じているからだ。 そして、私はその知的空気に抗う意見があるわけでもない。メリットも気力もない。しかたないなあと思うくらいだが、さて、この問題を国際的な視点から見ると、どうなるのだろうか。そんな関心で、つらつら、英米圏のメディアを見ていて、ふと、こういう考えは、日本の知的空気のなかでは、なかなか出せないかなと思う意見があった。Diplomat誌に掲載された”What's Driving Japan's Trade Restrictions on South Korea?”というコラムである。執筆者は、MITで政治学でPh.D課程にあるMi
マキタスポーツ「長女に避妊具を持たせるか否か考えてみた」 (1/2) 〈AERA〉｜AERA dot. (アエラドット)
お笑い芸人のマキタスポーツさんによる「AERA」の連載「おぢ産おぢ消」。俳優やミュージシャンなどマルチな才能を発揮するマキタスポーツさんが、“おじさん視点”で世の中の物事を語りま… 続きを読む
「日本軍による強制連行はなかった」米国人が告発した決定的証拠 - グノシー
いわゆる「日本軍慰安婦問題」に関して、「近年の米国政府調査によると、強制連行の事実がなかった」との報告を米国のジャーナリストが明らかにしました。これを受け、国際関係ジャーナリストの北野幸伯さんは自身の無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』で、日中韓という当事国でない第三者的役割の米国による公正な調査報告を機に「問題」の風向きが変わる可能性を分析し、今我が国が取るべき賢い情報戦略について持論を展開しています。 慰安婦問題を終わらせる日本の大恩人 慰安婦問題、相変わらず中韓の攻撃はつづいています。彼らはいまだに「全世界に慰安婦像を建てよう！」運動を推進しているのです。しかしこの問題、実をいうと日本が賢く戦えば勝てる状況に変化してきています。戦局を大きく変えることに貢献してくださったのが、アメリカ人ジャーナリストのマイケル・ヨンさん。マイケルさんは、なんと「アメリカ政府が大金をかけて調査した結
アメリカはいかにしてスペインからフィリピンを手に入れたか～GHQが封印した歴史6 | しばやんの日々
前回まで2度に分けてアメリカによるハワイ王朝打倒の話を書いたが、ハワイ以降のアメリカによる19世紀末の太平洋進出を理論的に正当化した人物として、A.T.マハンという人物がいる。彼は『海上権力史論』という著書の中で、欧米史においてシーパワーがいかに重要であったかを論証したのだが、そのA.T.マハンが、1897年の米上院外交委員会の報告書で次のように記している。 「現下のハワイ紛争は、めざめつつある東洋文明の力と西洋文明の力との間の、きたるべき大闘争の前哨戦にすぎない。真の争点は『太平洋の鍵』を支配して優位を占めるのがアジアか、それともアメリカか、ということなのだ。」(勝岡寛次『抹殺された大東亜戦争』p.176所収) 前回、前々回のこのブログの記事を読んで頂ければわかると思うが、マハンがここで「アジア」と書いているのはわが国のことを指している。マハンのこの文章は、すでにこの時点で、アメリカが後
ジョン・ミアシャイマー「中国は冷戦時代のソ連より脅威」「アジアで米中の覇権争いが起き、いずれかを選択しなければならない場合、答えは米国しかない」: 園田義明めも。
＜関連記事引用＞ ▼シカゴ大教授「中国は冷戦時代のソ連より脅威」 ミアシャイマー米シカゴ大教授インタビュー http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/10/10/2011101000781.html 「中国の国力がさらに大きくなれば、アジアから米国を追い出し、アジアの覇権を掌握しようとするだろう。韓国の立場から見ると、中国か東西冷戦時代のソ連よりも脅威となる」 米シカゴ大のジョン・ミアシャイマー教授（政治学）は、米国で「中国脅威論」を強く唱えてきた学者だ。外交安保研究院主催の学術会議に出席するため訪韓した同教授は6日、本紙とのインタビューに応じ、中国が韓国にとって脅威となる可能性があると主張。その理由として▲米国に匹敵する経済力▲民族主義的傾向▲軍事戦略の中心が北東アジアになる―の3点を挙げた。 教授は中国が韓国の脅威になる理由
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米豪が手を組む冷徹な中国包囲網
両国兵士の前で演説した後、オーストラリアのジュリア・ギラード首相（右）と手を取り合うオバマ Larry Downing-Reuters 握手、写真撮影、両国が共有する価値観と国益、歴史を強調するスピーチ......。バラク・オバマ米大統領の先週のオーストラリア訪問は和やかなムードで進んだが、その背後に冷徹な戦略が隠されていることはつい見落としがちだ。アメリカは今回、同盟国としてより多くの負担をオーストラリア側に求めてきた。 その手始めがオーストラリア北西部を中心とする軍事協力の強化だ。オバマ訪問時に結ばれた協定により、米軍はオーストラリア国内の基地、特に飛行場の使用や、艦船の寄港と演習について大幅な自由を認められ、海兵隊の小部隊を駐留させることになった。さらに燃料や弾薬、部品などの事前備蓄も可能になった。これで米軍は、インド洋方面への潜在的な出撃拠点の基礎をオーストラリアに築いたと言える。
新首相よ、中国の罠にはまるな
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ピーター・クラモフスキ―のポジショナルプレー/優位を生み出すビルドアップ - 豚に真珠
https://www.esquire.com/jp/culture/interview/a26939232/david-atkinson-mcdonald-japan-labor-reform/
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