歴代の大統領の本を書いてきたボブ・ウッドワードが、トランプに対してこれまでの大統領に対して決して書かなかったことを書いた Rage
作者：Bob Woodward ハードカバー: 480 pages ISBN-10 : 198213173X ISBN-13 : 978-1982131739 出版社 : Simon & Schuster 適正年齢：PG15（興味がある人ならどの年齢でも） 難易度：上級（7/10、日本の受験英語をマスターした人には読みやすいストレートな文章） ジャンル：ノンフィクション キーワード：アメリカ大統領、ドナルド・トランプ、独裁者、国政、トランプ大統領、パンデミック、リーダーシップ ボブ・ウッドワードは、ニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件をカール・バーンスタインとともに調査してスクープしたことで知られている。その後もクリントン、ブッシュ、オバマと歴代の大統領についてのノンフィクションを書き、アメリカでは最も知名度が高く、信頼もされているジャーナリストのひとりだ。トランプ大統領に
米国が抱いた最大の恐怖「内部に潜む洗脳者」
それでは今回もよろしくお願いいたします。今回のお題は「キャプテン・アメリカ／ウィンター・ソルジャー」（2014）ということでお願いいたします。押井監督がマーベルの映画をお題に出す、というのはちょっと意外な気がしますけど。 押井：僕はスターチャンネルの常連だから、マーベル、DC、X-MEN、あの辺はもれなく見る仕掛けになってるんですよ。その中に、時たま面白いのがあるんだよね。量産効果というか、シリーズものには時々変わったやつが出てくる。それはプログラムピクチャーの良さでもあるんだけど。 その1つがこの映画ということですね。 押井：だけど、この前作（「キャプテン・アメリカ／ザ・ファースト・アベンジャー」（11））はねえ……しょうもないヒーローものだった。 2作目は傑作で、前作はしょうもないと。珍しいケースですかね。 押井：主演（クリス・エヴァンス）はものすごい肉体の持ち主なんだけど、お話は、モ
ワシントン（ＣＮＮ） トランプ米大統領が新型コロナウイルスによる米国初の死者が確認される数週間前の段階でこのウイルスの危険性を認識しながら、公の場では繰り返しリスクを軽視する姿勢を示していたことが分かった。著名ジャーナリスト、ボブ・ウッドワード氏の新著でトランプ氏が認めた。 トランプ氏は２月７日の時点で、ウッドワード氏に対して「これは致死的なウイルスだ」と語っていた。 かつてニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件の報道で知られるウッドワード氏とのインタビューからは、トランプ氏が従来知られていたよりも早い段階で、新型コロナウイルスの脅威を詳しく把握していたことがうかがえる。トランプ氏はウッドワード氏に対し、新型コロナは「非常に驚きだ」と語り、インフルエンザの５倍以上の致死性がある可能性も指摘した。 これとは対照的に公の場では、トランプ氏は当時、新型コロナウイルスは「いずれ消える
「NHKクローズアップ現代」をリニューアルして放送継続するとの発表を受けての筆者の判断（立岩陽一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
NHKが「クローズアップ現代＋」についてリニューアルしての放送継続を発表した。この番組の終了を報じた私の記事には根拠が有る。しかし、結果的に記事通りにならなかった点を無視することはできない。筋を通す必要から、Yahoo!への出稿を暫くの期間止める。 2月9日にNHKで放送総局長会見が行われ、4月からの新番組について説明が有った。その概要によると「『クローズアップ現代』は家族視聴など幅広い世代に視聴してもらえるようにリニューアルしてゴールデンタイムで放送する」という。 現在は火曜から木曜までの午後10時から放送している「クローズアップ現代＋」は、名称を「クローズアップ現代」に戻した上で月曜から水曜にして午後7時半から放送するというということだ。 私はYahoo!において2021年４月に、NHKがクローズアップ現代の終了を決めて後継番組の検討に入ったとする４本の記事を出した。以下がその記事だ。
https://www.nhk.jp/p/gendai/ts/R7Y6NGLJ6G/blog/bl/pkEldmVQ6R/bp/pzEnR3XOXP/ 去年1月、アメリカの連邦議会議事堂にドナルド・トランプ大統領（当時）の支持者らが乱入し、警察官を含む5人が死亡、500人以上が訴追された。その2日後、アメリカ軍幹部が核攻撃の危険に関して、中国軍幹部と非公式に連絡を取っていた―。 この事実を報じ、世界に衝撃を与えたノンフィクション「PERIL 危機」は各国で翻訳され、日本語版も発売された。 NHKではこの本の著者である世界的ジャーナリスト・ボブ・ウッドワード氏と、ワシントン・ポスト記者のロバート・コスタ氏に単独インタビュー。トランプ政権からバイデン政権への移行期に何が起こっていたのか。そして中間選挙が行われることし、アメリカの民主主義はどこへ向かうのか尋ねた。 おはよう日本（1月5日放送）
アメリカのドナルド･トランプ大統領が、新型コロナウイルスの危険性を意図的に軽く見せようとしていたとインタビューで語っていたことが明るみになり、国民に誤解を与えたとの批判が出るなか、トランプ氏は10日、発言は「適切」だったと自己弁護した。 トランプ氏の発言は、ウォーターゲート事件報道で有名な米紙ワシントン・ポストのボブ・ウッドワード記者の新著に書かれている。同記者は昨年12月から今年7月までの間にトランプ氏を18回インタビューした。 今月15日発売のウッドワード氏の新著「Rage」（怒り）には、アメリカで最初の新型ウイルスの死者が確認されるよりも前に、トランプ氏が新型ウイルスについて「致命的なもの」だと同氏に語っていたと記されている。
著名ジャーナリストに批判 トランプ氏発言、半年間報じず―米 2020年09月10日16時38分 【ワシントン時事】トランプ米大統領が新型コロナウイルスの脅威を認識しつつ「軽く見せたかった」と意図的に過小評価したことを認めた問題で、トランプ氏にインタビューした著名ジャーナリスト、ボブ・ウッドワード氏に対し９日、一部で批判が相次いだ。ウイルスの危険性に関する重要な情報を本の出版まで半年間報じなかったという理由からだ。 コロナ脅威「軽く見せたかった」 トランプ氏、米紙音声公開で ウッドワード氏は１９７０年代にウォーターゲート事件をめぐるスクープでニクソン大統領を退陣に追い込んだ米国を代表するジャーナリスト。フロリダ州の地方テレビ局司会者のジョン・アルバ氏はツイッターで「選挙の流れを劇的に変えるかもしれない情報を本の販売促進のためにとどめておいたのは、ジャーナリズムの世界で偶像視される人物の行為で
2020年１月20日、米国にバイデン政権が誕生した。就任演説で新大統領が「今日は民主主義の日です」と強調したように、米国はからくも混沌を脱し、民主主義回復に向けて舵を切ったかに見える。民主主義の土台の一つであるメディアはどうか。 日米メディア事情に精通するジャーナリストのマーティン・ファクラーさん（54）と共に考える。 コロナ報道の問題とは ファクラーさんは米アイオワ州生まれでジョージア州育ち。ダートマス大時代に台湾に留学し、イリノイ大でジャーナリズム修士、カリフォルニア大学バークレー校で歴史学修士を得て1996年から日本でブルームバーグ、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）、AP通信の記者を務め、2005年からニューヨーク・タイムズ（NYタイムズ）東京支局に移って記者、09年から15年まで東京支局長を務めた。その後２年間、独立系シンクタンク「日本再建イニシアティブ」（現アジア・パシ
2021.12.12 アメリカやイギリスのジャーナリズムも、とうにくたばっている カテゴリ：カテゴリ未分類 むのたけじは1991年に開かれた「新聞・放送・出版・写真・広告の分野で働く800人の団体」が主催する講演会の冒頭、「ジャーナリズムはとうにくたばった」と発言したという。（むのたけじ著『希望は絶望のど真ん中に』岩波新書、2011年） この指摘に同意しても、「日本のNHKは駄目だが、イギリスのBBCは素晴らしい」、「朝日新聞は駄目だが、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストは素晴らしい」と言う人もいる。が、イギリスやアメリカでも「ジャーナリズムはとうにくたばった」のである。 アメリカに「言論の自由」があるとする根拠として、ワシントン・ポストが「ウォーターゲート事件」を暴いた話を持ち出す人もいる。その事件の取材はボブ・ウッドワードとカール・バーンスタインというふたりの若手記者が中心にな
【映画】「大統領の陰謀（All the President's Men）」(1976年) 観ました。（オススメ度★★☆☆☆） - 「言葉こそ人生」読むだけ元気お届け人の"今ここを生きる心"の裏側
ニクソン米大統領が退陣に追い込まれたウォーターゲート事件を調査し、ジャーナリズムに乗っ取り取材を進めて行ったワシントン・ポストの二人のジャーナリストの手記がベースになった作品。 米民主党本部に入った小さな窃盗事件の法定取材をしていたボブ・ウッドワード（ロバート・レッドフォード）が違和感を感じ、小さな取材を重ねて行くと怪しげな背景が見えてきて・・・という社会派のドキュメンタリータッチの映画でした。 何人も取材を重ね、記事を積み重ねて行くジャーナリズムの本質が描かれていて、それがカッコ良く、また現在の方が「報道の自由」を守られていないように感じた次第です。 ただ映画としては、かなり地味。 ワシントン・ポストのオフィスのシーンが多く、画的にも単調に感じたので★２つです。 www.youtube.com 大統領の陰謀 (字幕版) ロバート・レッドフォード Amazon imakokowoikiru
「米朝戦争」可能性あった！ 核兵器８０発で使用計画も…米紙記者が暴露本で発表 米中対立、半島有事へ菅氏の対応は（1/2ページ）
ウォーターゲート事件の報道で知られる米紙ワシントン・ポストのボブ・ウッドワード記者が、ドナルド・トランプ政権の内幕を書いた新著『レイジ（怒り）』が１５日発売された。同著によると、２０１７年に米朝の軍事的緊張が高まった際、米軍の「作戦計画５０２７」には、核兵器８０発の使用も含まれていたという。夕刊フジは当時、日米情報当局関係者への取材をもとに、朝鮮半島危機に警鐘を鳴らしていた。現在は米中対立が激化しているが、１６日発足する菅義偉内閣の対応が注目される。 ◇ 注目の新著では、ジェームズ・マティス国防長官（当時）は、トランプ大統領が北朝鮮に対して先制攻撃を行うことはないと考えていたものの、北朝鮮との戦争を念頭にさまざまな計画を用意していた。北朝鮮指導部を攻撃する作戦計画も見直されたという。 北朝鮮による軍事侵攻を想定した「作戦計画５０２７」には、核兵器８０発を使用して反撃する可能性も含まれていた
真実をめぐる戦い：フェイク、フィクション、ファクトの間の陰謀論
Der Kampf um die Wahrheit: Verschwörungstheorien zwischen Fake, Fiktion und Fakten Gebundene Ausgabe アンドレアス・アントン｜アラン・シンク 2021年初版 目次 序文 1. 科学論争における陰謀論 どこにでもある陰謀論 用語の定義の問題 陰謀論という用語の簡単な歴史 陰謀論の特徴と種類 真実の問題 陰謀論の心理 陰謀論はどのように発展するのか？ 2. 陰謀の歴史 陰謀論と陰謀の歴史 歴史的不変性としての陰謀 魔女の陰謀 反ユダヤ陰謀論 フリーメイソンとイルミナティ 陰謀論の変遷 3. シークレット・サービス-国家の名において？ セレの穴 シークレット・サービスの神話と実践 薬物、洗脳、マインド・コントロール-CIAの極秘人体実験 P2、グラディオと緊張戦略 赤い線 偽旗の下での挑発 偵察と
昨年６月３０日に板門店南側地域で会った金正恩国務委員長と文在寅大統領、トランプ米国大統領。［労働新聞］ 「不動産をあまりにも愛して売ることができない人と似ている」。 トランプ米大統領が北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長と核兵器の関係をこのように評価したと、ワシントンポスト（ＷＰ）が９日（現地時間）報じた。 ＷＰとＣＮＮはこの日、「ウォーターゲート事件」を暴いた主人公ボブ・ウッドワードＷＰ副編集長が１５日に出す新刊『Ｒａｇｅ（怒り）』の一部の内容を事前に入手して伝えた。 ウッドワード氏はこの本を書くためにトランプ大統領と１８回にわたり報道を前提に「オン・ザ・レコード（ｏｎ－ｔｈｅ－ｒｅｃｏｒｄ）」インタビューをしたと明らかにした。インタビューは昨年１２月から今年７月まで行われ、すべて合わせて９時間分量となる。 昨年の１２月は、米朝非核化交渉が中断した中で北朝鮮が「クリスマスプレゼン
高橋ダン English Channel 大博打を打つ?! トランプ氏「コロナの危険性を軽く見せたかった」（9月10日） - やかた寿司の日記
いつも記事を見ていただきありがとうございます。 ブログではいろいろな英語をカタカナで書いています。すべて発音記号に対応しています！ 英語には実は母音が25種類もあります。難しい、発音記号が複雑、日本語には「あいうえお」の5つしかないのに25もムリ、と感じる人も多いと思いますが、知らないと致命的です。 「感覚で分かる」という人はいいですが、少しでも「不安がある」人は、英語の音についてしっかり理解しないと後悔します。膨大な時間を消費したのに英語がまったく上達しなかったという悲惨な結果になってしまいかねません。 でも大丈夫、まだ間に合います。今からでも勉強すれば最悪の結果は回避できます。このブログでは、従来、発音記号でしか表記できなかった25種類の母音をカタカナ母音で見える化しています。英語の発音がわからないという人はぜひチェックしてみてください！ 高橋ダンさんの動画紹介 今日は高橋ダンさんとい
【速報】 アメリカ政府「韓国と離れる方針」⇒ 韓国「いいよ。核武装して日本を攻める」：あじあニュースちゃんねる
ドナルド・トランプ米大統領が米国を「誰もが盗みたがっている貯金箱」に例えながら、「韓国から離れたい」と語ったと伝えられた。 12日（現地時間）、「ウォーターゲート事件」のスクープ記者ボブ・ウッドワード氏の新刊『怒り（rage）』によると、トランプ大統領は2017年6月のゲイリー・コーン当時国家経済会議委員長らとの会議で、「全世界が我々を利用している」「私は韓国と離れたい。米国は韓国人を守るために韓国に対し、3万人の兵力を維持するための費用を出している」「我々は皆が盗みたがっているブタの貯金箱だ」と言ったとのことだ。 トランプ大統領は2017年11月に訪韓した時も、ヴィンセント・ブルックス当時在韓米軍司令官に「韓国は防衛費をもっと払うべきだ」と言った。ブルックス司令官はトランプ大統領とヘリコプターに乗って烏山空軍基地から平沢キャンプ・ハンフリーズに向かう際、「韓国はこの基地（ハンフリーズ）を
著名ジャーナリストの暴露本でトランプ大統領の「嘘」が明かされたが、選挙に与える影響は限定的か（立岩陽一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
「これ（新型コロナ）はあなたの大統領任期中で最も深刻な安全保障の脅威となります」 1月28日のホワイトハウス。情報機関による大統領へのブリーフィングで、安全保障担当補佐官のロバート・オブライエンがトランプ大統領にこう話したという。新型コロナに関して最大限の対応を求めたものだ。更に「あなたが直面する最も困難なものになる」とも言い、同席していた次席補佐官も同意したという。 アメリカのワシントン・ポスト紙のデスクを務めるボブ・ウッドワード氏の近著に描かれている内容だ。「Rage」と題されたその本は、ウッドワード氏がトランプ大統領に合計18回にわたって取材した内容に基づいて書かれている。それによると、トランプ大統領は当初から新型コロナの問題が極めて深刻なものだと知りながら、その事実を国民から隠していたということだ。 ウッドワード氏はワシントン・ポスト紙の若手記者だった当時にニクソン大統領が失職した
「トランプは大統領にふさわしくない」著名ジャーナリストのウッドワードが新著『怒り』で初めて書いたこと
＜歴代米大統領が必ず持っていた「国民と国益のために働く」という意識さえトランプは持ち合わせていない＞ ボブ・ウッドワードは、ニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件をカール・バーンスタインとともに調査してスクープしたことで知られている。その後もクリントン、ブッシュ、オバマと歴代の大統領についてのノンフィクションを書き、アメリカでは最も知名度が高く、信頼もされているジャーナリストのひとりだ。トランプ大統領についても2018年9月に『Fear』（邦訳『恐怖の男 トランプ政権の真実』〔日本経済新聞出版〕）を刊行している。 『Fear』には、トランプ大統領の自己中心的な言動、精神の不安定さ、知識不足、忠誠心の欲求、ホワイトハウス側近同士の軋轢が描かれている。トランプ自身が選んだ官僚やアドバイザーなどから、「経済などの知識が小学生レベルなのに学ぶ意欲はなく、証拠が目の前にあっても平気で嘘
民主主義の破壊者「トランプ再登板」待望の気運：横田増生 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
トランプ信者に「占拠」され、閃光弾が飛び交い「戦場」と化した米連邦議会議事堂 （2021年1月6日＝筆者撮影） ミシガン州を拠点に米大統領選挙を1年にわたって取材した、横田増生氏の連載『米大統領選「突撃潜入」現地レポート』がこのたび上梓された。さまざまな場所に“潜入”して見えてきたのは、民主主義の無残な破壊だった。 ドナルド・トランプはどこまで行ってもトランプである。 どこを切ろうとも、金太郎飴のように同じ側面を見せる。 それは、“トランプ第一主義”とも呼べる自己中心的思考で、大統領であった自分は憲法や法律をも超越した特別な存在である、という勘違いだ。 機密文書持ち去りに“トイレットゲート”も 『ニューヨーク・タイムズ』や『ワシントン・ポスト』は今年2月に入ると、トランプが再選をかけた2020年の大統領選挙で敗れた後、大量の機密文書をホワイトハウスから持ち去り、自らが居を構えるフロリダ
トランプ大統領「米国はブタの貯金箱、韓国離れたい」
トランプ大統領「米国はブタの貯金箱、韓国離れたい」 ヘリからサムスン電子社屋見て「我々がこれらのために費用出している」 ドナルド・トランプ米大統領が米国を「誰もが盗みたがっている貯金箱」に例えながら、「韓国から離れたい」と語ったと伝えられた。 12日（現地時間）、「ウォーターゲート事件」のスクープ記者ボブ・ウッドワード氏の新刊『怒り（rage）』によると、トランプ大統領は2017年6月のゲイリー・コーン当時国家経済会議委員長らとの会議で、「全世界が我々を利用している」「私は韓国と離れたい。米国は韓国人を守るために韓国に対し、3万人の兵力を維持するための費用を出している」「我々は皆が盗みたがっているブタの貯金箱だ」と言ったとのことだ。 ■韓国が信頼できる国1位は米国、警戒すべき国は？ トランプ大統領は2017年11月に訪韓した時も、ヴィンセント・ブルックス当時在韓米軍司令官に「韓国は防衛費を
周回遅れの個人用備忘録． 自民党の統一教会汚染 追跡３０００日 作者:鈴木エイト小学館Amazon にしても自民党は動きが鈍いなあ．まだ解散命令は出さないの？ 「自民富山県連「旧統一教会との接点調査せず」方針決定の異様…ズブズブすぎて見ないふり？」 https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/312674 旧統一教会との接点について、なんと自民党の富山県連が、「県連として調査しない」方針を決定してしまった。 「統一教会は、国会議員よりも地方議員に深く食い込んでいるとみられています。当選ラインが数万、数千票の地方議員にとって手弁当で選挙運動をしてくれる統一教会はありがたい存在ですからね。でも、来年、統一地方選があるだけに、恐らく多くの自民党県連が富山県連と同じように“統一教会との接点は調査しない”となるはずです」（政界関係者） 「自民県連
世界的な人気を誇る米国のテレビドラマシリーズ『ゲーム・オブ・スローンズ』。その原作である、ファンタジー小説『氷と炎の歌』の作者、ジョージ・R・R・マーティン氏が、自身の母校であるノースウェスタン大学の卒業式スピーチに登壇。「世界で最も影響力のある100人」にも選ばれたSF作家が危惧する、“現代の戦争”とは。 「世界で最も影響力のある100人」に選ばれたSF作家 司会者：あるオンラインサイトでは、『ゲーム・オブ・スローンズ』での複数のエミー賞受賞を含め、ジョージ・マーティンがこれまでに受賞した、約50の賞が紹介されています。 数年前のタイム誌では、ジョージ・マーティンが「世界で最も影響力のある100人」の1人に選ばれています。100周年という節目の年に、ストーリーテラーの巨匠をご紹介できることを、大変光栄に思います。私が19歳の時の、メディアの大学院のクラスメートである……。 （会場笑） 司
タッカー・カールソン氏、ウォーターゲート事件はニクソン大統領を大統領から排除するための画策だったと説明 - 寺島メソッド翻訳NEWS
元岐阜大学教授寺島隆吉先生による記号づけ英語教育法に則って開発された翻訳技術。 大手メディアに載らない海外記事を翻訳し、紹介します。 ＜記事原文 寺島先生推薦＞ Tucker Carlson Explains that Watergate Was an Orchestration to Remove President Nixon from Office 筆者：ポール・クレイグ・ロバーツ（Paul Craig Roberts） 出典：ポール・クレイグ・ロバーツ氏の個人ブログ 2024 年4月25日 ＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2024年5月4日 私も何度か同じことを書いてきた。ニクソンが解任されたのは、彼がソ連と武器制限協定を結び、中国に門戸を開こうとしていたからだ。この行為は、敵国との関係を正常化しようとする行為だったが、軍安保複合体にとっては予算と権力のためにこれらの敵国は
「米国大統領の暴露本は、世界中で売れる。とはいえ、トランプ氏ほど暴露本が出る大統領は、過去に見当たりません」 そう話すのは、国際教養大学客員教授の小西克哉氏だ。暴露本5冊の原語版を読了した小西氏に、話題になった各書の内容を解説してもらった。 【関連記事：トランプ大統領姪の暴露本に反響さまざま「地球で最悪の人間だ」】 「米国は、“表現の自由” が世界でも類を見ないほど保障されており、出版差し止め訴訟も、暴露する側が勝つことが多い。ボルトン氏の場合は、前払いで印税2億円を受け取り、さらに出来高払いもある。暴露本は儲かるんです」 7月14日には、姪の暴露本も出版された。以下では、5冊の内容について、小西氏が解説する。トランプ氏が目指す再選は、雲行きが怪しくなってきた。 ●『FIRE AND FURY』マイケル・ウォルフ著／2018年1月発売 170万部突破の本書。著者はニューヨーク在住のジャーナ
トランプ米大統領は5月3日、ロシアのプーチン大統領と電話で会談し、米大統領選へのロシア介入疑惑に関するモラー米特別検察官による捜査報告書について短時間協議した。トランプ氏によると、プーチン氏は笑い混じりに「大山鳴動してネズミ1匹」という趣旨の発言をしたという。 米ロ首脳の電話会談は、モラー氏の捜査報告書が3月24日に公表されて以降初めて。報告書ではトランプ陣営とロシアの共謀は認定されず、米政府筋のリークをもとに共謀はあったと書き立ててきた米欧の大手メディアは、面目を失った。まさに大山鳴動してネズミ1匹だ。 ところで米CNNテレビによると、トランプ氏は電話会談後、ホワイトハウスで記者団から、次期大統領選へ介入しないようプーチン氏に要請したかと聞かれ、「それについては話し合わなかった」と答えた。 このやり取りをプーチン氏が知ったら、苦笑することだろう。確かに、モラー氏の報告書ではトランプ陣営と
前回の本連載でも述べたとおり、トランプ米大統領周辺がロシアと不透明な関係にあるという真偽不明の「疑惑」は、「ロシアゲート」と呼ばれる。1970年代にニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件になぞらえたものだ。 しかし、このウォーターゲート事件自体、発生から45年たった今でも大きな「謎」に包まれていることは、日本ではあまり知られていない。真相を探ると、現代にも通じる権力とマスコミの不都合な関係が垣間見える。 1972年、ニクソン大統領の共和党の再選支持派が、ワシントンのウォーターゲートビルにある民主党全国委員会本部に盗聴器を仕掛けるため侵入、逮捕された。ホワイトハウスは関与を否定したが、ワシントン・ポスト紙が調査報道で追及。もみ消し工作も明らかになり、ニクソン氏は74年辞任した（朝日新聞「キーワード」より）。これが事件の一般的な説明だ。 事件を追ったワシントン・ポストの若い2人の
馬渕睦夫が語るディープステートに支配されるアメリカ、ディープステートが支配する世界 混沌とした各国の思惑や情報戦のさなか、世界を横軸に視ることで国際情勢を多面的に捉えることができます。現在ネットで話題になっている、他では聞けないニュースをお届けします。 誰が戦争を望み、利を得てきたか」そこから、本当の歴史がみえてくる。国際金融資本によって歴史はいかに都合よく捻じ曲げられてきたか？グローバリストに歪められた「偽りの歴史」本当の黒幕勢力として「ディープステート」が存在するのだということを理解しなければ、国際情勢を理解することはできません。そこを抜きにして、米朝関係はこれからどうなるのか、米中の貿易戦争はどうなるのか、あるいはプーチン大統領の運命はどうなるのかなど、そういったことをいくら議論しても隔靴掻痒になってしまいます。ディープステートつまり世界の真の支配者の原点は、ある勢力がある時期、アメ
日本の安全保障と今後の課題 - 日本国防協会
前統合幕僚長 河野 克俊 氏 ただ今ご紹介いただきました河野です。本日はオンラインによる講演ということで、慣れないところもありますが、よろしくお願いしたいと思います。 さきほどの紹介にもありましたように、私は平成２４年（２０１２年）から平成３１年（２０１９年）まで、海上幕僚長を経て統合幕僚長の職を務めさせていただきました。その間、さまざまなことを経験しましたが、日本を取り巻く安全保障上の環境についていえば、まず中国、次いで北朝鮮の動向を注視していかなければならないと思います。また、ロシアについても目を離すことができない状況になってきていますので、これらを中心にして、私が現役にいた時との違いも含めながら、これからお話をさせていただきます。 一 中国の海軍力の台頭 ～「第１列島線・第２列島線」海軍戦略～ 中国につきましては、私の現役時代にも頻繁に中国の海警、公船がわが国の領海に侵入し、或いは中
2021年2月、トランプ前米大統領の2度目の弾劾（だんがい）裁判の冒頭陳述は、同年1月6日に暴徒が米議会に侵入した経緯を映像を使って説明し、前大統領が「政治暴動を扇動」したと糾弾するものだった。裁判を主導した『Unthinkable』の著者、民主党のジェイミー・ラスキン下院議員は、議会襲撃の6日前、20年大みそかに息子をうつ病による自殺で失っていた。本書では、わずか1週間の間に著者の人生を永久に変えた、息子の自殺と議会襲撃という「想像を絶する」二つの出来事が語られている。 ハーバード大学ロースクールに通う息子は読書家で、慈善活動や動物愛護にも精力的に取り組み、誰からも愛された。著者には政治についても語り合える親友だったという。息子を助けられなかった著者は「自分が見落としたあらゆる兆候、手がかりについて自分自身を審問し、告発し続ける」と悲痛に語る。 息子を埋葬した翌日、議会が襲われた。その様
ボブ・ウッドワードがトランプ・ロシア報道で同業者を叱責、米国民は「騙された」と発言 - ドナルド・トランプNEWS
＜引用元：JustTheNews 2023.1.31＞ コロンビア・ジャーナリズム・レビュー（CJR）は1月30日に発表した記事で、報道機関がトランプ・ロシア共謀疑惑を報道した際、いかに職務怠慢だったかを示した。記事には有名なワシントン・ポスト編集記者、ボブ・ウッドワードの辛辣な言葉も引用されており、ウッドワードは主流メディア全体を批判して、業界全体に自己評価を求めた。 「報道機関対大統領」と題したシリーズの第4部の冒頭で、調査記者のジェフ・ガースは特定の報道機関を引用し、彼らがいかなる代償を払ってもドナルド・トランプをこき下ろすために、情報機関、同業者、そして怪しい情報源―今や悪名高いクリストファー・スティール文書も含め―といかに協力してきたかを示している。 ウッドワードは、1970年代のウォーターゲート事件とリチャード・ニクソン元大統領の辞任で有名になったが、ロシア疑惑捜査は「うまく対
∂カメラと盗聴器をもった男５人が民主党本部不法侵入の現行犯として逮捕され・・・そこから始まる「ウォーターゲート事件」のノンフィクションノベル。主人公にあたる二人の政治記者の執念ともいえる取材活動が凄い。不法侵入事件からその事件の費用が大統領直属機関から出ていたかどうかを執拗に探り、最終的に大統領からその側近や要職の各長官を辞任に追い込むという凄まじい経過は時代が経っても驚異的に思える。 アメリカの大統領と言えば世界の頂点であり、そういう地位の人物に戦いを挑み、しかも全く暴力を介在させずここまで権力に挑んで勝ち抜いた二人の記者に脱帽です。 それと、二人に積極的に情報を提供していたという「ディープ・スロート」の存在も謎めいていて興味深かい。何れにしろ本作がジャーナリズムとは何かという本質的定義に一つの回答を与える決定的名作であることは論を待たない作品であることは原著刊行から何十年経とうが変わら
【ツイッターはアメリカのプロパガンダ？】Twitter「トレンド操作」の実態！ツイッターでトレンド操作されていた証拠が次々と～「米CIAとTwitter」世論操作のターゲットは日本!?～
【ツイッターはアメリカのプロパガンダ？】Twitter「トレンド操作」の実態！ツイッターでトレンド操作されていた証拠が次々と～「米CIAとTwitter」世論操作のターゲットは日本!?～ ■Twitter「トレンド操作」の実態…特定のメディアとホットライン構築か Business Journal 2022.11.08 山口健太 https://biz-journal.jp/2022/11/post_325660.html ～～～ アメリカの起業家、イーロン・マスク氏が買収したTwitterで混乱が続いている。 その影響は日本にもおよび、日本法人のTwitter Japanでも先週4日に突如、約半数の社員が解雇されたとの報道も出ており、「ニュース」フィードの更新が一時ストップしたり、「トレンド」入りするキーワードの傾向が変わったという指摘が相次ぎ、「トレンド操作」がトレンド入り。 8日16時
｢政治家とマスコミがズブズブのままでいいのか｣日本の常識は海外の非常識と断言できるワケ ｢アクセスジャーナリズム｣の大問題 (3ページ目)
｢政治家とマスコミがズブズブのままでいいのか｣日本の常識は海外の非常識と断言できるワケ ｢アクセスジャーナリズム｣の大問題 アマゾン創業者ベゾスに密着取材せずに特報 海外に目を向ければお手本はいくらでもある。例えば2021年3月中旬にニューヨーク・タイムズに載った調査報道「アマゾンはどうやって労働組合をつぶしたか」だ。 当時、アマゾンでは初の労働組合結成の是非を問う従業員投票が進行中であり、世界的な注目を集めていた。そんななか、同紙の独自取材によって、アマゾンによる強圧的な組合つぶしの歴史的構図が明らかになったのである。 コロナの感染拡大を背景にアマゾンの物流倉庫で働く従業員は過酷な状況に置かれていた。何千万人ものアメリカ人にとってアマゾンは必要不可欠なツールになり、倉庫内の従業員（全米で合計50万人以上）は感染リスクにさらされながら限界状態で働かされていたのだ。 ニューヨーク・タイムズは
○＝定額見放題、△＝レンタルまたは購入、×＝視聴不可。※情報は作成日時点のものです。最新の配信状況は各サイトにてご確認ください。 『大統領の陰謀』(1976年) 『大統領の陰謀』は、ニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件を調査した2人の新聞記者の手記をもとにした歴史映画です。 『大統領の陰謀』予告編 大統領側近、CIAやFBIが選挙介入 ニクソン大統領の再選のかかった選挙まで5カ月を切った1972年6月。アメリカの首都ワシントンD.C.で、野党・民主党全国委員会のオフィスが置かれたウォーターゲートビルに5人の男が侵入、警察に逮捕されました。 この事件の裁判を取材した『ワシントン・ポスト』紙のボブ・ウッドワード(ロバート・レッドフォード)は、彼らが普通の泥棒ではなく、CIAやニクソン大統領側近とつながりのあることを突き止めます。謎の情報提供者「ディープ・スロート」の「金の流れを
ウォーターゲート事件５０年 政治と国民、分断の契機
【ワシントン＝渡辺浩生】共和党のニクソン米大統領を辞任に追い込み、１９７０年代の米国政治を揺るがしたウォーターゲート事件から１７日で５０年。事件報道を主導したワシントン・ポスト紙や一部の識者は、昨年１月６日の連邦議会議事堂襲撃事件の下院特別委員会の調査と重ね合わせ、ウォーターゲート事件の今日的な意味を見いだそうとしているようだ。 事件は１９７２年６月１７日未明に、首都ワシントンのウォーターゲート・ビルにある民主党全国委員会本部に盗聴装置を仕掛けようと５人組が侵入し逮捕されたことが発端だった。 当時ワシントン・ポストの若手記者だったボブ・ウッドワード、カール・バーンスタインの両氏が独自取材で、ニクソン氏再選を目指す陣営関係者が関与していた事実をスクープした。 映画「大統領の陰謀」にも描かれた両氏の徹底した調査報道は、権力の監視役としてのジャーナリズムの役割を変えた。同時に「米国人と政府との関
昨年北京の繁華街で昼食の途中で当局に連行された中国共産党傘下新聞社の高位幹部がスパイ容疑で起訴される見通しだと米ニューヨーク・タイムズが２４日に報道した。中国当局は共産党機関紙光明日報の董郁玉論説副主任（副主筆）に対しスパイ容疑を適用して拘束起訴するだろうと先月彼の家族に通知した。ニューヨーク・タイムズは「董氏は中国社会に対して批判的な見方を隠さなかった人物」と評価した。 同紙によると、董氏は昨年２月２１日に北京市内のホテルで日本の外交官と昼食をともにしていたところを突然逮捕された。彼が捕まったのは天安門広場から徒歩１０分の距離である北京の中心部だ。ワシントン・ポストは「董氏とともに食事をしていた日本の外交官も連行されて数時間調査を受け、日本政府が中国に謝罪を要求して抗議した」と報道した。このことは当時「中国の日本外交官逮捕事件」として知らされたが、日本の外務次官が東京駐在の中国大使代理を
【‘20緑陰図書─私のおすすめ】 いま取材過程の実際を開示する大切さ＝澤 康臣(専修大学教授): Daily JCJ
捜査・司法当局幹部たちとの間に記者が築いた人脈、深夜早朝の訪問や電話、グラス片手の会話、リークされる情報─賭け麻雀問題で論じられた取材手法のことではない。ニクソン米大統領を辞任に追い込んだ調査報道、ウォーターゲート事件取材でワシントン・ポストの記者たちが取り組んだことだ。 ボブ・ウッドワード＆カール・バーンスタイン『［新版］大統領の陰謀』（ハヤカワノンフィクション文庫）は、取材過程を詳細に書き、今も版を重ねる。 権力の不正に迫る彼らは、悪を一喝するヒーローとは異なり、情報が集まる当の権力の圏内に無作法な侵入をする。本書には「ここまで手の内を書くのか」の思いを禁じ得ない。だがここまで公開するからジャーナリズムが信頼される。 今、いくつもの米メディアが倫理規定を公表する。ニューヨーク・タイムズの規定は取材源との私的しつらえでの人間関係づくりを肯定しつつ、その危険にも釘を刺し、規定全文もネット公
【ワシントン＝黒瀬悦成】米紙ワシントン・ポストは、１面の題字の下に「民主主義は暗闇の中で死ぬ（Ｄｅｍｏｃｒａｃｙ Ｄｉｅｓ ｉｎ Ｄａｒｋｎｅｓｓ）」というスローガンを載せ始めた。同紙が公式スローガンを掲げるのは、創刊から約１４０年で初めてという。 スローガンは２月１７日、公式ウェブサイトに初めて登場し、２８日から紙面にも掲載されるようになった。 この言葉は、同紙を２０１３年に買収した米ネット通販大手アマゾン・ドットコムの創業者、ジェフ・ベゾス氏が昨年５月、マーティン・バロン同紙編集主幹とのインタビューで、報道機関が果たす役割と同紙を買収した理由を説明した中で登場した。 同紙によるとベゾス氏は元々、ウォーターゲート事件を暴いたボブ・ウッドワード同紙記者がこの言葉を使っているのを聞いたとしている。ただ、同記者が最初に言い出したわけではなく、同記者が昔、報道の自由に関わる裁判を取材したときの判
★★★☆☆ あらすじ ニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件。その情報提供者「ディープスロート」を描いた物語。 ウォーターゲート事件 - Wikipedia www.youtube.com 原題は「Mark Felt: The Man Who Brought Down the White House」。 感想 初代長官フーヴァーが死去し、盤石だったFBIの屋台骨が揺らいでいた時期に起きた事件。手も足も出なかったFBIの弱体化を狙う動きがある中で、大統領の不正を明らかにしようと奮闘する主人公の姿が描かれていく。 だがまずその前に、フーヴァーが死ぬまでFBI長官だったという事に驚いた。彼が要人たちの弱みを握り、絶大なる権力持っていたというのは知っていたが、退任することなく死ぬまで50年近くも君臨していたなんて、本当に天皇のようだったということか。 ジョン・エドガー・フーヴァー -
２０１８年６月１２日、シンガポールでの初会談で握手するトランプ米大統領（右）と北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長（ＡＰ＝共同） 【ワシントン＝黒瀬悦成】ウォーターゲート事件の報道で知られる米紙ワシントン・ポストのボブ・ウッドワード記者がトランプ政権の内幕本を９月１５日に出版する。同紙（電子版）によると、著書はトランプ大統領が北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長から受け取った書簡の内容を初めて明らかにしたほか、トランプ氏が新型コロナウイルスの致死性を認識していながら対外的には危険を過小評価していたと指摘した。 著書の題名は「レイジ（怒り）」で全４８０ページ。同紙（電子版）が９日伝えた著書の抜粋によると、金氏は一連の米朝会談の後にトランプ氏に送ったとみられる書簡で「まるでファンタジー映画の一シーンのようだった私と（トランプ）閣下との会談」を再び行いたいと要望し、一連の会談は「大切な思
周回遅れの備忘録 自民党の統一教会汚染 追跡３０００日 作者:鈴木エイト小学館Amazon 「安倍元首相の国葬は、日本のイメージを悪化させただけ」 https://www.newsweekjapan.jp/worldvoice/rikamama/2022/09/post-35.php https://news.yahoo.co.jp/articles/38667ddab47bc8866fd186c6841fff6495f45475 酷評されてるけど，内容には同意しかない． しかし、それからまもなく、事件の背景にある真相（統一教会との繋がり）が明らかになるにつれ、彼の評価が一転するだけでなく、この事件の真相に関わる重大な問題を選挙が終わるまで曖昧にして伏せてしまう日本の政府と警察、マスコミについての辛辣な批判が始まりました。 (中略）堕落した日本のマスコミは、これだけの人的・物的資源を導入が
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