耐火・耐熱ガラスにはそんな弱味もあるんだなぁと思ったのでまとめました。 この件に関してはシャープさんの返答はないのですが、原因の関係上どんなに気を付けていてもなってしまう可能性があり話の進行的に特定条件の自社製品自体へ否定的反応をしなくてはならなくなってしまうので、触れたくても触れられないのかなと想像してます。
IDC Japanは、2023年第4四半期と2023年通年の日本国内の携帯およびスマートフォンの出荷台数の統計を発表しました。 2023年第4四半期の携帯とスマホの合計出荷台数は、昨年同期と比べ3.5%減の830万台となったとのこと。2023年は4半期すべてで昨年より出荷台数が減少している一方で、10~12月にあたる2023年第4四半期は唯一800万台の出荷を維持したといいます。 メーカー別の出荷台数を確認すると、Appleは突出してシェアトップを維持しています。シェア2位は96万台を出荷したシャープで、そのシェアは11.4%、それに続いて91万台を出荷したGoogleが11.0%のシェアを獲得し3位につきました。 さらに、NTTドコモは去年5月のPixel 7a発表までGoogle Pixel端末を取り扱っていなかったことを考慮すると、来年度のGoogleのシェアは、長らくAndroid
「世界が驚く大谷翔平のショータイム」と日本中がお祭り騒ぎをしている横で、ひっそりと「世界が驚いたメイドインジャパン」が消えていくことが決まった。 かつて「世界の亀山モデル」とうたわれた、シャープのテレビ向け大型液晶パネルの生産が2024年9月をもって終了することとなったのである。 覚えている方も多いだろうが今から約20年前、シャープの国産液晶パネルは「世界に誇る日本のものづくりの象徴」だった。それはシャープの社史でもこんな風に自画自賛されている。 「液晶パネルからテレビまでを一貫生産する亀山工場が稼働。日本でしかできない、世界最先端のモノづくりを実現し、ここでつくられる液晶テレビは、高品質の『亀山モデル』として人気を呼んだ」(シャープ100年史 「誠意と創意」の系譜 第10章)
シャープの公式X(旧Twitter)担当者は2月27日、「会ったことのない」同社の呉柏勲(ご・はくくん/ロバート・ウー)社長から「お前のツイート(ポスト)みたぞ」という件名のメールが届いたと明かした。こわごわ開いたところ「月面への出張申請への許可」だったという。 月面を探査中の宇宙航空研究開発機構(JAXA)の探査機「SLIM」の太陽電池パネルはシャープ製だ。現在は問題なく動いているが、1月20日の着陸直後は発電できていなかったため、担当者はXに「月面へ出張修理に行くための探査機を作ることで、月面の有人探査も同時に実現できないものか(名案) 」とポストしていた。これが呉社長に伝わったようだ。 SLIMは1月20日に月面に着陸。一時、太陽電池による発電ができず運用を停止していたが、その後、発電に成功して通信を確立。着陸地点が極寒の夜を迎えたため、約2週間運用を一時停止した後、昼になった2月2
かつては世界を制覇していた液晶パネルの王者シャープが幕を閉じた。気が付けば中国が液晶パネルの世界トップを走っており、世界生産シェアの70%を中国製が占めている。トップ企業3社とも中国だ。 現状と、なぜこのようなことになったのかを考察する。 ◆世界のトップを行く中国の液晶パネル産業 2016年、シャープが台湾のホンハイ(鴻海精密工業)に買収され、創業以来、初めて社外の社長(鴻海グループ副総裁の戴正呉)が就任したときには日本の落日を思い知らされたものだ。今年5月14日、ホンハイの劉揚偉董事長がオンライン説明会で、シャープがテレビ向け大型液晶パネルの国内生産事業から撤退することを宣言した。 遂にあのシャープが液晶パネル産業から消える。 栄枯盛衰とは言うものの、時代が一つの区切りを迎えたことを突き付けてくる。 では、新しい時代では、いったい世界のどの国のどの企業が覇者となりつつあるのだろうか? 2
シャープは、KDDIなどとAI向けのデータセンターを整備をするための協議を始めることで合意しました。大型液晶パネルの生産を停止する大阪 堺市の子会社の工場を活用することを検討しています。 AI向けのデータセンターを整備をするための協議を開始することで合意したのは、「シャープ」と「KDDI」、そして、ビッグデータの分析などを手がけるIT企業の「データセクション」などです。 3社は合弁会社を設立したうえで、シャープの子会社で、ことし9月末までに大型液晶パネルの生産を停止するSDP=「堺ディスプレイプロダクト」の工場を活用し、データセンターの整備を目指すとしています。 合弁会社の出資比率などは決まっていませんが、「データセクション」が提携先を通じてアメリカの半導体メーカー「エヌビディア」から画像処理などに使われる最先端の半導体を調達し、KDDIがネットワークの構築や運用で協力することを想定してい
シャープは、「CEATEC 2023」(2023年10月17~20日、幕張メッセ)において、開発中のフロー型亜鉛空気電池を披露した。リチウムイオン電池と同程度のエネルギー密度を有するとともに大容量化が容易であり、水系電解液によって発火の可能性が極めて低く安全性が高いことなどから、再生可能エネルギーの蓄電用など定置型蓄電池として提案していく方針である。 正極に空気、負極に亜鉛(Zn)を用いる亜鉛空気電池は、補聴器向けなどの一次電池として利用されているが、充電が可能な二次電池は実用化できていない。これは、充電を繰り返すと電極部に針状結晶(デンドライト)が発生して電池構造を破壊し短絡を引き起こしてしまうためだ。 シャープが開発中のフロー型亜鉛空気電池は、充電反応である酸化亜鉛(ZnO)から亜鉛への化学変化を行う充電セルと、放電反応である亜鉛から酸化亜鉛への化学変化を行う放電セルの間で、亜鉛と酸化
シャープが液晶ディスプレー事業を巡り、決断を迫られている。3月、堺市の液晶パネル工場を所有・運営する完全子会社「堺ディスプレイプロダクト(SDP)」に関し「生産停止を視野」と一部で報道されたが、同社広報は「業績回復に向けあらゆる可能性を検討しており、現時点で決定したものはない」と説明する。ただ、関係者は「赤字が続く状況は変わらず、電気代の負担も大きい。止血は急がなくてはいけない」と打ち明け、5月にも発表する中期経営計画に何らかの方針を盛り込むとみられる。 成功体験 同社にとって液晶ディスプレー事業は特別な意味がある。昭和48年に液晶表示電卓を発売し、世界に先駆けて液晶技術を実用化。量産化にも成功し、ノートパソコンやビデオカメラなどから採用が広がり、テレビに搭載されてブラウン管に代わるディスプレーに進化させた。 平成10年、町田勝彦社長(当時)は「21世紀には国内でブラウン管を液晶テレビにす
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