諸外国に後れを取る日本のICT産業。その発展を担うICT人材不足も深刻だ。企業や行政は、どのようにして優秀なICT人材を育成すべきだろうか。「天才プログラマー」との呼び声もあるソフトウェアおよび通信ネットワーク研究者であり、「シン・テレワークシステム」の開発者でもある登 大遊氏に話を聞いた。 ソフトウェアおよび通信ネットワーク研究者。SoftEther VPNを開発・製品化・オープンソース化し、全世界に500万ユーザーを有する。外国政府の検閲用ファイアウォールを貫通するシステムの研究で、筑波大学で博士（工学）を取得。2017年より独立行政法人情報処理推進機構（IPA）サイバー技術研究室を運営。2020年にNTT東日本に入社して特殊局を立ち上げ、シン・テレワークシステムを開発。ソフトイーサを17年間経営中。筑波大学産学連携准教授 テレワーク難民を救った「シン・テレワークシステム」 新型コロナ
コロナ禍で国の役割が増し、ワクチン接種をはじめとするさまざまな施策を進める中で、世界中から注目が集めたのが台湾のシステムでした。それを主導したのが、台湾のデジタル担当大臣であるオードリー・タン氏です。そのタン氏は日本人のために「デジタルとITは別物」と説明したといいます。なぜ、タン氏はこの2つを分けて語ったのでしょうか？ 『まだ誰も見たことのない「未来」の話をしよう』より一部抜粋して紹介します。 オードリー・タン 台湾のデジタル担当政務委員（閣僚）、現役プログラマー。1981年4月18日台湾台北市生まれ。15歳で中学校を中退し、スタートアップ企業を設立。19歳の時にはシリコンバレーでソフトウエア会社を起業。2005年、トランスジェンダーであることを公表（現在は「無性別」）。アップルやBenQなどのコンサルタントに就任したのち、2016年10月より、蔡英文政権でデジタル担当の政務委員（無任所
チャット、文章生成、翻訳、コーディングなどさまざまなタスクをこなす万能型ジェネレーティブAIツールである「ChatGPT」。同じ土俵では競合は少ないものの、翻訳、要約、ライティング、コーディングなど各機能に特化して見ると、競合は多数存在する。どのような競合がいるのか、4つの特化型ジェネレーティブAIの現状を探ってみたい。 細谷 元 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用した「リア
2020年、日本では東京オリンピック・パラリンピックが開催され、5Gネットワークサービスが開始されるなど、発展や未来をキーワードとする事象が出現する。その一方で、労働力人口の減少は歯止めが効かず、団塊の世代がすべて70歳以上になって後期高齢者に向かい始める。まさに環境が大きく変わるターニングポイントだ。作家 橘玲氏に、2020年を迎えるにあたって、この先の日本がどのような変化に直面することになるのか改めて予測してもらった。
第1回は、さまざまなタスクをこなす万能型ジェネレーティブAIツール「ChatGPT」の性能の鍵を握る「トークン長（GPTが文脈を意識できる過去の単語数）」やGPTの歴史的経緯について解説しました。第2回はGPTを支える自然言語処理 の分野で使用される深層学習モデル「Transformer」とその根幹となる「Attention機構（そのタスクにおいてどの単語の重要度が高く、注目すべきか決める仕組み）」についてです。TransformerとAttention機構の仕組みを定性的に把握し、それを踏まえてGPTの能力と可能性について考察したいと思います。テクノロジー領域に明るくない人でもわかる記事を目指します。
長野県伊那市に本社を構え、メイド・イン・ジャパンの在り方を再定義することに挑戦している製品設計会社、スワニー。社員数17人の中小企業だが、新卒入社2カ月の社員が第一線で活躍するなど、30代を中心に若者たちが躍動する。それでも「熱狂的なファン（顧客）」を生み、事業を大幅に拡大させ、取引先数はなんと名だたる大手企業をはじめ1100社を超えた。同社はどのようにして、若者が活躍できる土壌を作り上げてきたのか。業界も注目する同社の取り組みに迫る。
「血圧200を放っておいたが問題なかった」などと放言する医者を信じてはいけない！ - NATROMのブログ
プレジデント2022.10.14号で「信じてはいけない！健康診断、医者、クスリ 最新版・コロナ対応 病院に頼らない生き方」という特集が組まれ、養老孟司氏と和田秀樹氏の対談が掲載されました。その対談から和田氏の発言部分を引用したツイートが6000件以上のリツイート、1.6万件以上の「いいね」がされました。 これ、もう答え出てるじゃん。 プレジデント 2022.10.14号 和田秀樹氏 pic.twitter.com/AW5M7xfsCK— のりのりもふもふ (@SFtFQjTAUuQzPVF) October 6, 2022 引用された和田氏の発言は「財政破綻した夕張市が結果的に社会実験になりました。市民病院が廃院になって、19床の診療所だけになり、しかも無料バス廃止で通院に1000円かかるようになり、多くの人が医者にかかれなくなった。市民の健康状態は悪化するのかと思われたが、ほとんどの病気
1975年電気通信大学卒、ソニー入社。ソニー・コンピューターエンタテインメントを設立。「プレイステーション」の開発を指揮、同社会長兼グループCEO、ソニー副社長兼COOを歴任。サイバーアイ・エンタテインメントを設立、代表取締役社長。アセントロボティックスCEO代表取締役。楽天株式会社社外取締役、電気通信大学特別客員教授、東京理科大学上席特任教授、近畿大学情報学研究所客員教授などを経て、2022年4月より近畿大学 情報学部学部長。 実体のないままに進むWeb3議論 最近「Web3」が注目を集めています。2022年4月に近畿大学が新設した情報学部長に就任し「イノベーション」をテーマにしたゼミを開講していますが、ここでは「Webを現在の中央集権的な巨大プラットフォーマー中心の世界からNFTを活用して解き放ち、より民主的なものに進化させようとする動き」と伝えています。 しかし、この説明は、学生たち
1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。 米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チャンネルで配信されるウェブメディアにも寄稿する。海外大物の長時間インタビューも手掛けており、金融・マクロ経
「おっさんの認める範囲」では女性差別をなくすことはできない
──今年の東京大学学部入学式の祝辞は広く反響を呼びました。 上野氏：ある程度反響があると思っていましたが、ここまで大きいとは思っていませんでした。私と東大が、よほどミスマッチだったんでしょうね（笑）。東大当局がよく私を呼んだと思います。ただし、あの祝辞の内容は、これまで言ってきたことをくり返しただけです。 ──東京大学新聞では、祝辞に共感したのは下級生よりも上級生、そして学生よりも社会人のほうが多かったと分析しています。性別では圧倒的に女性の共感を得ています。 上野氏：東大生で多いのは男子――特に中高一貫の私立男子校出身者――ですから、彼らが私のメッセージに共感することは少ないでしょう。メッセージに共感してくれたのは40代の女性が多い。そういう反響を聞くたびに「あなたも苦労したのね～」と思います。 ──祝辞の中で「意欲の冷却効果」を取り上げられました。東大の女子学生でも「意欲の冷却効果」に
『ファイナルファンタジー（以下、FF）』と言えば、日本RPG史に残る名作である。累計出荷本数・ダウンロード数は約1.6億本と、スーパーマリオ・ポケットモンスター（約4億）に次いで日本では3位、世界では10位前後に入る超人気シリーズである。そんな本作の前には、常にライバルである『ドラゴンクエスト（以下、DQ）』の存在があった（現在はどちらの作品もスクウェア・エニックス）。今回は、追いかける立場にあったFFが、なぜDQを上回ることができたのか、そして今なお安定的に収益を上げることができているのか、その理由に迫りたい。 東京大学大学院修了（社会学専攻）。カナダのMcGill大学MBA修了。リクルートスタッフィング、DeNA、デロイトトーマツコンサルティングを経て、バンダイナムコスタジオでカナダ、マレーシアにてゲーム開発会社・アート会社を新規設立。2016年からブシロードインターナショナル社長とし
生産性向上のもっとも有効な手段。それは「仕事の自動化」です。労働時間を短縮できるだけでなく、空いた時間を付加価値を高めるために使えるので非常に効果的です。仕事を自動化するには何らかのツールが必要ですが、最近ビジネスパーソンの間でその決定版として注目されているのが「Python」というプログラミング言語です。AI活用で改めて注目を集めた言語ですが、海外では文系学生にもこの言語を習得させようとする動きもあります。今回は書籍『PythonでExcel、メール、Webを自動化する本』のプログラムを実際に動かして、Pythonによる自動化を体験していただきましょう。
米マイクロソフトが中国レノボ傘下のモトローラと提携し、「ポケットで持ち歩けるパソコン」と銘打ったスマホを誕生させた。ThinkPhoneと名付けられた、一見何の変哲もないスマホだが、USBタイプCケーブルでモニターに接続すると「Windows 365 クラウド PC」に早変わりする。スマホ全盛の時代の中でマイクロソフトはスマホ事業で失敗を繰り返してきたわけだが、今回のThinkPhoneは一体何がどう違うのか。想定される利用シーンやThinkPhoneの仕組みなどと併せて解説する。 米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チャンネルで配信されるウェブメディアにも寄稿する。海
単純で退屈な作業、あるいは危険な作業や創造的でない作業は人工知能（AI）を搭載したロボットに任せ、人間は楽しい、あるいはクリエイティブな仕事を担当すればよい──。AIやロボットに対し、こうした期待を寄せる声は少なくない。これに対し、「クリエイティブなことを単純作業の上位に置きすぎているように思うのです」と指摘するのが「ほぼ日刊イトイ新聞」主宰の糸井重里氏だ。糸井氏の考えるAI論とはいかなるものか。『僕らのAI論』を上梓し、AIの研究開発などに取り組む森川幸人氏が編著した。 糸井 重里 1948年、群馬県生まれ。「ほぼ日刊イトイ新聞」主宰。コピーライターとして一世を風靡し、作詞や文筆、ゲーム制作など多岐に渡る分野で活躍。1998年にウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げる。運営会社の「ほぼ日」は2017年に上場、「ほぼ日手帳」といったヒット商品のほか、近著に『他人だったのに。』、『みっ
国が主張するメリットとかけ離れた現実 現在、日本の地方自治体の数は1700超あるが、これまで各自治体は、それぞれ独自のシステムを開発して行政業務を遂行してきた。このため、相互にデータを活用することが困難で、運用・管理にも多くのムダが発生していた。 こうした行政システムに関わるムダを是正し、データの利活用を促進する目的で、2021年9月1日に施行されたのが「地方公共団体情報システムの標準化に関する法律（標準化法）」である。 これにより、すべての自治体は、2025年度末（2026年3月末）までに住民基本台帳や税に関わる20の基幹業務について、標準に準拠したシステムへの移行が義務づけられた。 その移行先として国やデジタル庁によって推奨されているのが「ガバメントクラウド（Gov-Cloud）」である。これは、政府や地方自治体が共通利用できるクラウド基盤だ。 ところが、このガバメントクラウドをめぐっ
米国はITやAIなど先端分野になるほど強く、企業の収益力が高い。対する日本はどうか。この違いは、大学の水準の高さにある。日本の大学教育は、伝統的な教育システムであるOJTなどによって立ち後れた。もはや日本の状況は「危機的」と言わざるを得ない。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.noguchi.co.jp/ ★本連載が書籍化されました★ 『どうすれば
日本のサービス収支のうち、「デジタル赤字」は5兆円を超えた。これは原油輸入額の半分程度になる。日本がデジタル化を進めれば、その分だけ赤字が増えるのだが、デジタル化を進めなければ世界に遅れる。日本は八方ふさがりの状態に陥りつつあるが、挽回できるのか。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.noguchi.co.jp/ ★本連載が書籍化されました★ 『どう
企業が持続的に成長を目指すなら、新規事業の創出は重要な経営テーマとなる。ただし、その成功までの道のりは険しい。果たして日本企業の新規事業への取り組みは、現在、どのような状況にあり、今後はどう進むのか。Web3.0、生成AI、量子コンピューターなどの最新テクノロジーと新規事業の関係、新規事業に当てる人材やKPIの問題など幅広い話題について、多くの企業を支援してきたマッキンゼー パートナー 塩田 嘉成 氏に話を聞いた。
茨城県は各都道府県の中でも積極的にデジタル化・DXを推進してきた。そうした中で、都道府県のデジタル度を示すDCI（デジタル・ケイパビリティ・インデックス）で第3位（2022年）に位置するなど、第三者機関にもその取り組みが認められている。実際にDXを進める上での秘訣とは何であろうか？ 実は、茨城県のDX推進は大井川 和彦知事のリーダーシップによるところが大きな要因の1つとなっている。大井川氏は、通商産業省（現経済産業省）を退官後、マイクロソフト、シスコシステムズ、ドワンゴを経て茨城県知事に就任した経歴を持つ。いわばITのプロフェッショナルとして活躍してきた人物だ。 たとえば「大井川知事は、何のためにデジタル化をするのか？ 業務効率化や働き方改革、行政の透明性といった目的やメリットを明確にした上で、必要なシステムを導入し、人財や組織づくりを進めよ、と徹底してこられました。そこで職員もDXを目的
2023年7月から日本でもサービス提供を開始した中国の越境EC「Temu」（ティームー）。Amazonで販売されている同一製品の半額以下という、驚くべき安さが特徴だ。米国では1ドルショップ（日本の100円ショップ）や既存の越境ECが影響を受けるほど人気になっている。一方、Temuの母体である中国EC大手「拼多多」（ピンドゥオドゥオ）は品質問題で苦情が多発し、その改善が目下の課題となっている。そのような中で注目されているのが、激安ながら品質を担保するTemuのビジネスモデルだ。
とにかく人手が足りない。効率化も一杯一杯で、コストも限界まで切り詰めている。改善しようにも、人材を育てるにも、その時間やお金に余裕がない。企業によって状況に差はあるものの、製造現場は多かれ少なかれ、こうした思いを抱いている。製造業を取り巻く状況は厳しくなる一方だが、ものづくりのやりがいや楽しさを取り戻し、その中で人が育って、生かされるという好循環を生み出せないものか。本連載第1回では、製造現場における人の問題を取り上げ、現場の声も交えて問題を掘り下げていく。
日本のGDP（国内総生産）がドイツに抜かされようとしている。すでに1人あたりのGDPでは台湾に抜かされ、韓国が日本を抜くのも時間の問題と言われる。国内ではこうした事態に対して「ショックだ」といった反応が多いようだが、果たしてそうだろうか。過去の経緯と日本経済の現状を知る人にとって、ドイツと順位が逆転したり、台湾や韓国に追い付かれることは特段、驚くような話ではない。 加谷珪一（かや・けいいち） 経済評論家 1969年宮城県仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。 野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関など対するコンサルティング業務に従事。現在は、経済、金融、ビジネス、ITなど多方面の分野で執筆活動を行っている。著書に『貧乏国ニッポン』（幻冬舎新書）、『億万長者への道は経済学に書いてある』（
「偽造マイナンバー」による詐欺事件が増加 ある都議会議員が「スマートフォンを乗っ取られた」という注意喚起的なポストをXに投稿した。所持していたスマートフォンの契約キャリアを切り替えられ、身に覚えのない支払いやパスワード変更通知を受け取ったという内容だ。一連のポストによると、家族も同じ被害に遭い、ショップや当局への相談・通報などを行ったという。 本人が関知しないところで通信事業者を変更ができてしまった理由として、一体何が考えられるだろうか。 現在、スマートフォンやSIMの契約は、本人以外が行うことは非常に困難となっている。原則として店頭などで本人確認ができない限り、新規の契約はできないようになっているのだ。 その本人確認にマイナンバーカードを使うことが増えているのだが、今回の事件では「偽造したマイナンバーカードが利用されたのでは？」という推理や主張がソーシャルメディアで話されている。 実際、
言うまでもないが、システムは開発する期間より、運用する期間のほうがはるかに長い。そのため、システム全体の品質向上とコスト低減を考える場合、運用に関わる検討は避けて通れない。こうした場面で用いられるのがコマンドラインインターフェイス（CUI）のシェルおよびスクリプト言語だ。UnixやLinuxなどではあって当たり前だったが、Windows 7以降はWindows OSにも「Windows PowerShell（以下、PowerShell）」が標準搭載されるようになった。このPowerShellもバージョンを重ねており、今では他のシェルに引けを取らない機能を備えるようになっている。ここではPowerShellの具体的な活用方法や利用するメリット・デメリットなどを詳しく解説していこう。
日本企業からイノベーションが失われた。そのため、博士人材を増やすべきだとの意見が増えている。これは決して簡単な課題ではない。むしろ、博士号の取得者数は減少し、日本企業による採用も進んでいない状況だ。日本で今、何が起きているのか。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.noguchi.co.jp/ ★本連載が書籍化されました★ 『どうすれば日本経済は復活
生成AIの登場により、検索市場が大きく変わろうとしている。米国ではグーグル対抗のAI検索エンジン「Perplexity」の検索から流入するトラフィックは毎月40％増加していることが判明。日本でもソフトバンクと連携して本格参入することが明らかになった。これに対抗してグーグルも生成AIを活用した検索システム「Search Generative Experiences（SGE）」を利用者全員に早期に展開する見込みだ。生成AIによる検索が増えるとSEO（Search Engine Optimization）にどのような影響が出るのかは多くのデジタルマーケターが注目するところ。生成AIの登場で、検索市場に何が起きるのか。
Code Interpreterとは？ 何ができる？ 年平均35％以上で成長し、2030年には1,093億ドルに達すると予想される生成AI市場。ChatGPTを展開するOpenAIが主導権を握っていると思われるが、Bardを擁するグーグルのほか、AlphaGoの技術を活用したチャットボットGeminiを開発するディープマインド、ChatGPTよりも強い記憶力を売りとするClaude2をリリースしたAnthropicなど、競合がひしめきあい、競争が激しい市場となっている。 生成AIトレンドの火付け役となったOpenAIは優位性を維持するために、ChatGPTのプラグインを拡充するなどさまざまな施策を展開中だ。ChatGPTにおける直近のアップデートで特に注目されているのが「Code Interpreter」のリリースだろう。 Code Interpreterの存在が明らかにされたのは3月23
生成AIの可能性を広げる「ベクトルデータベース」への関心が急速に高まっている。ベクトルデータベースとは、生成AIが扱う非構造化データの格納・管理・照会で利用されるデータベースのこと。ここではベクトルデータベースの基本をわかりやすく解説するとともに、生成AIの普及において、どのような役割を果たすのか、注目される理由などと合わせて紹介しよう。 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用し
Excel関数を使用すると、手作業とは比較にならないほど速く、正確にあらゆる計算を処理できます。作業効率や正確性を向上させるうえで、関数の使用は必須です。とはいえ、Excelには無数の関数が用意されているので、そのすべてを覚えることはできません。まずは基本の関数を習得し、続いて、業務の内容に合わせて必要な関数を習得することをお勧めします。この記事では、必ず覚えておくべき基本の関数14種類を解説します。（「Excel厳選ショートカットキー」一覧PDFもビジネス＋IT（記事末尾）で提供中） 藤井 直弥(ふじい・なおや) Excel研修講師。業務改善コンサルタント。研修やセミナーの受講生は延べ一万人を超える。研修の主たるテーマは「多くの人が日々の直面している日常の業務を、いかに効率よく、そしてミスなく遂行するか」といった業務改善策の提案。そのための実践ノウハウや、Excelを用いたビジネス分析の
社員を休業させた企業に対して賃金の支払いを補助する「雇用調整助成金」の活用が進まない。同制度は、本来であれば雇用を守る最初の防御壁となるはずだったが、その役目を果たすことはできなかった。ドイツやフランスにも似たような制度があり、両国では有効に作用している。なぜ、同じような制度を持ちながら、こうした違いが生じるのだろうか。 加谷珪一（かや・けいいち） 経済評論家 1969年宮城県仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。 野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関など対するコンサルティング業務に従事。現在は、経済、金融、ビジネス、ITなど多方面の分野で執筆活動を行っている。著書に『貧乏国ニッポン』（幻冬舎新書）、『億万長者への道は経済学に書いてある』（クロスメディア・パブリッシング）、『感じる経
「テンソル」とは？ ディープラーニングでは、複雑なニューラルネットワーク上で膨大な数の数値が駆け巡っています。コンピュータはそれらの数値を個別に扱うこともできます。 しかし、そのままではニューラルネットワーク内での計算を理論化できませんし、何よりもニューラルネットワークごとに扱う数値に関する何かしらの共通認識がなければ、ほかの人間がプログラムのコードを読んでも何が書いてあるのか分からず、技術の応用や発展につなげにくくなります。そこで使われるようになった数学的概念が「テンソル」でした。 テンソルという概念は数学的に理解するには難解なものですが、私たちから見る分には「沢山の数値の集まり」として見えます。 基本的には沢山の数値を集めて「1つの情報」として表現するのがテンソルで、例えるなら「ゲームキャラクターの特徴を無数のステータスで表す」ようなものです。表現したい情報は「キャラクター」という1つ
AWS（Amazon Web Services）について、あなたはどれくらい知っていますか？アマゾンのサービスということは知っていても、誰かにしっかり説明することはできるでしょうか？本記事では、AWS認定資格12種類すべてを取得し実務でも運用に取り組んでいるNRIネットコムの上野氏が、AWSに関する基本事項の整理に加えて、その特長や理解に役立つリンク、最低限押さえておきたい代表的なサービスについて解説します。
画像生成AI二強の最新動向 マイクロソフトの検索エンジンBingで画像生成機能が追加されたほか、デザインプラットフォームCanvaでも画像生成が可能になるなど、生成AI技術を活用した画像生成ツールが身近な存在になりつつある。 この画像生成領域を牽引してきたのは、Stable Diffusionを展開するStability AI（ロンドン拠点）とMidjourneyを展開するMidjourney, Inc（サンフランシスコ拠点）の2社だ。 ChatGPTの開発企業として知られるOpenAIも画像生成AI「DALL-E」を開発しているが、現時点では、画像のクオリティでStable DiffusionとMidjourneyには及ばず、後塵を拝する状況となっている。そんな中、Stability AIが最新の画像生成モデルをリリース、画像クオリティがさらに向上したとして注目を集めている。 Stabi
2024年5月に入ってすぐ、AI研究者の間ではOpenAIにまつわる複数の噂が流れていました。いわく「OpenAIが近日中に生成AIを使った検索サービスをするらしい」、「OpenAIが新型のGPTを発表するらしい」などといったものです。 それに先立ち、4月の後半からは、生成AIの性能を比較するサイトで、正体不明のモデル「gpt2-chatbot」なるものが出現し、制作者が不明である中、当時最高の性能を誇っていたGPT-4を上回る性能を見せつけていました（もちろんOpenAIはすでに「GPT-2」を数年前に発表済みです）。では今更このような名前をつけて暴れ回っているこれは何なのか。OpenAI製なのか、それとも別の機関が開発したのか。 この話は後々答えがわかるのですが、このようにAI研究者たちが落ち着かず、あれこれと噂してOpenAIの動向に注意している中、OpenAIは日本時間の5月11日
ここしばらく、IT業界をひっくり返すような新技術を見ないな、聴こえてくる話は値上げの話ばっかりだ、と思っていたけど長期化しそうだね。 www3.nhk.or.jp メタが1万1000人以上、アマゾンもおよそ1万人。ツイッターも社員と契約社員あわせておよそ8000人。世界を席けんしてきたアメリカの大手IT企業、GAFAはいま、次々と大規模な人員削減を明らかにしています。いったい何が起きているのでしょうか。ロサンゼルス支局の山田奈々記者に聞きます。 www.sbbit.jp 米国のIT業界でリストラの嵐が吹き荒れている。各社が大規模な人員整理に踏み切ったのは、米国で景気悪化懸念が台頭したことだが、それだけが原因ではない。過去20年、ネット業界は社会のIT化と歩調を合わせ、破竹の勢いで業容を拡大してきた。ここに来て、一連の進化に陰りが見えてきたことも各社の判断に大きく影響している。 二つの記事を
Notion（ノーション）とは、メモやタスク管理、Wiki、データベースなどさまざまな機能を一元的に使うことができるクラウド型の万能アプリだ。それゆえに、「オールインワン ワークスペース」と呼ばれている（後ほど詳述します）。その利用者数は世界で2000万人を超えるという。 Notionはカスタマイズ性に富んでおり、マルチに使えるデジタルな作業場所となる。使い方によってはメモアプリにも、チームのプロジェクト管理ツールにもなる。 またNotionには以下の3種類がリリースされており、時間や場所を問わず、いつでも利用できるのが魅力だ。 直接ブラウザを用いて利用するWeb版 ダウンロードして利用するデスクトップ版 スマホなどから利用できるモバイル版 Notionの日本語版 そもそもNotionは、米Notion Labs（以下、Notion社）によって開発された。Notion社は2014年に設立さ
前回はなぜChatGPTがもっともらしい文章を生成できるのか、ジェネレーティブAI（生成AI）の原理を説明した。ChatGPTに代表される言語生成モデルだけでなく、画像生成や動画生成、音声生成とバラエティに富んだ生成AIがあることも解説した。この手の流行りの技術は個人向けで盛り上がっても、社会実装にまで至らないことも多い。一方、飛躍的な進歩を遂げた生成AIは企業向け、さらには公共サービスまで幅広く活用され始めている。今回はビジネスでの活用法に踏み込んでいこう。「タイパ」が非常に優れた本場米国での使われ方とは何だろうか。 アクセンチュア株式会社 ビジネス コンサルティング本部 Data＆AIグループ AIセンター チーフフェロー 早稲田大学大学院理工学研究科電気工学修士課程修了。アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）入社後、小売業や製造業、金融業、通信業、公共事業など業界を問わず、
1965年生まれ。東京都出身。高校卒業後、『ゴジラ』（1984年）で特殊造形に関わったことがきっかけで映画業界に入る。その後、庵野秀明氏らが設立したガイナックスに参加。95年公開の『ガメラ 大怪獣空中決戦』などの“平成ガメラ三部作”で特殊監督を務め、2005年に『ローレライ』で監督デビュー。以降、『日本沈没』（06年）、『隠し砦の三悪人 THE LAST PRINCESS』（08年）、『のぼうの城』（12年）、『進撃の巨人 ATTACK ON TITAN』（15年）などの話題作で監督を務め、『シン・ゴジラ』（16年）では日本アカデミー賞最優秀監督賞を受賞 ウルトラマンをきっかけに出会った「庵野秀明」 庵野さんは学生時代に自ら演じたウルトラマンの自主制作の8ミリ映画『DAICON FILM版 帰ってきたウルトラマン』（1983年）の監督をし、全国各地の自主映画上映会で上映していました。僕は制
米国で世界初の自律型AIソフトウェアエンジニア「Devin」が発表され、衝撃を生んでいる。人間の指示に応えてタスクをサポートする従来型のAIアシスタントとは異なり、Devinはコーディングから実装までの開発プロセス全体を自ら行える、いわゆる自律型の「AIエージェント」だからだ。同ツールは「（サポート型の）Github Copilotなどとはユーザー体験が大きく異なる」という。Devinの登場により、人間のITエンジニアが職を奪われる時代が到来してしまうのか。その具体的な実力とともに解説する。
ソニー、ベイン・アンド・カンパニー、ウォルト・ディズニー、AOLなどを経て、アップル米国本社副社長 兼 日本法人代表取締役に就任。独自のマーケティング手法で「iPod mini」を大ヒットに導き、スティーブ・ジョブズ氏に託された日本市場でアップルを復活させた。リアルディアを設立し、セルフ・イノベーション事業を展開している。最新アプリ「DEARWONDER」は、創造的知性を磨く革新的なプラットフォーム。著書に『僕は、だれの真似もしない』（アスコム）などがある GAFAの戦略、AI分野でリードしている企業は？ ──GAFAの戦略についてどう見ていますか。 僕も在籍していたアップルは今後、人工知能（AI）という領域ではGAFAのほかの3社、特にグーグルとアマゾンにはもう追いつけないと見ています。 なぜなら、ディープラーニングのための学習データ蓄積量がまったく違うからです。すでにアマゾン、グーグル
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天才プログラマー登氏に聞く、日本が「海外に負けないICT技術」を生み出す方法
オードリー・タン氏が日本人のために「デジタルとITはまったく別物」と語る理由
ChatGPTの類似サービス・競合20製品まとめ、凄まじき「特化型生成AI」の進化
日本人が直視できない現実、アジア人観光客が訪日するのは「ただ安いから」
【文系でもわかる】ChatGPTのキモ「Transformer」「Attention」のしくみ
社員17人でも「取引先は1100社超」、長野のメーカーに「熱狂的ファン」爆増のワケ
プレステの父・久夛良木健氏が「Web3は虚構に過ぎない」と断言する納得理由
テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由
『ファイナルファンタジー』が安定収益すぎる理由、ドラクエすら超える“商売の秘密”
PythonによるExcel自動化は何がスゴい？インストールからコードサンプルまで実践詳解
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糸井重里氏に聞く、雑用をAIにやらせる未来が「ディストピアかもしれない」理由
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