ニデック、EVからAIへ軸足 永守氏「データセンター向け、1兆円規模の事業に」
ニデック（旧日本電産）の永守重信・グローバルグループ代表は6月18日、定時株主総会後の記者会見で、冷却システムなどを中心としたAIデータセンター向けの事業について「私は1兆円規模になると思っている」との見方を示した。同社は電気自動車（EV）向けモーターシステムからAI関連へと軸足を移しており、永守氏は「まだまだ買わないといけない会社が日本にある」と述べ、企業の合併・買収（M＆A）にも意欲を見せた。 同社はEV向けモーターシステムを新たな「柱」として中国でのシェア拡大を進めていたが、価格競争の激化を受けて昨年10月に拡大路線から収益性重視へと転換した。 一方、2024年4月、米サーバ大手と共同開発したデータセンター向けの水冷機器の生産能力を6月に現在の10倍に拡大すると発表。生成AIの普及によって急激に需要を伸ばしているAIデータセンター関連の事業に重点を置く方針を取っている。 株主総会でも
ニデックの後継者問題 永守氏「今回こそ本物だ」
ニデック（旧日本電産）の永守重信・グローバルグループ代表は18日、定時株主総会後の記者会見で、冷却システムなどを中心とした人工知能（AI）データセンター向けの事業について「私は1兆円規模になると思っている」との見方を示した。同社は電気自動車（EV）向けモーターシステムからAI関連へと軸足を移しており、永守氏は「まだまだ買わないといけない会社が日本にある」と述べ、企業の合併・買収（M＆A）にも意欲を見せた。 同社はEV向けモーターシステムを新たな「柱」として中国でのシェア拡大を進めていたが、価格競争の激化を受けて昨年10月に拡大路線から収益性重視へと転換した。 一方、今年4月、米サーバー大手と共同開発したデータセンター向けの水冷機器の生産能力を6月に現在の10倍に拡大すると発表。生成AIの普及によって急激に需要を伸ばしているAIデータセンター関連の事業に重点を置く方針を取っている。
GSユアサがセキュリティ対策を強化 早期発見・対応を重視して選んだサービスとは？
二次電池メーカー大手のGSユアサは、セキュリティ対策強化のために新しいサービスを導入した。 GSユアサが選んだセキュリティサービスとは？ GSユアサは電気自動車（EV）用リチウムイオンバッテリーの量産化で知られ、国産宇宙ロケットや衛星にも同社製の電池が採用されている。今回の導入の背景には、セキュリティインシデントの発生が続く昨今、国内外の拠点を含めたグループ全体でリスクの早期発見と対応への機運が高まったことがあるという。 GSユアサが導入したサービスとは何か。 今回、GSユアサが導入したのは、パロアルトネットワークスが提供する「Cortex Xpanse」だ。 GSユアサは導入の経緯として、ITサービス企業から2022年2月に「Attack Surface診断サービス」が紹介されたことがきっかけだと明かす。 Attack Surface診断サービスは、サイバー攻撃の侵入経路となり得るインタ
スマホからEV充電の注文～決済を可能に NECプラットフォームズとタツノが2024年内提供へ
NECプラットフォームズは、6月10日にタツノが販売中の急速充電システムと連携し、アプリでEV充電の注文から決済まで可能とするシステム開発について発表した。 本システムは急速充電システムとNECプラットフォームズのサービス「スマホで給油オーダー」を連携させ、ガソリンの給油と同様にアプリからEV充電の注文と決済に対応。これにより、サービスステーションで給油、給電、洗車、油外製品販売などのサービス提供を非接触で実現でき、事業者は会計や接客に係る業務の軽減をはじめ個々の来店客の要望に合わせた接客や提供サービスの有無による値引きの設定が可能になるという。 6月13日に、今回開発の機能を実装したプロトタイプを「松山SSビジネス見本市」へ出展。タツノとともにサービスステーションで実証実験を進め、2024年内には事業者向けにサービスを提供開始する予定だ。 関連記事 NTT、自動運転技術のMay Mobi
撮影した写真で“ポイ活”できる「GeoQuest」提供開始 ためたマイルはポイントや現金に交換可能
デジタル地図を提供するジオテクノロジーズは、6月10日に無料アプリ「GeoQuest」を提供開始した。 本アプリでは街中にあるビルやコインパーキングなどの施設が「クエスト」として出題され、ユーザーはクエストの場所で現地の写真を撮影して投稿するとマイルを獲得。同社のポイ活アプリ「トリマ」と連携すれば、マイルをAmazonギフトカード、PayPayマネーライトなどのポイントや現金に交換することができる。 クエストの対象はビルの名称、コインパーキング、矢印信号機、EV／充電ステーション、郵便ポスト、公衆トイレなど30種類以上の施設。付与されるマイルは1クエストあたり500～5000マイルでクエストによって異なり、リリース時点では1日最大2万5000マイルを獲得できる。1日に投稿可能なのは5クエストで、広告表示なしで利用できる。 同社は生成AIなどを利用して地図整備の効率化や自動化を進め、低コスト
水平対向＋シンメトリカルAWDをアイデンティティーとして取り戻すスバル
水平対向＋シンメトリカルAWDをアイデンティティーとして取り戻すスバル：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/4 ページ） 実は、スバルの戦略がずっと分からずにいた。確か5年くらい前にスバルの人に「スバルは一体CAFE規制をどうやってクリアするつもりなのか？」と聞いたことがある。以来、この件は繰り返し何度も質問してきたのだが、得心のいく答えは得られなかった。 しかし5月28日、トヨタ、マツダ、スバルの3社は都内のイベントホール「ベルサール渋谷ガーデン」にて「マルチパスウェイワークショップ」を開催し、そこでスバルの藤貫哲郎CTOの説明を聞いて、ようやくいろんなことがつながった。 スバルの現状 BEVでZEV規制対応 順を追って説明しよう。まず、水平対向ユニットの燃費の話からだ。日本人が日本で暮らしていると、水平対向には全く燃費が良いエンジンという印象はない。しかしながら、彼らの圧倒的メイン
EVなのに“エンジン音” 韓国ヒョンデ、「IONIQ 5 N」発売 858万円
韓国の大手自動車メーカー、現代自動車（ヒョンデ）は5日、電気自動車（EV）「IONIQ 5 N（アイオニックファイブエヌ）」を日本で発売した。動力性能の高いスポーツカーで、価格は858万円。静粛性はEVの特徴の一つだが、設定により車内外でエンジン音がとどろく。平成21年に撤退し、令和4年に再参入した日本市場でのヒョンデの販売台数は多くないが、日本法人の趙源祥（チョ・ウォンサン）社長は産経新聞の取材に「顧客の信頼を得ることが重要だ」と話し、目先の台数は追わず、ブランドの確立を優先する考えを示した。 ファイブエヌは最大出力650馬力で、加速は走り出して3.4秒で時速100キロに到達する。モータースポーツで蓄積した技術により、コーナーリングの性能も高いとしている。 EVだが、環境性能や静粛性よりも「運転の愉（たの）しさ」を重視しているという。その象徴がスピーカーから出る音で、エンジン音▽EV専用
日産、販売100万台増へ「新車攻勢」 “台数重視”の思わぬ落とし穴とは？
『やっちゃえ、日産』はもう一度「やっちゃう」ことができるのか――。 カルロス・ゴーン氏時代の拡大戦略が裏目に出た結果、2019、2020年と赤字に転落した日産自動車。その後、2度の社長交代、そして中期計画「Nissan NEXT」を経て業績は回復。2022年度は売上高は10兆5967億円、営業利益は3771億円、営業利益率は3.6％にまで回復しました。今期23年度は過去最高の売上高、13兆円、営業利益は6200億円を見込んでいます。 復活を遂げた日産は3月25日、新中期計画「The Arc」を発表しました。足元の業績は好調であるものの、EVシフトや中国新興メーカーの躍進など、課題は山積み。100年に一度の変革期を迎える自動車業界をどのようにして乗り切っていこうとしているのか。今回はその販売戦略と目標について詳細に解説します。
EVの出遅れが指摘される日本自動車メーカー、“逆襲”なるか
日本の自動車メーカーの逆襲が始まった。電気自動車（EV）での“出遅れ”が指摘されるなか、トヨタ自動車などが環境性能を高めた内燃機関（エンジン）の開発を継続すると発表した。そしてスマートフォンのように機能を更新できる「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」で、政府は2030年に「世界シェア3割」を目標とし、日本メーカーを後押しする。EVやSDVなどの次世代車では米テスラや中国の比亜迪（BYD）など新興メーカーが先行するが、専門家は「日本勢の勝機はある」と指摘する。 EVシフトを進めるメーカーが多いなか、環境性能に配慮した新エンジンの開発を各社独自に継続するとしたのは、トヨタ自動車と、マツダ、SUBARU（スバル）の3社だ。プラグインハイブリッド車（PHEV）への搭載や脱炭素燃料との組み合わせを念頭に置く。部品の共同調達やエンジンの相互利用に発展する可能性もある。 トヨタは、既存のエ
時間貸駐車場にEV用の15kW充電器 「タイムズパーキング」の一部で7月から実証試験
時間貸駐車場を運営するパーク24と子会社のタイムズ24は5月29日、急速充電器などを製造・販売する東光高岳（東京都江東区）と共同で、EV充電サービス「aima CHARGE（あいまチャージ）」の実証試験を「タイムズパーキング」で7月8日から実施すると発表した。 「EV充電は、出かけた先で用事の合間に」がコンセプト。従来よりも出力の高い15kW（CHAdeMO規格）の充電器を導入する。料金は44円／kWh。 東京・渋谷区にある「タイムズ渋谷本町第24」から始め、商業施設などへも設置を進める。24年度中に10カ所程度に拡大する方針だ。 パーク24は、実証試験を通じて充電器の稼働状況や利用者の意見を分析、さらなるインフラ整備に役立てるとしている。 関連記事 テスラは日本で受け入れられるのか？ オーナーズクラブ代表に聞く「これまでの10年」と「これから」 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ
種類別に見たバイオ燃料の普及課題、足元の本命となる燃料はどれなのか？
種類別に見たバイオ燃料の普及課題、足元の本命となる燃料はどれなのか？：バイオ燃料の社会普及に向けた将来展望（1）（1/3 ページ） 主に運輸分野における脱炭素化の切り札として期待されている「バイオ燃料」。さまざまな種類が存在するバイオ燃料だが、その現状と展望はどのようなものなのか。国内外の状況から普及に向けた展望までを、全3回にわたって解説する。 2050年カーボンニュートラルに向けた取り組みとして、運輸に関わる分野では電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）の利用と並び、液体燃料の脱炭素化が進められようとしている。脱炭素に貢献し得る液体燃料はカーボンニュートラル燃料と呼ばれ、合成燃料（e-fuel）やバイオ燃料などが該当する。その中でも、バイオ燃料の一つであるバイオエタノールについては、既に技術的に確立された製造プロセスが存在しており、実際にアメリカやブラジルなどで商用化されていることは
米政府の対中関税引き上げ、日本にも深刻な影響？
ジョー・バイデン米政権は、電気自動車（EV）など中国製品に対する関税を引き上げると発表した。米大統領選でドナルド・トランプ陣営への対抗策という見方もあるが、中国の産業は打撃を受けるのか。そして日本はどのような影響があるだろうか。 対象品目と税率は、電気自動車が25％から100％、鉄鋼・アルミニウムが0～7.5％から25％、リチウムイオン電池が7.5％から25％、重要鉱物が0％から25％、太陽光パネルが25％から50％、半導体が25％から50％、港湾クレーンが0％から25％、医療用注射器・注射針が0％から50％となっている。 米国は昨年、対中輸入が4270億ドル（約64兆円）、対中輸出は1480億ドル（約22兆円）だったが、今回の措置は対中輸入のうち180億ドル（約2.7兆円）分が対象になる、 これは明らかに11月の大統領選を控えた政治的な動きだ。法的根拠は1974年通商法の301条で、トラ
日産のEV戦略、巻き返しの秘策は？ 新たな経営計画「The Arc」を読み解く
世界初の量産BEV「リーフ」を2010年に販売したEVのパイオニア、日産自動車。ただ、その後の後継車種の販売が遅れ、世界各メーカーがBEVを販売していく中で後塵を拝し、シェアは低下。他の日本メーカーと同様にEVシフトの遅れが批判されていました。 日産自動車が3月25日に発表した新中期計画「The Arc」では、EV巻き返しに向けた具体的な戦略が示されました。日産1社だけでなく、「仲間」たちと共につくり上げるEV、そのあり方とは――。今後の成長を大きく左右する日産EV戦略を詳細に解説します。 日産の今回のEV戦略の肝は自社だけでなく、他社と共同しEVの開発を進めていく点です。新しいパワートレインであるEVの開発には莫大な研究開発費と設備投資がかかります。1社だけで、その費用をまかなおうとすると、コストが嵩み、利益を生み出すことができません。 日産は1999年より、欧州メーカールノーとアライア
「トヨタのHV車」が好調、営業益が日本企業で初の5兆円台 欧州勢は？
トヨタ自動車の2024年3月期連結決算は、本業のもうけを示す営業利益が前期の約2倍に当たる5兆3529億円と過去最高を更新した。営業利益が5兆円台に達するのは日本企業で初めて。ハイブリッド車（HV）の販売増や値上げ、円安が寄与した。売上高は21.4％増の45兆953億円、最終利益は約2倍の4兆9449億円といずれも過去最高を更新した。 採算性の高いHVの販売が好調だったほか、性能向上に伴う値上げなどによる増益効果が2兆円と大きかった。為替の円安も6850億円の増益につながった。 同社は電気自動車（EV）や人工知能（AI）、従業員の環境改善などに約2兆円投資する。トヨタの佐藤恒治社長はEVの世界販売を26年に150万台とする計画について「基本的にはペースを変えていない」と述べた。 一方、欧州を拠点とする主要自動車5社の24年1～3月期決算は、EVの販売が失速したほか、中国市場で苦戦を強いられ
スマートホーム規格「Matter」が「1.3」に EV充電器や電子レンジをサポート
スマートホームの相互運用性規格策定を目指す団体CSA（Connectivity Standards Alliance）は5月8日（米国時間）、通信規格「Matter」の「1.3」をリリースしたと発表した。新たにEV充電器や電子レンジなど、多数のデバイスタイプを追加した。 「エネルギーレポート」機能の追加で、例えば電気自動車（EV）の充電装置メーカーはユーザーに手動で充電を開始／停止したり、安価に充電できるタイミングを自動設定できるようにする機能を提供できるようになる。また、漏水、凍結検知器のサポートも可能になった。 新たにサポートされる家電は、電子レンジ、オーブン、クックトップ（コンロ）、レンジフード、洗濯乾燥機。例えば調理器の調理時間の設定や温度設定が可能になる。 テレビ機能も改善され、例えばロボット掃除機が動かなくなった、洗濯が終わったなどの通知をテレビや画面付きデバイスで確認できるよ
「ファーウェイカー」が存在感を増している、新たな課題は？
中国IT大手の華為技術（ファーウェイ）が自動車分野での存在感を増している。電気自動車（EV）を上回る成長をみせている中国のプラグインハイブリッド車（PHV）市場で、同社が技術協力する中堅メーカーの1～3月期のシェアが前年同期の約6倍に急拡大したことが分かった。車とITの融合が進む中、ファーウェイの自動車技術は、同社に安全保障上の懸念を持つ米国や日本車各社の警戒対象となりそうだ。 北京国際モーターショーに出展した中国通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）が北京汽車と共同運営する新ブランド「STELATO (ステラト)」＝4月26日、北京市（三塚聖平撮影） 米中で堅調なPHV 調査会社のマークラインズのデータを基に米中2大市場のEVとPHV、ハイブリッド車（HV）の1～3月期の販売動向（商用を含む）を比較したところ、中国ではEVが前年同期比約12.9％増、PHVが約75.2％増、HVが約3.1
これからのエンジン開発、どうなる？
内燃機関の未来 さて、そうしてCNF時代の内燃機関という話になれば、開発すべきエンジンはおそらく2種類ある。まずは発電用エンジンである。日産のe-POWERや、マツダのロータリーEVは、発電用エンジンと発電機を動力源として、駆動は100％モーターである。こうしたシリーズハイブリッド用の発電専用エンジンには今後大きな進歩が期待できる。 定格でしか運転しないため、全域でのエンジン性能が不要。当然高回転の許容も必要ない。2000回転からせいぜい3000回転が関の山。吸排気効率はピンポイントで定格運転域に最適化が可能になる。 吸排気は気体の脈動の影響を強く受ける。系全体には本来固有の周波数があり、吸気ならば吸気管系の長さと容積で効率の良い回転域が決まる。トロンボーンが管の長さと容積を変えて音の高さを変えるのと同じなのだ。 レース用のエンジンのパワーアップを追求すると特性がピーキーになるのはそういう
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
ホンダ、中国市場にEV「e:Nシリーズ」第2弾を発売 2027年までに10機種のEV投入目指す
本田技研工業は「2050年にHondaが関わる全ての製品と企業活動を通じたカーボンニュートラルの実現」という目標を掲げている。中国においては、2022年にEV「e:NP1」「e:NS1」を発売。2027年までに10機種のHondaブランドEVの投入を予定し、2035年までにEVの販売比率100％の達成を目指している。 e:Nシリーズ専用の「e:N Architecture F（イーエヌ アーキテクチャー エフ）」と、ホンダのダイナミクス技術を組み合わせ、人車一体感がある走りを目指した。IPU（インテリジェントパワーユニット）には大容量のバッテリーを採用。制御技術や走行抵抗の低減により、e:NP2では545キロの航続距離（中国CLTC基準）を実現している。 室内の快適性にもこだわった。とくに冬場の車内での過ごしやすさを向上させるため、エアコンとヒーターの協調制御などで電力消費を最小限に抑え、
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