ハフポスト日本版ニュースエディター 特集「#だからひとりが好き」ディレクター News Editor, HuffPost Japan
HIROSHIMA, JAPAN - MAY 27: U.S. President Barack Obama gives a speech during his visit to the Hiroshima Peace Memorial Park on May 27, 2016 in Hiroshima, Japan. It is the first time U.S. President makes an official visit to Hiroshima, the site where the atomic bomb was dropped in the end of World War II on August 6, 1945. (Photo by Atsushi Tomura/Getty Images)
週末または休暇中に、仕事のメールをチェック? 現在改正の議論が行われているフランスの労働法が可決されると、時間外に業務をしない環境をつくるよう、企業は対応を迫られることになりそうだ。 これは、フランスで物議を醸している労働法改正に含まれていた法案の一つで、オンラインでの仕事のしすぎがもたらす、悪影響を減らすことを目的に改正案に加えられた。従業員50人以上の企業に対し、特にデジタルに関連した仕事が、従業員の私生活に及ぶのを制限する規定をつくるよう企業に働きかける。BBCによると、それには、従業員が何時から何時までメールのやりとりが出来るかを明記することも含まれる。 フランスでは、デジタル技術の発達が、従業員の健康に与える悪影響が懸念されている。フランス国民議会のベノ・ハモン議員は「さまざまな調査から、仕事に関係するストレスが、昔に比べて非常に大きくなっていることがわかっています。しかも、スト
10年前、ある小児科の医師が、当時は医学的に解明されていなかった十数人の小児間質性肺疾患の患者たちに会った。患者たちはその後、急激に症状が悪化して死んだ。間質性肺疾患は、原因は不明だがさほど発生率は高くなく、急激に症状が悪化することも珍しい。しかし、ありえないというわけではない。目の前で起きたことを信じるのが医師の仕事だ。彼はこの患者の命を脅かす「怪質」を前に真剣に悩み、科学的にアプローチしようとした。 翌年春にも原因不明の怪現象が発生すると、彼は本格的に戦いを始めた。しかし、呼吸器学において科学的に原因を究明する難しさは想像を絶する。人間は24時間休まず呼吸する。大気には、有害と考えられるすべてのものが混ざっている。死体焼却場、ゴミ埋立地、放射性物質処理場、肥料工場、黄砂、PM2.5、花粉、お香、芳香剤、殺虫剤、香水、ペット用品、水や薬、食品、細菌、ウイルスなど、すべてが原因の可能性があ
1960年以前、皆さんのおじいさん・おばあさん、そのまたおじいさん・おばあさんは、今より良質なバナナを食べていた。「グロス・ミシェル」というバナナは、今日、世界で売られているバナナより、大きくておいしく、弾力もあった。 「もっと、しっかりした味でした」と、 『バナナの世界史 世界を変えた果物の数奇な運命』の筆者ダン・コッペルさんは、この黄色のフルーツについて述べた。「もっとクリーミーだったんです」
【UPDATE】冒頭の廃車の航空写真ですが、その後の調査より、この場所は2011年以前から車が置かれていた形跡がありました。原発事故で捨てられたものではない可能性があります(2016/02/02 11:42) 【訂正】ハフィントンポストUK版が1枚目の写真に対するキャプションを訂正したため、日本版にも反映しました。当初は、「【航空写真】捨てられた車。所有者の同意がない限り、動かすことはできない。子供たちは後ろの丘に避難した」と書かれていました。(2016/02/03 10:25)
「岩田社長、ありがとう」――。7月11日に亡くなった、任天堂の岩田聡社長を追悼する声が、Twitterに多数投稿されている。
ハクティビスト(政治的ハッカー)集団の「アノニマス」は1月9日、フランスの風刺週刊紙「シャルリー・エブド」が襲撃された事件を受け、イスラム過激派へ報復すると宣言した。イスラム過激派のホームページを閲覧しにくくするなどの攻撃を行うという。 アノニマスはこの日、「anonymous belgique」というYouTubeアカウントを使って「#Op Charlie Hebdo」というタイトルのフランス語の動画を投稿。仮面をつけたメンバーが「我々は警告する」として、「ネット上の活動を監視する。もはやお前たちにとって安全な場所などない」と述べ、殺害の報復として、テロリストに関係のある全てのソーシャルアカウントを、最後の1つまで閉鎖に追い込むと表明した。
11月21日、衆議院は解散し選挙戦がスタートした(事実上した)。二年ぶりの衆院選挙だ。しかしながら、正直なところまったく沸き立つものを感じない。小選挙区制が機能する前提は、拮抗する二大勢力が存在することなのに、野党は総崩れでその一翼の任を果たすことができない。こうなると、中選挙区制で、自民党の派閥が活発に勢力争いしていた頃のほうが余程政策に係わる議論にリアリティがあったとさえいえる。 そんな中、2013年4月の法改正により、日本でも一定範囲で認められることとなった『インターネット選挙』については、今では火が消えたように議論の俎上に載ることがなくなった。かつては草の根の政策議論を吸い上げてくれることに一定の期待感もあったはずだし、スマホのような高度なモバイル機器の普及はさらに進み、本来インターネットと選挙に関わる本質的な議論はもっと深めていく必要があると思うのだが、もはや誰もそんな問いかけに
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