新NISA(少額投資非課税制度)が今年1月に始まってから約半年がたち、比較的運用コストの低いインデックス型(指数連動型)ファンドへの資金流入が続いている。過去10年間ではどの指数に連動するインデックス型が「最強」だったか、10年リターン(分配金再投資ベース)でランキングしてみた。対象にしたのは、国内公募の追加型株式投資信託(上場投資信託=ETF、DC専用を除く)のうちのインデックス型。上位10
新しいETFの特徴 当ファンドは主に以下の特徴がございます。 ・原則30銘柄の日本の半導体関連株式に分散投資ができます。 ・日本の半導体産業は、その戦略的資源としての認識が高まる中、世界的な需要に基づき、日本の成長を支える産業として、さらなる発展が期待されます。 ・日本の半導体株をテーマとするETFの中では、信託報酬料率が最も安く(2024年5月末時点、当社調べ)、中長期にも保有しやすいように設計しています。 なお、当ETFは新NISA制度(成長投資枠)の対象となる予定です。 なぜ今、日本の半導体か 日本の半導体市場は、1980年代に世界をリードしていた時代が過ぎた後、長い間低迷しているとされてきました。しかし、今このタイミングで日本の半導体企業に注目すべき理由があります。それは、日本の半導体産業が中長期的に大きな成長を遂げる可能性が高く、そのポテンシャルは世界的にも非常に高いからです。ま
株式会社GENDA 代表取締役会長 片岡尚 氏 株式会社GENDA 代表取締役社長 申真衣 氏 株式会社GENDA 監査役 松原由佳 氏 株式会社GENDA 取締役CCO 佐藤雄三 氏 株式会社GENDA 取締役CFO 渡邊太樹 氏 株式会社GENDA 取締役CSO 羽原康平 氏(株主総会終了後に登壇) 株式会社GENDA 取締役 和田洋一氏 株式会社GENDA 取締役 野村彩 氏 株式会社GENDA 取締役 嶋津紀子 氏(株主総会終了後に登壇) 株式会社GENDA 監査役 井畑啓一 氏 株式会社GENDA 監査役 板垣浩二 氏 第6回定時株主総会 申真衣氏(以下、申):おはようございます。代表取締役社長の申真衣です。株主のみなさま、ご多用中のところご出席くださいまして、誠にありがとうございます。 開会に先立ち、一言お礼のご挨拶を申し上げます。当社は2023年7月28日に東京証券取引所グロ
日本取引所グループ(JPX)が19日に東証株価指数(TOPIX)の見直しを発表したことを受け、リニューアル後の指数への採用が期待される東京証券取引所スタンダードやグロース市場の主要銘柄に買いが集まった。 20日の日本株市場で外食の日本マクドナルドホールディングス株は一時前日比4.6%高の6400円と2月9日以来、4カ月半ぶりの日中上昇率を記録。半導体製造装置向け減速機のハーモニック・ドライブ・システムズも5.7%高の4485円、オンライン銀行の住信SBI銀行は3.9%高の2893円、歯科用品メーカーのナカニシは6.8%高の2557円まで上昇する場面があった。 岡三証券の松本史雄チーフストラテジストはリポートで、「次期TOPIXはTOPIX1000に近い指数となる」と予測。昨年6月から今年5月までのデータを基に試算した結果、スタンダードやグロース市場からはマクドHDやはハモニック、住SBI銀
新しいETF組成の思い 大和アセットでは「投資(investment)を、もっと自由(Free)に」の思いを込めて、iFreeというブランドの下、ETFを組成しています。 今回ご紹介する「iFreeETF 日経高利回りREIT指数」は、東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託(リート)の中から、予想配当利回りと流動性により銘柄を選定する、時価総額×利回りウエート方式の指数である日経高利回りREIT指数(トータルリターン)を連動対象としたETFです。 J-REITの時価総額合計は2024年4月末時点で15兆円規模に達し、近年の新NISA制度の広まりもあり、J-REITは投資家の皆様にとってさらに身近な投資対象になっていくと考えています。 そのような状況下で、相対的に高いインカムが期待できるJ-REIT ETFを新たに設定し、投資家の皆様がインカムの果実を得ることのできる機会を提供したく
ヨーロッパ諸国には、STOXX・FTSE100・CAC40などの株価指数があります。それぞれ構成銘柄が異なるため、参考にする際は使い分けることが大切です。本記事では、ヨーロッパの4つの株価指数と、関連する証券取引所について紹介します。 ヨーロッパと日本の株価の関係 ヨーロッパ全体のGDPが世界のGDPに占める割合は大きく、ヨーロッパの動向が世界経済や世界経済に影響を与えることがあります。また、ヨーロッパからの資金が日本の株式市場に流入する割合も少なくありません。 そこで、投資やビジネスにおいて、日本の株価に影響を与えうるヨーロッパ諸国の株価指数などを日々チェックすることが大切です。ここから、ヨーロッパを代表する4つの株価指数(「ユーロ・ストックス50」「FTSE100」「CAC40」「DAX40)」)について、詳しく解説します。 ユーロ圏を対象とする「ユーロ・ストックス50」 ユーロ・スト
新しいETF組成の思い ご存じの通りインドは今最も急成長している国の一つで、IMFの見通しによると、2027年にはドイツを抜いて世界3位の経済大国になる見込みです[1]。インドの成長の要因としては、世界No.1を誇る人口や政府による積極的なインフラ設備投資、インド政府の政策に後押しされた製造業の発展等が挙げられます。特に注目すべきなのが人口の内訳で、なんとインドの全人口の半数は25歳以下であり、生産年齢人口も中国を抜いて世界No.1になる見込みです。 [1] 出所:IMF World Economic Outlook, 2024年1月末時点 出所:World Population Review, 2023年10月末時点 インド政府も経済のさらなる発展を後押しすべく様々な政策を打ち出しており、2024年度のインフラ設備投資に対する予算案はGDPの3.4%に匹敵する11兆ルピーに上るほか、20
米資産運用会社バンガード・グループは、ティム・バックリー氏の後任となる次期最高経営責任者(CEO)に、ライバル会社ブラックロック出身のサリム・ラムジ氏を指名した。インデックス・ファンドで投資に革命を起こしたことで有名なバンガードは初めて社外出身者をCEOに起用する。 14日に電子メールで配布された発表文によると、ブラックロックで上場投資信託(ETF)とインデックス投資を監督していたラムジ氏は、7月にバンガード入りする。バンガードは故ジョン・ボーグル氏によって約半世紀前に設立され、3月末時点の運用資産は約9兆3000億ドル(約1460兆円)。 ラムジ氏は発表文で、「今の投資家を取り巻く環境は変化しており、人々に投資で成功する最高のチャンスを与えるというバンガードの使命をさらに推進する機会をもたらしている。これはバンガードの50年の歴史のどの時期よりも重要になっている」と指摘。「私の焦点は、全
半導体市場と日本企業 2030年には1兆ドル規模に!?世界の半導体市場 世界の半導体市場は拡大を続けており、今後AI(人口知能)、IoT、自動運転車などの技術革新に伴い、2030年には1兆ドルを超える市場への成長が期待されています。 半導体市場規模の推移(1990年~2030年) ※2025年以降はASMLの予想。 (出所) アプライドマテリアルズ、WSTSおよびSIA(1990年~2019年)、ASML(2020年以降)のデータに基づき野村アセットマネジメント作成 日本政府は半導体産業を積極的に支援 1980年代トップシェアを誇った日本の半導体産業は、2019年には10%程度まで落ち込みました。日本政府は2030年までの半導体産業の復活への3つのステップを掲げています。 日本の半導体産業復活の3ステップ (出所)経済産業省(https://www.meti.go.jp)「半導体・デジタル
【Sponsored by 経済同友会】http://www.doyukai.or.jp/ ▼アプリでは広告なし、バックグラウンド再生が可能(無料) https://app.adjust.com/1aock38q ▼収録場所 有楽町SAAI(https://yurakucho-saai.com) <目次> 00:00 ダイジェスト 00:44 個人資産の使い道 09:42 新NISAのオルカン一択に警鐘 17:52 正しい投資の学び方 30:04 次回予告 この動画の前後編はこちらです 前編(この動画):https://youtu.be/Mtxte19dz_I 後編(3/30 20時公開):https://youtu.be/yAHqQX7xFkg <ホスト> 成田悠輔|経済学者 <ゲスト> 辻 庸介|マネーフォワード CEO 1976年大阪生まれ。2001年に京都大学卒業後、ソ
東海ETF 上場日(2011年2月22日)以降の終値の推移 数字でみる東海地方4県 S&P 日本地域別指数ー東海ー 指数構成銘柄 S&P 日本地域別指数ー東海ー 指数構成比 S&P 日本地域別指数ー東海ー 指数値の推移 MAXIS S&P 東海上場投信(コード1553)通称「東海ETF」 このETFは名古屋証券取引所に単独上場しており、東海地方(愛知県、静岡県、岐阜県、三重県)の企業50社に投資する、 日本初の ”ご当地ETF” です。 1ものづくりの盛んな東海地方の企業を投資対象としていますわかりやすい! 2東海4県に本社を置く上場企業のうち、時価総額や流動性を勘案して50銘柄に分散投資! 3取引単価は10口単位で、約2万6千円程度で売買が可能少額でOK!
新しいETF組成の思い グローバルX 革新的優良企業 ETFは世界の大型優良企業15社により構成されるETFです。 当ファンドは、ブルーチップと呼ばれる世界の収益性や成長性に優れ、また財務的基盤も磐石な優良企業に集中投資を行なう国内初のETFです。 当ファンドでは銘柄選定において将来的に成長が期待される4つのサブテーマを設定しており、当ファンドを通じてこれらのテーマをリードする優良大型企業への投資機会をご提供できると考え、当ファンドを組成するに至りました。 新しいETFの特徴 今回新しく上場する「グローバルX 革新的優良企業 ETF」は、「Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index」への連動をめざしています。 Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Indexは世界の大型優良
オールカントリーなんだ!分散されてそう!なんだか安心! っていう オルカンの前身的存在がeMAXIS Slim 先進国株式インデックスだったと思うんだけど(違ったらスマン)、 この名前の呪文感は流行らないよね 人に言っても「いーまく…何?」ってなったりしたし S&P500も何が500なの?SとPは何?って感じだし オルカンも正式名称は「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」だけど オルカンっていう略称で出回ったのがブームの一端を担ってると思う そのくらい思考停止で貯金よりはマシっぽい投資したい人が多いんだよ、自分含め こまけえこたあ考えたくないの オルカン全ツッパ 解りやすくてうれしいね
ゴールドマンにもの申す! 人呼んで、「七人の侍」。2月下旬にゴールドマン・サックス証券のアナリストたちが発表したタイムリーなレポートが東京で話題となっている。 それはアメリカの株式市場を支配する7銘柄を示す「マグニフィセント・セブン」(映画『荒野の七人』の原題)の日本版ともいうべき、日本国内の有力銘柄を示すものだった。 ゴールドマン・サックスが一流銘柄をふるいにかけた結果、残ったのは以下である。 トヨタ自動車、スバル、三菱商事。これに加え、SCREENホールディングス、アドバンテスト、ディスコ、東京エレクトロンの4つの半導体企業である。 個人的には半信半疑の内容だ。スバル? ホントに? 本家「マグニフィセント・セブン」は、ただ有力銘柄をまとめただけの用語ではない。バンク・オブ・アメリカのアナリスト、マイケル・ハートネット発案のこの用語が人に知れ渡ったのは、これらの銘柄の成績が良いというだけ
新しいETFの特徴 NF・JPXプライム150 ETFの特徴 ✓ 日本を代表する「稼ぐ力のある150社」に投資 東証プライム市場の時価総額上位500社の中から、日本を代表する稼ぐ力のある150社に投資します。時価総額1兆円以上の企業が中心で、日本の株式市場の約50%をカバーしています。 ✓ 指数の銘柄選定基準は「収益性」と「将来性」 稼ぐ力は、エクイティ・スプレッドでみる「収益性」とPBRでみる「将来性」で測定されます。 ✓ S&P500に匹敵するグローバル水準の日本株指数に連動 PBR、ROE、成長率は、S&P500など欧米の主要指数と比較してもそん色ない水準です。TOPIXと比較すると、大型グロース株の特性を持ちます。 連動する指数の特徴 なぜ今、JPXプライム150指数なのか 理由1:日本を代表する稼ぐ力を持つ150社を見える化 ●東証は、プライム市場の約半数の企業が、PBR(株価純
【ニューヨーク=竹内弘文】指数算出大手の米S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは20日、代表的な株価指数であるダウ工業株30種平均の新たな構成銘柄としてアマゾン・ドット・コムを採用すると発表した。アマゾン株組み入れを経て、ダウ平均はテクノロジー銘柄との連動性が一段と高まる。アマゾン株組み入れの代わりに、ドラッグストア大手のウォルグリーンズ・ブーツ・アライアンスを除外する。構成銘柄入れ替
MSCIは、市場の混乱に伴い中国株式市場の時価総額が大幅に減少していることを受け、世界的なベンチマークの組入銘柄から数十社の中国企業を除外する。 最新の四半期見直しではMSCI中国指数から66社が除外された。これは少なくとも2年ぶりの多さとなる。変更は2月29日の取引終了時点で実施、MSCI・ACWI指数にも反映される。除外された企業には不動産関連の金地(集団)や緑城中国のほか、中国南方航空、平安健康医療科技(平安好医生)も含まれている。 インデックスファンドはこうした銘柄をポートフォリオから外す必要があり、既に打撃を受けている中国市場にとってはさらなるリスクとなる。 中国不動産セクターの問題や低迷する消費への懸念から、世界のポートフォリオにおける中国のウエートは落ち込んでいる。その一方でインドなどの台頭が目覚ましい。中国・香港株式市場に対する悲観的な見方が根強いことを示すように、一連の支
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