疲弊する日本の小売業。イトーヨーカ堂は2009年8月中間決算で営業損益が43億円、イオンも2009年2月期決算で総合小売事業の営業利益が約2割減と、大手が落ち込んでいる。これまでのような規模拡大の追求は限界を迎え、終わりのない低価格競争に突入した様相を呈している。 ところが、昨年秋のリーマンショックをもろともせず、増益基調にある食品スーパーマーケットがある。関東・中部・近畿に約50店舗を抱える成城石井だ。その取り組みを紹介した「不況下でも利益を2倍にする売り方」は、多くの読者の関心を集めた。 本コラムでは、その成城石井を率いる大久保恒夫社長が自ら筆を執る。大久保社長は、イトーヨーカ堂で業務改革を担当し、「ユニクロ」のファーストリテイリングや「無印ブランド」の良品計画などの快進撃をコンサルティングとして支え、九州の大手ドラッグストアであるドラッグイレブン(福岡県大野城市)の事業再生に携わった
スプラウト・ファーマーズ・マーケット(Sprouts Farmers Market)はその名の通り、農家から直接納品されたような「新鮮で安心な食べ物」を売りにしているお店です。結果、オーガニック食品が大半を占めています。 「オーガニック=高価」な印象が強いですが、この記事で紹介する5店舗の中ではちょうど中間のランクです。ナッツだけでも「これだけよく集めたなあ・・・」と絶句しつつもグッとときめくこと間違いなし。 健康志向のお友達には、ここのオーガニック商品がおススメです。 全てがオシャレ!「トレーダー・ジョーズ」 1958年にコンビニとして出発したトレーダー・ジョーズ(Trader Jo’s)。入ってまず多くの人が思うのは「お洒落」ということです。 お店の商品のほとんどがプライベート・ブランド(PB)なので、パッケージも可愛いデザインで揃えることができます。もちろんPB効果で商品の価格も下が
米国東海岸にしばし滞在する機会がありましたので、食の現場・スーパーマーケットの話を少し。 米国では「スーパーの個性化」が進む! 日本ではコンビニに押されがちで、ちょっと元気がない印象のスーパーマーケット。しかしここボストンではなぜかこの1年で「WHOLE FOODS MARKET(ホールフーズ)」や 「TRADER JOE’S(トレーダージョーズ)」など、日本人にもおなじみの人気スーパーの大小新店ラッシュ。さらに4月下旬にもこのエリアにはなかった「Wegmans(ウェグマンズ)」が郊外に、そしてアジア系住民が待ち望んでいた「H mart(Hマート)」が町の中心部に開業しました。 いまさらですが、米国発祥のスーパーマーケットという業態は「セルフサービスの食料雑貨店」というコンセプトで1930年代にスタート、日本では紀ノ国屋の1953年が最初とされています。とっても元気な米国のスーパー、仕掛け
イオン、イトーヨーカドー。食品から衣料品や住居関連用品などを幅広く扱う総合スーパー(GMS)が苦しんでいる。 イオンのGMS事業は赤字が続き、コンビニ最大手「セブン-イレブン」が絶好調なセブン&アイ・ホールディングスですら、イトーヨーカドーについては今後5年で全体の2割に当たる40店舗を閉鎖する方針を表明している。ユニーグループ・ホールディングスが、ファミリーマートとの経営統合に踏み出したのも、GMS「アピタ」「ピアゴ」の不振が背景の一つにある。 昨年の消費増税後、スーパーは二極化の様相を見せた。特徴を打ち出せないGMSが振るわない中、ライフコーポーレーションやヤオコーなど、首都圏を中心に展開する主要な食品スーパーは生鮮食品や惣菜に力を入れた結果、値上げの反動減をはね飛ばして業績を伸ばしている。 成城石井の利益率はスーパーの中でも突出 そうした堅調な食品スーパーの中でも異色の存在が、「成城
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