パナ、蛍光灯の生産を27年9月末までに終了
パナソニック エレクトリックワークス社は10月1日、蛍光灯の生産を2027年9月末までに終了すると発表した。今後はLED化の提案を加速する。 23年11月の「水銀に関する水俣条約第5回締約国会議」で全ての蛍光ランプの製造と輸出入が27年末に禁止されることに伴い、生産終了を決定した。ツイン蛍光ランプ（コンパクト形蛍光ランプ）は26年9月末に、直管蛍光ランプ（三波長形）、丸形蛍光ランプ、点灯管は27年9月末に生産を終了する。 パナソニックは1951年に蛍光ランプの販売を開始。最盛期には年間1億本以上を生産していた。 しかし近年はより省エネ性能の高いLED照明への切り替えが進み、19年3月末には蛍光ランプ対応の照明器具の生産を終了。需要減少に伴い、蛍光灯の製品ラインアップも徐々に縮小していた。 関連記事 LED電球も「パルック」に パナソニック、歴史あるブランドを踏襲 パナソニックは21日、蛍光
NTT東西、天気予報の「177」も終了へ 25年3月末で
NTT東日本とNTT西日本は7月26日、電話を使った天気予報サービス「177」について、2025年3月31日をもって提供を終了すると発表した。 固定電話から177番をダイヤルすると、その地域の気象情報を音声で案内するサービス。1955年に開始して以来、70年近く提供してきた。 しかしテレビをはじめ、スマホ、インターネットの普及などで利用数は大幅に減少。今後も減少傾向は継続する見込みのため、サービスの終了を決めた。 両社は19日に電話帳の「タウンページ」（紙版）や電話番号案内の「104」を2026年3月31日で終了すると発表したばかりだった。 関連記事 「タウンページ」と番号案内「104」、26年3月末で終了へ 「広告掲載数や利用数が減少したため」 NTT東日本とNTT西日本は、「タウンページ」などの電話帳と電話番号「104」による番号案内のサービスを2026年3月31日で終了すると発表した
「プッチンプリン」＆「カフェオーレ」ついに復活──8月6日に出荷再開 障害から約4カ月で
江崎グリコは7月19日、出荷停止していた「プッチンプリン」や「カフェオーレ」などの一部チルド商品の出荷を再開すると発表した。8月6日以降、順次出荷するという。対象商品は以下の通り。 江崎グリコのチルド商品 カフェオーレ（カフェオーレ／カフェオーレ コーヒー濃いめ／カフェオーレ たっぷりミルク） プッチンプリン（Big プッチンプリン／プッチンプリン3個パック） キリンビバレッジから販売受託しているチルド商品（紙パック商品） トロピカーナ 100％ まるごと果実感（グレープルフルーツ900ml／アップル900ml／パインアップル900ml／マンゴーブレンド900ml） 他商品についても、安定供給のめどが立ち次第、順次出荷を再開するという。 グリコは4月、生産や物流、ファイナンスなどの情報を統合する基幹システムを刷新し、全面移行を実施。しかし、システム切り替えの際に障害が起き、出荷業務で遅延や
事業中断の想定リスク、「サイバー攻撃」が「自然災害」に次ぐ2位に浮上 帝国データバンク調査
BCP（事業継続計画）の策定意向がある企業は、どんな事態をリスクと想定しているのか──帝国データバンクは7月11日、こんな調査結果を発表した。今回は1位の「自然災害」に次いで「情報セキュリティ上のリスク（サイバー攻撃など含む）」が2位に。相次ぐサイバー攻撃への警戒感が浮き彫りになった。 3位は「感染症」、4位は「インフラの寸断」、5位は「設備の故障」、6位は「火災・爆発事故」、7位は「取引先の倒産・廃業」、8位は「自社業務管理システムの不具合・故障」、9位は「物流の混乱」、10位は「取引先の被災」、11位は「コンプライアンス違反の発生」（営業秘密の漏えいなど含む） 、12位は「経営者の不測の事態」、13位は「製品の事故」、14位は「戦争やテロ」、15位は「環境破壊」だった（複数回答可）。 大企業による回答と中小企業による回答を分けた場合でも、順位は同じだった。「情報セキュリティ上のリスク」
JAXA、23年の不正アクセス詳細公表 VPN機器の脆弱性突かれ、Microsoft 365のアカウント情報など盗まれていた - ITmedia NEWS
JAXA（宇宙航空研究開発機構）は7月5日、2023年に受けた不正アクセスの詳細を発表した。VPN機器の脆弱性を狙った攻撃による不正アクセスを受け、職員の個人情報を含む一部の情報が漏えいしていたという。漏えいした情報の詳細は「相手方との関係もあることから差し控える」としている。 JAXAは今年も複数回、VPN機器を狙った攻撃を受けているが、これによる情報漏えいはないことを確認している。 情報漏えいにつながった攻撃は昨年10月、外部機関からの通報がきっかけで発覚。JAXAの業務用イントラネットの一部のサーバに対する不正アクセスを検知した。 VPN装置の脆弱性をついた攻撃で、JAXAの一部のサーバと端末に侵入されたという。未知のマルウェアが複数使用されていたため、侵害の検知が困難だったとしている。 攻撃者は、侵入したサーバからさらに侵害を広げ、アカウント情報などを窃取。この情報を使い、正規ユー
「Suica」「えきねっと」統合アプリ公開へ マイナカード連携やマーケ活用も 「JRE POINT生活圏拡大」
JR東日本は6月4日、「えきねっと」や「モバイルSuica」などのIDを2027年度までに統合し、新アプリ「Suicaアプリ」を28年度にリリースすると発表した。 新アプリは「JRE POINT」を基盤に、列車予約やモバイルオーダー、決済などを一元的に利用できるようにする。駅ビルで一定額買い物した顧客は帰りの運賃を割り引くなど、移動情報をマーケティングに生かすなどし、「JRE POINT生活圏」拡大につなげる。 「Suica」を新たなデジタルプラットフォームを構築する中長期戦略「Beyond the Border」の一環。「JRE POINT生活圏」を今後10年で拡大させ、リアル・デジタルにまたがる「Suica経済圏」を創出することで、2033年度の「生活ソリューション」事業の売上高・営業利益を23年度比2倍にする目標を掲げている。 28年度にリリースする「Suicaアプリ」は、列車予約や
最高裁、メールのBCCとTOを間違え漏えい
最高裁判所は6月3日、メールの送信時にBCCとTOを誤り、メールアドレスなどが漏えいしたと発表した。司法試験に合格した司法修習生に貸し出す修習資金を借りている人に向け、住所変更がある場合は届け出てほしい旨を通知するメールでミスがあったという。 間違えがあったのは3日に送信したメール。2件のメールで間違え、各450人（計900人）の氏名、メールアドレス、修習資金に関するIDが、メールを受け取った人同士で確認できる状態だったという。 最高裁は「関係者にはご迷惑とご心配をおかけしておりますことをお詫び申し上げます。今後の対応につきましては、できる限り速やかに原因を分析した上で、その分析結果を踏まえ、再発防止策を検討するとともに、情報が漏えいした方への御説明についても、迅速に検討し、対応していきたい」と謝罪している。 また、最高裁は今回の事案を「修習資金の被貸与者に対する不要な個人情報の送信につい
1996年誕生のIMサービス「ICQ」、6月26日に終了へ
最盛期には1億人が使っていたインスタントメッセージングサービス「ICQ」が6月26日に終了する。現在同サービスを運営している露VKが5月24日、公式Webサイトで告知した。 Webサイトには、「VKメッセンジャーで友達とチャットできる」とあり、VKアプリへの移行を促している。終了の理由などについての説明はない。VKは同社が日本を含む世界で提供しているメッセンジャーアプリだ。 ICQは、1996年にイスラエルMirabilisが開発し、1998年に米AOLに約4億700万ドルで買収された。2010年に露Mail.ru Group（現VK）が買収し、提供を続けていた。 VKは露メディアのコムソリスカヤプラウダに対し、今後はVK MessengerとWorkspaceの開発に注力すると語った。 同メディアによると、2024年のロシアで最も人気のあるメッセージングアプリはTelegramという。
NHK「スマホやパソコンを持っているだけでは負担の対象にならない」 改正放送法成立受けコメント、詳細は検討中
日本放送協会（NHK）は5月17日、インターネットを使った番組などの提供をNHKの必須業務にすることを柱とした改正放送法が国会で成立したことを受け、コメントを発表した。 改正放送法では、NHKのインターネット業務を、任意業務から必須業務へ格上げした。これまでは制度上、テレビ放送を補完するサービスという位置づけだった。 NHKは「放送と同じ情報内容や同じ価値を提供し、受信料を頂くという、これまでより高い位置づけになることだと受けて止めている」として、いわゆる“ネット受信料”にも触れている。 今後はネットを介してNHKのサービスを受けた人に対し、テレビを持っていなくても「インターネットサービスの受信料」として負担を求める。条件などの詳細は検討中。既に受信料を支払っている視聴者に追加の負担はない。 NHKは「スマートフォンやパソコンなどを持っているだけでは、負担の対象にはなりません。改正法では、
「Evernote」日本法人が解散 解散公告を掲載【追記あり】
追記（4月27日午前1時50分） Evernoteの公式アカウントが日本でのサービス提供について言及。日本法人を閉鎖したことに触れつつ、「日本国内のお客様はこれまでと同様にEvernoteのご利用が可能です」と投稿している。 関連記事 「これまで同様にEvernoteは利用可能」――公式アカウントが投稿、日本法人の解散を受け 伊Bending Spoons傘下のEvernoteは4月27日、公式X（旧Twitter）アカウントにて「日本国内のお客様はこれまでと同様にEvernoteのご利用が可能です」と投稿した。26日には、同社の日本法人であるエバーノートが解散したと、同日付の官報に掲載していた。 Evernote、無料プランを大幅制限 ノートの上限数が10万→50に 伊Bending Spoons傘下のEvernoteが、無料プランの仕様変更を実施する。これまで最大10万だったノートの上
1等10本→200本に ネット専用宝くじ、設定ミスで販売中止
全国自治宝くじ事務協議会は3月6日、ネット専用宝くじ「第84回クイックワン」において、発売などの事務を委託したみずほ銀行が各等級の当せん本数を誤って登録していたため、販売を中止すると発表した。クイックワンは4日から「緊急メンテナンス」として販売を停止していたが、6日に第84回を除いて再開している。 みずほ銀行の発表によると、本来は10本の予定だった1等200万円を200本に、200本の予定だった2等10万円を2000本にするなど、誤って登録していたという。逆に40万本の予定だった6等200円は10本になっていた。 販売を停止した4日までに1等27本、2等259本など本来の本数を超える当せんが出ていた。みずほ銀行は、当せん者に対して通常通り当せん金を支払う一方、当せんしなかった利用者に購入代金を返金するとしている。 全国自治宝くじ事務協議会は「今回の事態は、受託するみずほ銀行の責に帰すべきも
Microsoft、Windows 11でのAndroidアプリサポートを終了へ
WSAは、米Amazonとの提携により、Microsoft Store経由でAmazonアプリストアに登録されているAndroidアプリをPCにダウンロードできるようにするものだ。 3月5日より前にWindows 11上のAmazonアプリストアからAndroidアプリをインストールしたユーザーは、終了日まではそのアプリを利用できる。 Amazonアプリストア自体は存続する。AmazonアプリストアにAndroidアプリを登録している開発者が何らかの作業をする必要はなく、アプリはWSAと共に終了日に自動的に廃止される。 Microsoftは、WSAの終了の理由については特に説明していない。WSAで利用できるAndroidアプリはAmazonアプリストアに登録されているもの（と一部のゲームメーカーのゲーム）のみで、米Googleの純正アプリなどは利用できないままで、あまり利用されていなかった
AMラジオ、13社34中継局が放送休止へ 1日から順次
2月1日から、一部のAMラジオ局が放送を休止する。ワイドFMやネットラジオへの転換を検討する上で聴取者や社会への影響を検証し、経営判断の材料にする。 2月1日もしくは5日から放送を休止するAMラジオ局は、全国47社のうち13社34中継局。NHKは対象外だ。 休止期間は事業者によって異なるが、最長で2025年1月末まで。周知広報や問合せ窓口の設置に加え、ワイドFMやネットラジオなどの代替手段を講じる必要がある。 総務省は「FM転換やAM局廃止を検討するに当たり一定期間AMラジオ放送を休止して、その社会的影響、特に聴取者への影響を検証するために民間AMラジオ放送事業者の経営判断により行われる」と説明している。 経営の厳しさ AM波（中波）は電気機器が発生する電気ノイズの影響を受けやすく、また鉄筋コンクリート造りの建物が多い都市部では電界強度が低くなる“都市型難聴”も大きな問題になっていた。送信
スラド終了 「スラッシュドットジャパン」から23年の歴史に幕
コンピュータやOSS関連のニュース・話題を扱う老舗掲示板サイト「スラド」が2024年1月末に終了する。01年のオープンから約23年の歴史に幕を閉じることになる。運営元の変更に伴い閉鎖計画が進む中、受け入れ先が決まらなかったようだ。 スラドは、23年間ほぼ変わらないシステムを維持してきた老舗サイト。他人のコメントをユーザー同士で批評し合い、特定の管理者に依存しない仕組みは、オープン当初、画期的だった。 前身は「スラッシュドットジャパン」。米VA Linux Systemsが運営していたニュースサイト「Slashdot」の日本版として2001年5月、同社の日本法人が正式にオープンした。 VA Linux Systems日本法人は07年、スラッシュドットジャパンとOSS開発サイト「SourceForge.JP」を含むOSDN部門を分離し、07年にサンブリッジ子会社のOSDNに譲渡。15年にスラッ
楽天グループ、繰延税金資産700億円を取り崩し
また同日、完全子会社化した西友とのネットスーパー事業で、2023年12月期の連結決算に減損損失約160億円を計上する見込みとも発表している。 一般的に、繰延税金資産の取り崩しを行うのは、将来減算する課税所得が見込めなくなった場合などとされている。 関連記事 楽天モバイル、災害支援措置でSIMカード再発行手数料の無料化や支払い期限の延長など 楽天モバイルは1月2日、1日に石川県能登半島で発生した地震災害に伴う支援措置として、SIMカード再発行の手数料無料化、各種受付手続きの緩和（本人確認書類の提示不要）、料金支払い期限の延長を発表した。 楽天、株主優待を変更 楽天キャッシュ→楽天モバイルのデータ専用eSIMに 楽天グループは、株主優待の内容を変更すると発表した。2022年までは電子マネー「楽天キャッシュ」を500～2500円分配布していたが、23年は楽天モバイルのデータ通信専用eSIM（30
Microsoft、Windowsパソコンのキーボードに「Copilot」キー追加へ
エグゼクティブバイスプレジデント兼コンシューマーチーフマーケティングオフィサーのユスフ・メディ氏は発表文で、「これにより、コンピューティング体験が簡素化されるだけでなく、さらに拡大され、2024年はAI PCの年となるだろう」と語った。 「（1月10日開催の）CESまでおよびCESで、パートナーが発表する多数のWindows PCでCopilotキーが表示され始める。今後リリースする「Surface」シリーズを含め、1月末から春にかけて利用可能になる」（メディ氏） 関連記事 Microsoft Copilot、GPT-4 Turbo、最新DALL・E 3対応などでグレードアップ Microsoftは、生成AIサービス「Microsoft Copilot」で間もなく提供する予定の複数の新機能を発表した。「GPT-4 Turbo」採用で2023年4月までの情報を反映する他、動画要約も可能になる
もはや「◯軸」呼びは古すぎる “最高のメカニカルキーボード”に不可欠なキースイッチ最新事情と選び方
自作キーボード「Ergo42」作者。自作キーボードのDiscordコミュニティ「Self-Made Keyboards in Japan」管理人。 連載：「ハロー、自作キーボードワールド」 自作キーボードの作者であり、キーボード関連のニュース動画「ほぼ週刊キーボードニュース」を配信するぺかそとびあっこが、自作キーボードの世界の“入り口”を紹介していく。 連載一覧 自作キーボードに限らずメカニカルキーボードを特徴づけるのは、その名前にも含まれている「メカニカルキースイッチ」であり、打鍵体験に大きな影響を与える重要なパーツだ。キースイッチの役割は文字通りスイッチであり、電気信号のオンとオフを切り替えることでどのキーが押されたかをPCに伝えることだ。 しかし現在ではそれ以上に、キーボードの押し心地である「打鍵感」を左右するパーツとして注目されている。そしてこの打鍵感を向上させるために、メカニカル
世界から取り残される日本の「電子・IT産業」 打開策は生成AIか JEITA資料で見る日本の“今と未来”
世界から取り残される日本の「電子・IT産業」 打開策は生成AIか JEITA資料で見る日本の“今と未来”：小寺信良のIT大作戦（1/2 ページ） 12月21日、毎年恒例となるJEITA（一般社団法人電子情報技術産業協会）による会長記者会見が行われ、電子情報産業の世界生産見通し等の資料が公開された。2020年から始まった世界的パンデミックにより、ここ数年はその影響による需要変動が大きかったが、2023年はそれよりも2つの戦争や世界的インフレ傾向、AIの登場が大きなインパクトを与えたようだ。 今回はJEITA公開の資料をベースに、23年の振り返りと今後起こるであろう社会変革の様相を予測してみたい。 2023年日系企業の現状と来年の予測 まず世界における日系企業のポジションを確認する。電子情報産業の世界生産・日系企業生産額推移を見ると、世界生産額はここ10年で増減はあるものの、おおむね右肩上がり
注目ポイントはキーボードとタッチパッド!? Core Ultra搭載でAI PCに進化した「ThinkPad X1ファミリー」の2024年モデルが登場
Lenovoは12月14日（米国太平洋時間）、ThinkPad X1ファミリーの2024年モデルを発表した。米国では既に一部モデル／構成の販売を開始しているが、全構成の発売は2024年3月を予定している。 なお、これらの新モデルの日本における展開は未定となっている。 クラムシェルタイプ「ThinkPad X1 Carbon Gen 12」 クラムシェルタイプの14型モデル「ThinkPad X1 Carbon」は、2024年モデルでGen 12（第12世代）となる。Gen 9（第9世代：2021年モデル）から続いてきたボディーデザインを一新し、ThinkPad X13sや新しいThinkPad Zシリーズのエッセンスを取り入れている。名前の由来でもあるボディーのカーボン素材は引き続き日本の東レ製だが、今回はBoeing（ボーイング）の協力も得て「ボーイング787シリーズ」の主翼を作成する際
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分離した「はやぶさ」「こまち」の連結器、JR東が写真公開 時速315kmで走行中だった
