以下のちきりんさんの記事について。 「生産性の概念の欠如」がたぶんもっとも深刻 http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20131015 ちきりんさんのおっしゃるとおり、「生産性の概念の欠如」に陥っている職場は日本には多い。お役所なんてのはその最たる例だが、民間企業でも「生産性」という概念が根付いている職場はあんまりない。僕の前職は比較的生産性にはうるさい職場だったのだけど、いわゆる大企業に就職したり公務員になった友人に会ったりすると、結構な割合で組織の非生産性について愚痴を聞かされる。 では、こういった「生産性の概念の欠如」は、なぜ起こるのだろうか。ちきりんさんの記事だと (…)会社側に加え働いてる側にも「労働時間が減ったら困る」みたいな感覚がある。「残業代でローンと教育費を払ってます。なので、労働時間、短くなるの困ります」って・・・。 そこには、「働く時間を2割減
長く働いていた外資系(アメリカ系)の会社を辞めてほぼ3年。まったく英語を使わなくなった。 「日本って、今でもこんなに英語が不要な社会だったんだ」とは驚いたけど、それはそれで「まあ、いいんじゃないの」と思ってます。 だって今どき母語だけで暮らしていけるなんて、すごく恵まれた国だってことだから。 「英語が話せない人と、まともな仕事につけませんよ」みたいな小国と比べて、平和で呑気でいい感じ。 なんだけど、ここ3年、どっぷり日本社会に浸ってみて感じるもうひとつ別の欠如については、「これはちょっと深刻な問題だしょう」と思えます。 それは・・・「生産性の概念の欠如」 日本って「生産性」という概念があるのは、工場の中だけなんじゃないの? それ以外のところ、たとえばメディアや公的部門、さらには民間企業のホワイトカラー(管理)部門から営業まで、 「この人たち、もしかして生産性っていう概念を全く持たずに働いて
3分間ドラッカー 「経営学の巨人」の名言・至言 マネジメントの父と称されたドラッカーの残した膨大な著作。世界最高の経営学者であったドラッカーの著作群の中から、そのエッセンスを紹介する。 バックナンバー一覧 「知識労働の仕事は、充実するどころか不毛化している」(『プロフェッショナルの条件』) 肉体労働の担い手としては、途上国に膨大な数の人たちがいる。先進国が今日の生活水準を維持するには、知識労働の生産性を上げるしかない。ところが、その知識労働の生産性が世界中で頭打ちである。 ドラッカーは、今日の学校の先生の生産性が、100年前の先生の生産性を超えているとはとても思えないという。 知識労働の内容は、無数といってよいほど多岐にわたる。肉体労働の比ではない。知識を要する仕事はすべて知識労働である。しかし幸い、ドラッカーによれば、知識労働の生産性を上げる方法は、業種・職種にかかわらず、ほぼ共通し、か
情報投資をしても生産性はあがらないのでは? (The 21 2001年1月号 p.26) 山形浩生 ITは生産性をあげるか? これはよくわからない。部分的に見ると、一人あたり生産性はまちがいなく向上している。たとえばパソコンとエクセルのおかげで、財務モデルは手作業の500倍(当社比)くらいの速度で作れる。多くの人が、ITは生産性を向上させると言うときに持ち出す例は、たいがいこうした事例だ。 ただし全体で見るとどうか。 ぼくはむかしよりプロジェクトの数をこなせるか? いいや。単に、同じプロジェクトの中でやるモデル試算の数が増えただけだ。さらに計算ミスは減った一方で、手計算なら絶対にしないような致命的な、モデル自体の構造にかかわるまちがいが増えている。 さらに事務処理なんかでは効率が下がっている例も多い。社内システム化で、会議室の予約は社員自身で入力、その分の事務職削減。合理化が進んだとシステ
事務職という表現を使っていると、その人達は「事務」をしていれば良い、というように仕事を狭く捉えがちです。ですから「これは!」と思うような目標が上がってきません。毎年、同じように事務の正確さを向上するコピー枚数の削減・事務用消耗品の削減などの定型的なテーマが上がってくることになります。 「事務をする人」という捉え方ではなく「アシストする人、その為の事務もする人」という捉え方の方が実態に近いし、やり甲斐も湧いてくるものです。営業関係のアシスタントは営業をアシストしているし、開発関係のアシスタントは開発をアシストしている、というように捉え直していきましょう。 ・お客様の満足度を向上する ・営業活動の効率化に貢献する ・予算の達成に協力する ・営業事務の生産性を向上する(仕事を効率化する) ・営業諸資料の見やすさ、使いやすさを改善する ・事務費用の削減に貢献する ・営業マンからの信頼度を向上する
シリーズ 改善 見えてきた、 オフィス生産性評価指標 オフィス パフォーマンス インジケーター ・ ・ 日本オフィス学会(オフィス生産性評価研究部会) 松岡利昌氏 株式会社松岡総合研究所 (http://www.fmnet.co.jp/MRI) 代表取締役 経営コンサルタント 日本オフィス学会発起人理事 社団法人日本ファシリティマネジメント推進協会 (JFMA) 企画運営委員 米国IFMA 国際ファシリティマネジメント協会) ( 会員 改善 このような状況は、 先進的なオフィスづくりを目指す企業にとって、 大 きな障害になってきました。 オフィス業務における生産性の向上は、 現代の企業の経営戦略にお いて最も重要なミッションの一つです。 しかし、 その指標となる評価基 準に関する研究は、 これまであまり行われていませんでした。 「従来、 企業の生産性の評価は、 工場の製
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