本ページに掲載する事例、リンクについて IPAは、デジタルスキル標準(DSS)を活用している企業にヒアリングを行い、本ページでご紹介しています。 また、経済産業省やIPAからのDSSに関する発信、各メディアに掲載されたDSSに関する記事をリンク集に掲載しています。 本ページに追加したい事例、記事などありましたらお問い合わせ先までご連絡お願いいたします。
![デジタルスキル標準(DSS)活用事例集、リンク集 | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b9ae4e41e8b2184c612831da1241b4cf079ca73a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.ipa.go.jp%2Fk3q2q400000050d7-img%2Fk3q2q400000050dg.png)
ゼロトラストの概念は近年のテレワークやクラウド利用の普及により注目を集めていますが、いざ自組織に実装しようとしたときにはさまざまな課題に直面することが予想されます。また、ゼロトラスト移行の効果を最大限発揮するためには、ゼロトラストに対する担当者の理解が不可欠になっています。 そこで本書ではゼロトラストの概念を自組織に実装する際に必要となる検討の流れや、得られるメリット、ソリューションの導入順序とその際のポイントについてまとめました。これからゼロトラスト移行を検討している組織の担当者に参考にしていただけると幸いです。
背景 私たちは中核人材育成プログラム 第5期受講生として、1年間にわたり様々な講義を受け、演習を実施してきました。その過程で、変化し続けるサイバーセキュリティの世界では、世界中の情報を的確に収集し成長を続けることが大事であることを学びました。 世界中の情報を利用するためには英語の力、中でもリーディングの力が不可欠です。しかし、私たち日本のセキュリティエンジニアの多くは英語に苦手意識を持っており、的確な情報活用ができていないのが現状です。 本プロジェクトは、日本のセキュリティエンジニアの情報収集力・成長力レベルアップのため、その手段としての英語リーディングの意欲・能力向上を目指して企画されました。実務や学習にお役立ていただければ幸いです。 想定利用者 日本語話者のセキュリティエンジニア全般ですが、中でも「ユーザー企業や官公庁で働く実務担当者」を主なターゲットとしています。「英語はちょっと……
IPA社会基盤センターは、DX関連情報のポータルサイト「DX SQUARE」を2021年11月30日に公開しました。 DX SQUAREは、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関する情報を発信するポータルサイトです。はじめてDXに触れる方やこれからDXに取り組む方、いまDXを進めている方に向けて、DX関連情報を発信します。 「DXって何?」という基礎的な知識はもちろん、用語集やお役立ちツールなどを掲載しています。 また、DXに取り組む企業へのインタビュー記事や、身近なサービスからDXを知ることで、企業や組織のDX実践につなげていただきたいと考えています。 DX SQUAREへは以下よりアクセスできます。 DX SQUARE
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円(本体価格3,000 円+税10%) DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX(デジタルトランスフォーメーション)への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
学び続けている実践者の方からお話を伺いました。 ご自身の組織や個人としての学びのご参考になれば幸いです。 岩手県釜石市出身。株式会社翔泳社 取締役。日本最大級のITエンジニアイベント「Developers Summit (通称:デブサミ)」を、2003年の第一回より10年以上コーディネートし、異種の技術領域に携わるエンジニアが一堂に会することのできる、中立かつオープンで多様なイベントの開催を支えたことにより、楽天テクノロジーアワード2012 ルビー賞を、自宅の倉庫に置いた箱庭ライブラリの運営に対し、本を通じた人と人とのつながりを生み出し、地域にも貢献する活動として、大阪府立大からマイクロ・ライブラリーアワード2018を受賞。コンピュータ出版販売研究機構会長を2016年4月~2020年9月まで務め、コンピュータ書の棚分類コードの整備やこどもプログラミング書籍の棚作り、小学校への推進を行った。
新型コロナウイルス感染症の影響により在宅勤務が広く行われ、Web会議サービスの利用が急速に拡大しています。Web会議サービスの活用は大変有益である一方、盗聴、情報漏えい、サイバー攻撃等のセキュリティリスクに十分注意する必要があります。IPAではWeb会議サービスを使用する場合に注意すべきセキュリティ上のポイントを「Web会議サービスを使用する際のセキュリティ上の注意事項」としてまとめました。資料をダウンロード頂き、ご活用いただければ幸いです。 対象読者:法人組織のWeb会議主催者、および、情報システム管理部門 「会議データの所在」、「暗号化」、「会議参加者の確認・認証方式」等をWeb会議サービス選定時に考慮すべきポイントとしてあげてます。 Web会議サービスを安全に使用する際の注意事項として、会議準備、会議実施のタイミングでの注意すべきポイントをまとめています。 資料は以下からダウンロード
IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:富田 達夫)は本日、アジャイル開発を外部委託で行うケースを想定したアジャイル開発版「情報システム・モデル取引・契約書」を公開しました。 URL: https://www.ipa.go.jp/ikc/reports/20200331_1.html 経済産業省が推進するデジタルトランスフォーメーション(DX)の時代では、その中核となる情報システムの開発にも、ビジネス環境の変化への俊敏な対応が求められます。そのため、技術的な実現性やビジネス成否が不確実な状況でも迅速に開発を行い、顧客の反応に基づいて素早く改善を繰り返すという、仮説検証型のアジャイル開発が有効となります。このような観点から、同省が2018年9月に公開した「DXレポート」では、DXの進展によるユーザー企業とITベンダー(ベンダー企業)の役割変化などを踏まえたモデル契約見直しの必要性が指摘
国際的な競争が高まる中、近年では情報セキュリティ・IoT・データサイエンスなどの新たなニーズが台頭し、企業を取り巻くビジネス環境は刻一刻と変化しています。そのためIPAでは、これらの環境変化に対応したIT人材を育成可能とするため、人材育成の枠組みを整備し活用促進を図ることで、産業界における人材育成を支援してきました。 IPAが提供する「i コンピテンシ ディクショナリ」(以下、iCD)は、企業においてITを利活用するビジネスに求められる業務(タスク)と、それを支えるIT人材の能力や素養(スキル)を「タスクディクショナリ」、「スキルディクショナリ」として体系化(*1)したもので、企業は経営戦略などの目的に応じた人材育成に利用することができます。 IPAは、2014年7月31日にiCDの試用版を公開し、パブリックコメントや産業界における実証実験などを踏まえ、2015年6月に正式版を公開しました
WordPress.org が提供する WordPress は、オープンソースのCMS(コンテンツマネジメントシステム)です。 WordPress には、REST API の処理に起因する脆弱性が存在します。 本脆弱性が悪用された場合、遠隔の第三者によって、サーバ上でコンテンツを改ざんされる可能性があります。 本脆弱性を悪用する攻撃コードが確認されていますので、対策済みのバージョンへのアップデートを大至急実施してください。 開発者は本脆弱性を 1 月 26 日に更新された「4.7.2」で修正しましたが、利用者の安全を確保するため、脆弱性の内容については 2 月 1 日まで公開を遅らせていたとのことです。今回のケースを教訓に、今後も最新版が公開された場合は早急にアップデートを実施してください。 2/7 更新 Sucuri 社によると、本脆弱性を悪用して多数のウェブサイトが改ざんされたとの情報
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