昨年11月、このページを書籍化した本が発売されました。 「福知山線5418M 一両目の真実」(エクスナレッジ刊、1,470円 ISBN-13: 978-4767805962 ASIN: 4767805961)です。 このHPに掲載している文章をもとに、加筆・修正しています。 (著者印税は交通遺児のために全額寄付させていただいております)
昨年11月、このページを書籍化した本が発売されました。 「福知山線5418M 一両目の真実」(エクスナレッジ刊、1,470円 ISBN-13: 978-4767805962 ASIN: 4767805961)です。 このHPに掲載している文章をもとに、加筆・修正しています。 (著者印税は交通遺児のために全額寄付させていただいております)
Tweet 「人の流れプロジェクト」において、「東京大学空間情報科学研究センターと共同研究を行っている(株)ゼンリンデータコムの「混雑統計(R)」データを用いて」、「携帯電話のGPSデータをもとに、2011年3月11日の東日本大震災時の人の流動を再現した」というこの動画は必見です。 地震前には活発に動き回っている人たち。 その人の流れが、地震発生時点、ピタっと止まります。 まるで東京全体が電気ショックを受けたようです。 その後、再び動き始めるのですが、その動きは非常にスロー。 交通機関が止まったからです。 23時を超えたあたりになって交通機関の復旧と共に、人の流れが徐々に高速に戻って行きます。 人の動きが見事に視覚化されています。 GISと地理空間情報―ArcGIS10とダウンロードデータの活用 posted with amazlet at 13.01.10 古今書院 売り上げラ
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ハードウェア(もの)×ソフトウェア(アプリ)× Hackathon(ハッカソン)=?! 『ものアプリハッカソン』は、週末の二日間という短期間に、与えられたテーマに従ってオリジナル・ガジェット(電子機器)のプロトタイピングにチームでチャレンジするイベントです。 昨今、Arduinoをはじめとするオープンソースハードウェアの登場は、電子工作ファンだけでなく様々な方面からの注目を集めています。 クリス・アンダーソンの『MAKERS』に紹介されたように、オープンソースハードウェア、3Dプリンタ、製造業におけるEMSなどの普及により、これまで大企業でしか生産することが出来なかった家電製品等のIT技術を活用したハードウェアの生産が個人でも可能となっています。今後、大規模な設備や資金を持つことなく、自由な発想による独創的なアイデアを武器に新しいビジネスにチャレンジできる環境が急速に整いつつあります。 こ
[読了時間:2分] インターネットがソフトウエアにもたらしたイノベーションをハードウェアにもー。ベストセラー「Makers」の影響もあって、僕の周りの友人・知人の間では、「次の大きなイノベーションの波はハードウェア」「これまでのIT革命とは比較にならない大きな影響を社会に与える」というような話で大盛りあがりの最中。僕が主宰する少人数勉強会TechWave塾も、次回14期のテーマを「Makersムーブメントの先を読む」として2月6日スタートの6週間コースを準備しているところだ。 さてそんな中で、大阪市がオープンソース・ハードウェア 「Arduino(アルデュイーノ)」をテーマにしたハッカソンを今月1月26、27日に開催するのだという。今テクノロジー業界で最も旬な最先端のテーマを自治体が主催?なにそれ! いろいろ調べてみると、偶然にも僕のシリコンバレー時代の友人たちが大阪市を支援しているみたい
[読了時間:2分] IT産業は東京に一極集中している産業の1つ。産業が1ヶ所に集積すればするほど、そこでエコシステムが誕生し、さらなる集積につながる。米シリコンバレーはその好例だが、東京もそうしたエコシステムになりつつある。地方自治体の中には「わが県を日本のシリコンバレーに」と頑張っているところもあるが、なかなか成果が出ないのが現状だ。そんな中、大阪で本格的な技術力で勝負するベンチャー企業に出会った。シルバーエッグ・テクノロジー株式会社がそれで、同社によると関西に位置することでかえって優秀な学生を採用することができるのだという。 シルバーエッグ・テクノロジーは、米国の人工知能関連のベンチャー企業の日本支社長だったトーマス・フォーリーさんが1998年に創業。フォーリーさんによると、日本で創業したのは「ワイフが日本人だから」。妻で同社専務取締役兼COOの西村淳子さんは「『ここにいて』と言って帰
本日(1月9日)の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。まじめな1面記事から、会話のネタに使えそうな記事まで、日替わりでピックアップします。 【本日の注目記事】 迫真 楽天・三木谷浩史(3) 役員会は日本語禁止 本日の注目は、総合面から「迫真 楽天・三木谷浩史(3) 役員会は日本語禁止」の記事。楽天の三木谷浩史社長を特集する連載企画の3回目。今回は、有名な英語公用語化についてのエピソードを紹介している。 楽天が英語を社内公用語にしていることは広く知られているが、それを決めた2010年に三木谷社長は中国語の勉強を始めた。すでに英語は堪能だったが、「社員が頑張るのだから俺も」と考えてのことだという。 楽天の競争力の源泉は、4万店にも上る楽天市場への出店者に対するEC(電子商取引)コンサルタントのノウハウ。このビジネスモデルを海外に持ち出すために、英語で海外の社員や出店者に伝える
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