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ブックマーク / honkawa2.sakura.ne.jp (5)

  • 図録▽自負心の国際比較(世界価値観調査)

    世界価値観調査は、世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較している国際調査であり、1981年から、また1990年からは5年ごとの周回で行われている。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000~2,000サンプル程度の回収を基とした個人単位の意識調査である。なお、ここで取り上げている2010年期は2010~2014年の調査であるが、英国、フランスなどこれまでの常連国が含まれていない。これは、世界価値観調査と同じ調査票で実施されている欧州価値観調査が直近の2008~09年に実施済だからと考えられる。 世界価値観調査では、シュワルツ(Schwartz)の価値理論にそって、以下のような設問を設けている。 設問の内容 質問文

  • 図録▽歴代内閣の内閣支持率推移

    (岸田内閣) 2021年9月29日に行われた自民党総裁選挙は、1回目の投票で4人の候補者はいずれも過半数に届かなかったため、上位2人に対する決選投票が行われ、その結果、岸田前政務調査会長(64)が、河野規制改革担当大臣(58)を抑えて新しい総裁に選出された。これを受けて臨時国会が召集され、10月4日に行われた総理大臣指名選挙の結果、岸田新総裁が第100代の総理大臣に就任した。 岸田内閣の支持率は各社の調査で新内閣としては余り高くないことが判明してているが、NHKの調査でも同様である。以下に属性別の結果も掲げたが、いずれの属性でも菅内閣発足時と比較して低くなっている。 以下に掲げた岸内閣発足時の各社調査結果を見ると差が大きく、少し話題となった。しかし、それは主に質問の仕方によるものであり、支持率と不支持率との比率には余り違いがないことから分かるように各社の政権に対する姿勢が大きく作用している

  • 図録▽訪日旅行者数の国別推移

    訪日外国人旅行者については、2019年は、第1位は中国、第2位は韓国、第3位は台湾となっている。この3カ国が圧倒的に多く、次いで、香港、米国、タイが100万人以上で続いている。 日韓関係の悪化で2019年の韓国からの訪日客は754万人から558万人へとおおきく落ち込んでいる。 一方、中国台湾、香港からの訪日客は大きく伸びており、日国内が地方の観光地に至るまで中国語を話す観光客で埋め尽くされる勢いである。 2014年は、前年減少した中国をはじめ、台湾、香港など中華系諸国からの訪日客が、円安による買物ツアーの盛行などにより激増した。韓国からの訪日客も増加し、過去最多となったが、台湾の伸びには追いつかず、台湾に抜かれて第2位となった。こうした動きは、ビザの大幅緩和や10月からの消費税免税制度拡充のほか、アジア地域の経済成長に伴う海外旅行需要の拡大、円安進行による訪日旅行の割安感の浸透などによ

  • 図録▽日本人としての自信の軌跡

    人としての自信の軌跡を追えるような長期継続的な意識調査結果を2つ掲げる。 第1。統計数理研究所によって「日人の国民性調査」が1953年以来、5年ごとに戦後継続的に行われている(同じ問を継続しているが問によっては必ずしも毎回聞いている訳ではない)。長期的な日人の意識変化を見るためには貴重な調査である。この調査はすべて、全国の20歳以上(ただし2003年~08年は80歳未満、2013年は85歳未満)の男女個人を調査対象とした標調査である。各回とも層化多段無作為抽出法で標を抽出し、個別面接聴取法で実施されている。 ここでは日人の対外的な自信の軌跡を知ることができる「日人は西洋人と比べて優れているか、劣っているか」という問に対する回答結果の推移を追った。 第2。NHK放送文化研究所では1973年から継続して5年おきに、全国の16歳以上の国民5,400人に対する「日人の意識」調査(

  • 図録▽婚外子(非嫡出子)の割合(国際比較)

    出生率を回復させた国々における出生率回復の要因のひとつとして、結婚しないまま子供を産むことが社会的に認知されている点があげられることが多い。 そこでここでは、各国における結婚していない母(未婚の母、離別・死別後再婚していない母)からの出生(婚外子・非嫡出子)の割合を掲げた。 一人親家庭、事実婚を含む二人親家庭で暮らす子どもの割合(国際比較)については、図録1522参照。 対象国は、OECD36カ国、非嫡出子割合の高い順にチリ、アイスランド、メキシコ、フランス、スロベニア、ノルウェー、エストニア、スウェーデン、デンマーク、ポルトガル、オランダ、ベルギー、チェコ、英国、ハンガリー、ニュージーランド、スペイン、フィンランド、オーストリア、ラトビア、ルクセンブルク、スロバキア、米国、アイルランド、ドイツ、オーストラリア、カナダ、イタリア、リトアニア、ポーランド、スイス、ギリシャ、イスラエル、トルコ

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