稼働率100％の罠 - プログラマの思索
@hatsanhatさんのツイートから良い記事を見つけたのでメモ。 以下はメモ書きであり、特に主張はない。 【参考】 とれるだけ仕事をとってはいけない : タイム・コンサルタントの日誌から 稼働率100%をねらってはいけない : タイム・コンサルタントの日誌から 佐野 初夫さんはTwitterを使っています: "とれるだけ仕事をとってはいけない http://t.co/JQRIl8fTqP ソフト業界だと危険稼働率をはるかに超えて受注することも普通です 主任の頃に「無理です」と言うと「それを回すのがお前の仕事」と言われました" 受託開発中心のSIでは、PGやSEの稼働率が売上に直結する。 受注したシステム開発案件にメンバーを投入して、人月計算で売上を稼ぐスタイルだから。 すると、PGやSEの稼働率が低いと、空いた時間は売上につながらない作業をしていることになる。 だから、営業も管理職も必死
暇だったからValveの新入社員用マニュアルを20000字ぐらいで解説するよ - ゲーマー日日新聞
いま、PCゲーム業界、いやゲーム業界全体で最もホットな企業と言えば、「Valve」を置いて他にいないだろう。 元々、『Half-Life』という一本のFPSからスタートしたこの企業は、やがてアクティブユーザーが1000万人を超えるPCゲーム用ダウンロードツール「Steam」を開発し、 更には、賞金総額22億円の大会が開催された『Dota 2』や『CS:GO』のようなe-Sportsタイトルまで介入し、衰退しつつあったPCゲーム業界の可能性を引き上げた。 さりとて、この大企業「Valve」によるイノベーションはどのように生まれたのか。そして同時に、ごく僅かの採用枠を勝ち抜いた新入社員たちには、どのような活躍を期待されるのか。 少なくとも、この新入社員用マニュアルからは、Valveの求める人材の水準がどれほど高いものか、窺い知ることが出来ると思う。2万字以上に及ぶ長大な内容だが、もし読んでいた
大規模SIは少数精鋭で乗り切れるのか？ - 急がば回れ、選ぶなら近道
まず現状の認識は以下の通り 1.20-30代の就業人口の減少これは大前提になる。 また情報共有も進むためよりブラックな会社が 人を集めること自体のハードルがあがる。 結果として、人員を集めるということがより厳しくなる。 これはITに限らず、労働集約的産業全体の課題でもある 2.能力格差の拡大今の40-50代よりも間違いなく、現状の20-30代は 勉強している人としていない人の格差は広がっている。 ゆとり云々とは別に、社会的なプレッシャーから、 むしろ勉強しないと勝ち残れないという強い意識のある集団と、 ゆるふわほんわか草食集団の差が非常に非常に広がっている 3.資源の拡大要するに、割とハード・リソースに余裕が出てきている まず、クライアントサイド。 要はなんでもできる状態になりつつある。 jsあたりはほぼ無法地帯の感もある。 一時、jsでOSみたいのまでいけるぜ、というデモもあったが 技術
「遅れているプロジェクトに追加人員を投入するとさらに遅れる」法則を逆向きに適用 - 人生を書き換える者すらいた。
久々の更新です。 相変わらず忙しいですが、最近の仕事の大きなポイントは上海と香港に良いビジネスパートナーが見つかったことです。いつまでも日本だけで活動してても明るい展望は描けないのでチャンスを伺ってましたが、来月ぐらいからこちらの新プロジェクトに本腰を入れることになります。日本が総体的にはだんだんダメになっていく、というのは抗し難い流れだけれども、震災と菅政権がそれをグッと加速させたと思う。 今日書くのは、先月の「なぜ優秀なプログラマは人を雇わないか」に関連して、いかにして少人数の非請負型プロジェクトの成功確率を上げるか、という話。前から考えていたことを、新プロジェクト開始にあたって改めて整理してみた。 ここでいう成功、というのは、きっちり黒字を出す、ということである。 例題として、平均的なプログラマ10人のチームで10ヶ月かかるプロジェクトがあるとしよう。100人月だから、ざっと１人月5
俺の経営論（BP2010）
Three keys to a ninja christmas, slideshare versionShane
LingrとRejawサービス終了のお知らせ:Kenn's Clairvoyance
今回は残念なお知らせがあります。 5月末をもって、LingrとRejawの両サービスをシャットダウンすることになりました。いずれのサービスも、すでに新規サインアップは受付停止済み、5月15日までユーザデータのダウンロード依頼を受け付け、5月16日からは新規発言ができなくなり、5月末の完全停止までの間にデータをダウンロードしていただく段取りになります。 今まで支えてくださったユーザの皆さんには、このような結末になってしまい本当に申し訳なく思っています。シャットダウンという最終決定を下すまでには多少の猶予をいただき、営業譲渡などでサービスを存続させる方法も模索していたのですが、受け入れ先を見つけることができませんでした。 2005年の夏にインフォテリアの100%子会社として操業を開始した米国法人のインフォテリアUSAですが、こちらもサービスの終了を見届けた後、6月中に解散・撤収することとなりま
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単なる「低コストの外注先」ではなくなりつつあるインドのIT産業