オープン当初は閑古鳥だったマクドナルド１号店、「救世主」きっかけに若者が次々と列…「路上でハンバーガー」普通の光景に【読売新聞】 誰もが一度は、かぶりついたことがあるだろう。関東では「マック」、関西では「マクド」として愛されるマクドナルドのハンバーガー。米国から上陸したのは１９７１年７月だった。 「東京のど真ん中から日本の食文化を変える」。そんな
１７歳女子 道に転がるセミ嫌い : 心身 : 人生案内 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
１７歳の女子高生。くだらないことかもしれませんが、私にとっては大きな悩みなので相談します。私はセミが嫌いで、夏になるのが憂うつです。木にとまって鳴いているセミは嫌ではありません。むしろ「夏らしいなあ」と思います。 問題は道に転がっているセミ。ほとんどが息絶えていますが、中には生きているものもいます。そして、人が近づくと「ビビビッ」と鳴いて飛んでいきます。私はこれがダメなのです。セミが道や階段に転がっていると、足がすくんでしまいます。以前外出しようと家のドアを開けたら、目の前にセミが転がっており、外出できなかった、という情けないことがありました。 しかし、私は受験生。大事な夏をセミに悩まされたくないのです。どうしたら、セミに対する恐怖心をなくすことができますか。セミ嫌いは１０年前からです。（神奈川・Ｋ子） これはセミ恐怖症をどう克服するかという悩みなのですが、あなたの実に見事に写実的な表現に
ぶさかわ犬「わさお」もＰＲ“イカかりんとう”…青森 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
青森県つがる市森田町の社会福祉法人「健誠会」が運営する多機能型事業所「夢工房月見野」が、「不細工だけどかわいい」と人気の秋田犬「わさお」にちなんだ「わさおのお店のイカかりんとう」を開発した。 １３日から、わさおの地元・鰺ヶ沢町などで販売される。 同工房は昨年１０月に開所。主に知的障害者の就労移行支援事業などに取り組み、今年２月からは「コーヒー」「リンゴ」など５種類のかりんとうを製造・販売している。今回、新たな目玉商品を開発しようと、わさおに着目。飼い主で、イカ焼きなどを販売する「菊谷商店」の菊谷節子さん（６５）に協力を依頼した。 新商品は、小麦粉とおからをミックスした生地に、県産の焼きイカをすり込むなどして製造。同工房の外崎俊春所長は、「イカの風味がよく出ていて、お菓子としてもビールのつまみとしても楽しめる味になった」と胸を張る。 １２日にわさおを連れて同工房を訪れた菊谷さんは、「わさおが
ライブドア株主集団訴訟、堀江元社長らに７６億円賠償命令 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
旧ライブドアの粉飾決算事件で株価が暴落し、損害を受けたとして、同社の個人株主約３３００人と法人約２０社が、ＬＤＨ（旧ライブドア）や堀江貴文・元ライブドア社長（３６）ら旧経営陣に約２３０億円の損害賠償を求めた集団訴訟の判決が２１日、東京地裁であった。 難波孝一裁判長は「ライブドアの有価証券報告書には虚偽記載があった」と認め、総額７６億２８００万円の賠償を被告側に命じた。 判決は、報道機関が有価証券報告書の虚偽記載疑惑を報じた２００６年１月１８日を、虚偽記載の公表日と認定。０４年に改正された旧証券取引法（現・金融商品取引法）の規定に基づき、公表日前後１か月間の平均株価の差額（１株５８５円）から、虚偽記載の公表以外の要因で値下がりした金額を差し引き、最終的に１株あたりの損害を２００円と算定した。
ネット利用者９０００万人超…ブロードバンド利用７３％ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
日本のインターネット利用者数（推計値）が初めて９０００万人を超え、４人に３人まで普及が進んでいることが４日、総務省が今年１月に実施した通信利用動向調査（２００８年末時点が調査対象）でわかった。 総務省によると、０８年末のネット利用者数（６歳以上）は前年比２８０万人増の９０９１万人。総人口（同）に占める利用者の割合も２・３ポイント上昇して７５・３％。利用端末別（複数回答）では、パソコンからの利用は８２５５万人と最多で、携帯電話などによる利用が７５０６万人、ゲーム機やテレビなどからの利用者も５６７万人に達した。 自宅でパソコンから利用している世帯を対象とした調査では、ブロードバンド（高速大容量通信）回線を利用している割合は前年比５・８ポイント増の７３・４％に達した。ブロードバンド回線の利用者のうち光回線での利用は５３・１％に達した。ただ、日本のネットの利用者数は０７年末時点で、米国、中国に次い
グーグル「詰め甘かった」…ストリートビュー、事前通知へ : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
インターネット上で街並みの画像を閲覧できるグーグルの「ストリートビュー（ＳＶ）」を巡り、プライバシー侵害が指摘されている問題で、グーグル日本法人の担当者が３日、東京都の情報公開・個人情報保護審議会に出席し、「プライバシーについて詰めが甘かった」などと釈明、今後は画像を公開する前に該当する自治体に知らせる方針を初めて示した。 同審議会では、全国的に「無断で自宅の画像を公開され不安だ」などの訴えが相次いでいることから、同法人の担当者を呼び、説明を求めた。担当者は、海外では画像を公開する前に官庁や自治体に説明していながら、日本では事前説明をしていなかったと明かした。住宅地の撮影についても「我々の想像力が足りなかった。今後は、各国の事情に配慮したい」と説明したが、具体的な改善策については「社内で議論を進めている」と述べるにとどまった。 ＳＶは一昨年５月、米国で始まり、日本では昨年８月に開始、現在１
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http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20070206i401.htm