納豆騒動 九つの事実 - J-marketing.net produced by JMR生活総合研究所１月７日（日）の「発掘！あるある大事典Ⅱ」の納豆特集番組に端を発した納豆騒動は、わずか３週間で95％の認知を獲得した。 番組放送時の１月７日（日）時点では、20才から69才までの成人男女個人全体における認知率は19％であった。その後は、１週間後に42％、約２週間後の捏造会見前には62％と上昇、さらに１月20日（日）の捏造の記者会見で再拡大し約３週間で95％まで到達している（図表1-1）。 このように広く浸透している納豆騒動だが、その認知の広がりには番組放映後、大きく三つの『波』があったことがわかる。ひとつめの波は番組放映後翌日から１週間以内。ふたつめの波は放送翌日から２週間目にあたるところ。最後の波は３週間目の捏造謝罪記者会見後のところである。 興味深いことに、これらの波ごとに消費者の属性にも違いがみられることが確認できている。 まず、テレビ放送当日の１月７日（日）までについて確認
