新卒採用に関する調査は多いが、理系大学院生だけを対象にするデータは少ない。もちろん学生アンケートには文系、理系の属性別データはある。だが、理系就活は文系就活とかなり異なっており、理系学生の意識まで見える調査は少ない。 今回紹介するのは理系、しかも院生（修士）のみを対象としたアンケート調査だ。調査は2020年1月20日～2月3日、HR総研と理系学生専門の就活サイト「LabBase（ラボベース）」を運営するPOLとが共同で行った。回答数は1061人。 「LabBase」は、理系特化型スカウト採用サービスで、運営のPOLは2016年9月設立とまだ若い。しかし、同社のホームページによると上位大学の理系院生4人に1人が登録している。そのため、1000人規模の理系院生を対象にした調査が可能になっている。 専門性が重視される理系 調査の項目は多岐にわたるが、今回紹介するのは「大学院生になって参加したイン

「KARAOKE」として世界に通用する日本発祥のアミューズメント、カラオケ。実際の国内のカラオケ市場を見ると、1996年をピークに、カラオケルーム数、カラオケ参加者ともに、ほぼ横ばいあるいは微減が続いている（全国カラオケ事業者協会『カラオケ白書2019』）。市場は成熟状態にあり、かつ今後は人口減少の影響を受けて市場が縮小していくと考えられる。 そんな中、全12事業という多角化の戦略で差別化を図っているのが、パセラを運営するニュートン・サンザグループだ。売上高はグループで283億円（2018年8月期）と、前年より3億円のアップを遂げている。 ここでざっと、同社の歴史をおさらいしておこう。 「汚い」「まずい」「不親切」を払拭 創業者の荻野勝朗氏は学生時代、ゼロから「日本一安いスキー専門店ヴィクトリア」を立ち上げた根っからの経営者である。なお、現在のニュートン・サンザグループはヴィクトリアの経営

空前の売り手市場により、新卒者をめぐる争奪戦が加速しています。ライバルに先駆けて優秀な人材を獲得するためには、大学1、2年生という早い段階から学生にアプローチをする必要があります。その手段として最適なのは、インターンシップです。実際、就活中の学生の約8割がインターンシップに参加した経験があるといいます。 一方、企業もインターンシップの受け入れを増やしており、就職みらい研究所の調査によると、新卒採用を行っている企業で実施しているのは9割を超えます。ところが、インターンシップが成果を上げたという事例はほとんど耳にしません。それはなぜでしょうか。実は、インターンシップを実施する期間に問題があるのです。 9割近くが1日以内のインターン インターンシップとは本来、学生が企業で「就業体験」をするための制度であり、採用にふさわしいかを見極める場でもあります。ところが求人情報サービスのディスコによると、日

街中で見かけるリクルートスーツ姿の学生は一向に減る気配がない。2020年卒業予定者の多くはすでに就職活動を終えているものの、2021年卒業予定者がインターンシップに、セミナーにと活発に活動しているためだ。 数年前までは、インターンシップと言えば夏期休暇や春期休暇などの長期休暇中に参加するものであり、普通に授業が行われているこの時期にインターンシップに参加する学生は少なかった。そもそも企業側が受け入れていなかったからだ。しかし、状況は一変している。 今回は、HR総研が、リブセンスが運営する就活クチコミサイト「就活会議」と共同で、2021年卒業予定の就活生を対象に実施した「就職活動とインターンシップに関する意識調査」（調査は11月上旬に実施）の結果を基に、今年のインターンシップの現状を見ていこう。 未経験者は就活生にあらず? 11月上旬時点で、インターンシップに応募経験のある学生は実に95％（

たしかに、リクルートワークス研究所が公表した最新の大卒求人倍率調査は1.83倍で相当な売り手市場と見てよい数値だ。だが、求人総数は7年ぶりの減少に転じ、従業員規模5000人以上の会社に絞れば0.42倍と狭き門のままだ。 売り手市場だが、水面下で異変も 職種別採用も総合職と一般職の採用が一般的であったものの、メガバンクが総合職と一般職を統合する方針を発表するなど、一般職の採用は減少傾向にある。中には、総合職とスペシャリスト（専門職）の職種別採用を導入する会社も出てきている。就活生は、こうした傾向や会社ごとの採用数を把握することが重要だ。 そこで小社が11月29日に刊行した、『就職四季報2021年版』（「総合版」を筆頭に「女子版」「優良中堅企業版」を同時刊行）から、新卒採用が多い会社を集計し、上位300社をランキングした。 対象は「総合版」掲載の1303社のうち、「修士・大卒採用数」（2020

私たちの給料やボーナスは人生でいくらもらえるのかを積み上げて考えてみると、どんな差が生まれるのか。東洋経済オンラインは、独自に算出した全上場企業の「生涯給料」を全国7地域（北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄）に分けてまとめた。 これまで「東京都トップ500社」・「東京都ワースト500社」・「東京除く関東320社」を紹介してきたが、第4弾として「中部」に本社を置く会社のランキングをお届けする。 集計の対象としたのは、『会社四季報』に掲載しているうち、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県の各県に本社を置く企業409社。単体の従業員数が20人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は除いている。 各社直近の有価証券報告書の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「平成30年賃金構造基本統計調査」の5歳刻み賃金額（所定内給与+賞

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2019年も残すところあと1カ月になった。季節はすっかり冬になったが、12月に支給されるボーナスや、年末の買い物など気になっているビジネスパーソンも多いだろう。 新卒で入社して定年まで働いたときに取得できる総額である「生涯給料」。東洋経済オンラインは、独自に算出した全上場企業の生涯給料を全国7地域（北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄）に分けてまとめている。これまで「東京都トップ500社」・「東京都ワースト500社」のランキングを紹介してきたが、第3弾として「東京を除く関東」に本社を置く会社のランキングをお届けする。 集計の対象としたのは、『会社四季報』に掲載しているうち、神奈川、埼玉、千葉、茨城、群馬、栃木の各県に本社を置く企業320社。単体の従業員数が20人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は除いた。 各社直近の有価証券報告書の公開データと、厚生労働

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「勝ち組」と称されてきた外食チェーンが、ビジネスモデルの見直しを迫られている。 中華料理チェーン「中華食堂日高屋」を中核業態とするハイデイ日高の業績が足踏みし始めた。2019年3～8月期の業績は、売上高が前年同期比横ばいの211億円、営業利益は同11％減の22.8億円となった。 既存店売上高は2018年11月以降、12カ月連続で前年同月比割れを続けている。今10月の既存店売上高も同6.3％減と、一向に上向く気配を見せていない。 働き方改革で夜間客が大きく減少 ハイデイ日高は東京や埼玉、神奈川など、関東圏の駅前立地を中心に438店舗を展開している（2019年10月末時点）。仕事帰りのビジネスパーソンがアルコール飲料を少しだけ飲む「ちょい飲み」需要を開拓し、前2019年2月期まで16期連続で増収増益を達成。低収益性で苦しむ外食チェーンが多い中、売上高営業利益率も11%を超えていた。 飛ぶ鳥を落

就活において学生の誤解は数多いが、その中でも最も大きな誤解が「文系はメーカーに就職できない」「文系はメーカーに入社したら営業しかやらせてもらえない」といったものではないだろうか。 とくに素材や機械といったBtoBメーカーは、自分に縁のない会社だと思い込んでいる文系学生がとても多い。メーカーといえば工場や研究所のイメージが強く、理系学生が進む企業だと決めつけている。 しかし、どのメーカーでも文系社員を必要としている。メーカーにも文系出身が担当する職種はいろいろあるし、実際に活躍している文系社員が多数いる。そこで学生のメーカーへの誤解を解くべく、文系の大学3年生が実際にBtoBメーカーを訪問して採用方針や文系社員の活躍状況を取材した。 文学部哲学科からも採用する三井化学 三井化学は国内第3位の総合化学メーカー。汎用の基礎化学品から自動車部材用の樹脂、メガネレンズ材料など幅広い製品を生産する。化

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企業の稼ぐ力を見る重要な指標の1つが「売上高営業利益率」だ。営業利益を売上高で割って算出する。売上高が同じであっても営業費用が少なければ営業利益はその分だけ増える。売上高営業利益率は、効率的に稼いでいるかどうかを知る指標といえる。 鉄道業界における各社の営業利益率はどうだろうか。日本民営鉄道協会が発表した大手私鉄16社の鉄軌道部門における2019年3月期の売上高（営業収入）と営業利益を元に、各社の鉄軌道事業における売上高営業利益率ランキングを作成した。 トップは急浮上の阪急 その結果、1位は阪急電鉄の26.2％。以下、2位西武鉄道23.5％、3位東武鉄道22.8％、4位相模鉄道22.7％、5位京浜急行電鉄22.1％と続く。 阪急は前年度（2018年3月期）の4位から1位へと急浮上。営業利益私鉄トップの理由については、阪急電鉄は「沿線人口が増えており、これが利用者増につながっている」と説明す

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大学の実就職率ランキングを見ると、工科系大学の強さが目立つ。3位には大阪工業大学がランクイン （写真：kunio／PIXTA） 文部科学省が集計している「大学生の就職率」は、近年の大学生の売り手市場を背景として、過去最高を記録し続けてきたが、「平成30年度大学等卒業者の就職状況調査（4月1日現在）」によると、2019年卒の就職率は、前年より0.4ポイント低い97.6％だった。 「実就職率」は大学院進学者除く卒業生が分母 調査対象校が62校と少ないうえ、就職希望者に対する就職率なので、実態より高くなる傾向にある。そのため、就職率が上限に近づき高止まりしているようだ。 一方、大学通信では、医学科と歯学科の単科大学を除く全大学を対象にし、卒業生数から大学院進学者数を除した学生をベースとして算出した実就職率（就職者数÷＜卒業者数－大学院進学者数＞×100で算出）を調査している。より実態に近い就職率

インターンシップ募集サイトは6月1日オープンが慣例化していたが、今年は4月にプレオープンするサイトも登場し、過熱している。 このようなインターンシップのあり方を当事者である学生はどう考えているのだろうか。2020年卒業予定の大学生・大学院生の意見を紹介してみたい。データは、HR総研が「楽天みん就」と2019年3月に実施した共同調査だ。 肯定的に扱うメディア 新卒採用の選考解禁日は6月1日だったが、2020年卒採用に関する記事は小さく目立たない。代わって大きく取り上げられているのは、インターンシップだ。6月12日の日本経済新聞は「インターン先手必勝 21年卒就活生」と、2021年卒向けインターンシップを取り上げている。昨年までなら｢企業の採用活動は水面下で動き出している｣と書くところだろうが、今年の論調は違う。インターンシップを肯定的に扱っている。 しかし、すべてのインターンシップが無条件に

「私作る人、ボク食べる人」という表現を知ったのは何歳の頃だったろう。1975年に放送された「ハウスシャンメンしょうゆ味」の商品CMで使われたコピーで、「女性差別」だと問題になったことは有名な話だ。 「男女の役割分担を固定化する」と抗議されたハウス食品は、最初「正直びっくりしている」と戸惑ったようだが、その後、CMの放映中止を決めたという。もっとも、当時の主婦からは「あのままでいい」という反応が多く、メディアの報道も抗議した側に対して冷ややかで、からかい、中傷するような記事も出まわったらしい。 私も、その話を聞いた当初は「ひどい表現だ」というより「へええ。それって差別なんだ」という驚きのほうが強かった記憶がある。 しかしそうした驚きや反発は、やがて学びとなり、広告表現が社会に与える影響について考えるきっかけになったのではないか。CM上では男性がキッチンに立ったり洗濯をしたりする表現も徐々に増

5月1日の令和への改元に伴う10連休も終わり、仕事モードに切り替えているビジネスパーソンも多いだろう。次の3連休は海の日のある7月13～15日だが、通常モードになかなか切り替えられない人もいるはずだ。 それまでの楽しみは6～7月に支給されるボーナス（賞与）だろう。初めてのボーナスをもらう新入社員もいる。企業選びのポイントはさまざまだが、2020年入社の就活生にとっても大きな関心事だ。その賞与が実際にどんな企業で、どれぐらい支払われているのだろうか。 『会社四季報2019年2集春号』では、上場企業約3700社へのアンケートによる回答データを基に、「2018年賞与支給額」「残業時間」「有給休暇取得日数」「2019年内定者数」などのランキングを掲載。このうち本稿では「ボーナス支給額の高い企業トップ100社」のランキングを発表する。 「賞与支給額」ついて回答した企業は1011社（回答率は約27％、

「新卒採用した社員が3年で3割辞める」といわれて久しいものがあります。厚生労働省の調査でも新卒採用で入社した社員が3年以内で30％以上辞めている状態は、景気変動に関わらず恒常化しています。 振り返ると『若者はなぜ3年で辞めるのか？』という本が出版されたのは2006年。あれから10年以上が経過しました。リーマンショックや震災を経て、景気が回復して求人倍率が過去最高を記録しても、コンスタントに3割の新卒社員が辞める状況が続いています。 将来を嘱望され、時間をかけて教育が施される傾向が高い新卒組。人材流出＝退職が増えるのは大きな損失と、リテンションと呼ばれる退職防止活動が行われるようになりました。 中途採用した人材の多くが退職する会社も でも、新卒組だけでなく中途採用した中途組（しかも35歳以下の若手）もリテンションは同じくらいに重要。いや、むしろ、新卒組以上に力を入れるべきではないでしょうか。