『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

日本の地図検索サービスを提供する株式会社マピオンと大手百貨店の大丸東京店は、2014年8月21日よりiBeaconを活用したO2Oクイズキャンペーン「クイズたんけん！ねこしゃんＱ大丸東京村」を開催することを発表しました。 店内に設置したBeacon端末から商品ストーリーをクイズ形式で出題 「クイズたんけん！ねこしゃんＱ大丸東京村」はマピオンが提供するモバイル位置情報ゲーム「ケータイ国盗り合戦」を通じて行われる購買促進キャンペーンです。「ケータイ国盗り合戦」ユーザーが対象で、大丸東京店に来店したユーザーに対して、店内に設置したBeacon端末から百貨店が用意した特集テーマを元にクイズが出題され、回答率によって特典が発生するというものです。 百貨店はこのようなゲーム感覚で楽しむことができるO2Oクイズキャンペーンを行うことで、店内回遊率を向上させることを狙いとしています。また、出題するクイズは

マピオンは12月26日、同社が運営するモバイル位置情報ゲーム『ケータイ国盗り合戦』をベースにしたO2Oイベントを大丸松坂屋百貨店協力の下で開催し、今月15日に6000万円以上の売り上げを達成して盛況のうちに終了したことを発表した。 『ケータイ国盗り合戦』はユーザーが戦国武将となり、全国各地に出かけた際の位置情報履歴を「制覇した国数」として日本全国制覇を目指す位置情報ゲーム。百貨店など他業種とタイアップし、ゲームを通じて店舗への誘導を促すO2O施策も展開している。 一昨年、昨年に引き続き3回目となる今回は、大丸東京店と大丸梅田店に新たに松坂屋名古屋店を加え、3店舗をめぐるスタンプラリーや、各店で1050円以上の買い物レシートとゲーム特典付きカード「くにふだ」を交換できるゲームキャンペーンを実施した。また、限定のオリジナル福袋やゲーム特典付きご当地弁当を販売している特設ブースには発売前より多く

最近、キャリアや多くのインターネット事業者がモバイルを活用した「O2O(Online to Offline)」に積極的に取り組んでいる。O2Oとはインターネット上の行動をリアルな店舗での消費行動に結び付ける取り組みだ。しかしなぜ、各社はモバイルを活用したO2Oに力を入れているのだろうか。 NTTドコモがO2Oプラットフォーム「ショッぷらっと」を発表 従来、インターネットをショッピングに活用する取り組みといえば、インターネット上で商品を販売する「Eコマース」が中心だった。だが最近、例えば、ソーシャルメディア上での書き込みがリアル店舗での消費行動に結びつくなど、インターネット上で起きた事象が、実際の店舗での販売に影響を与えるケースが増えてきている。そこで実際の店舗での購入行動を喚起するためにもO2Oを活用する動きが広まっているのだ。 このO2Oにはさまざまな分野の企業が取り組んでいるが、最近、

2012年9月27日8:42 これまで2回にわたり、国内のO2O事例を紹介してきたが、今回も書籍「O2Oビジネスガイド」から、国内各社の取り組みを概観する。 ドミノ・ピザジャパンのドミノオンライン本店でピザを注文した人だけが参加できる、エクセレントなショータイム 「Excellent Tracking Quiz Show」。ピザのできあがり状況がリアルタイムで店舗と連動 ドミノ・ピザ ジャパンが展開する宅配ビザチェーンの「ドミノ・ピザ」では、オンラインサイト「ドミノオンライン本店」を活用し、業界初のオーダー状況追跡システムの搭載、GPSを利用した屋外への宅配など、ユーザーにとって“早く”“便利”“楽しい”サイト作りに力を入れている。 日本航空（JAL）は、AndroidスマートフォンおよびiPhoneユーザーに対し、沖縄の魅力や観光情報を紹介する「JAL沖縄アプリ」を提供している。また、ヤ

富士通は全地球測位システム（GPS）や携帯電話の膨大な位置情報を処理して提供するクラウドサービスを2011年度内にも始める。研究開発子会社の富士通研究所が人や自動車、モノの流れを従来より60倍速く解析する技術を開発した。タクシーの配車に役立てる例では、東京都内を走る数千台の動きから、乗客が多い場所を10秒以内に絞り込める。物流の効率改善や商圏分析などにも有望とみて、需要を掘り起こす。富士通研は

夏休みスペシャル 2024 iPhoneで3Dモデルを手軽に作成、無料の純正アプリ「Reality Composer」を試す 2024.08.09

アジャイルメディア・ネットワーク（AMN）は7月28日、住宅・不動産情報ポータルサイト「HOME'S」を運営するネクストとともに実施した、「携帯電話と住まい探しに関する意識調査」の結果を発表した。 本調査は、実家住まいを除いて、2年以内に引っ越し、または引っ越しを検討した、都内在住の20から30代の独身男女800名を対象に、7月17日より21日までの期間実施したもの。このうち35.9％がスマートフォンを所持していた。 まず、全体からスマートフォンユーザーのみに、GPSなどの位置情報を活用したゲームやサービスの利用状況を尋ねたところ、「非常によく利用する」の22.0％、「よく利用する」の22.6％、「利用する」の38.7％を合わせ、利用率は83.3％と8割を超えた。 スマートフォンユーザーが位置情報を活用したアプリをダウンロードした数は、1個から3個までが56.8％と半数を超え、11個以上と

井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

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