【完全解説】ミレニアル世代が熱狂する、お金の増やし方
米国のミレニアル世代から圧倒的な支持を得ている投資アプリ「ロビンフッド」。時価総額1.2兆円、シリコンバレー生まれの投資アプリの魅力、ユーザーの生の声、そしてお金の増え方などを、インフォグラフィックで解説します。 まるでSNSゲームのような魅力はさておき、本質は、若い頃から株式市場にアクセスして、お金を増やす、リテラシーを上げる若年層が急増している点でしょう。個別株でなくても、米国市場全体はリーマンショック前から2020年までの期間で、約3倍まで膨らんでいます。つまり比較的堅実な投資信託に預けているだけで、かなり資産を増やせた計算になります。 とりわけGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）など、Big Tech株に気軽にアクセスできる世界で、ミレニアル世代は何をしているのか。日本人が資産を増やすには、どのような方法が最適なのか。1週間にわたって特集をレポートしてゆきます。
TABLOG:全国の一生賃貸派を置き去りにして華麗なドリブルから中古マンション購入 - livedoor Blog（ブログ）
2013年08月17日 全国の一生賃貸派を置き去りにして華麗なドリブルから中古マンション購入 ご報告が遅れました。ずっと「持ち家は不要の一生ストロング賃貸派」だった私ですが、実は先月末に、湾岸某タワマンを中古で買いました。 君子豹変す、という奴です。モテないブサイク同士の彼氏作らない同盟ではございませんので、全国の賃貸派かつ本ブログの読者の皆様に置かれましては、私の日和見を破顔一笑許してくださるものと信じております。 全国の賃貸派を置き去りにしてマンション購入した理由は 買った理由 （1） 私の場合、いつも物件をほぼピンポイントに絞っての家探しなので、賃貸だけでなく中古分譲も視野に入れたほうが、選択肢が広がるから。今回、ちょうど対象物件内から手頃な間取り、方角のものが出た。 （2） アベノミクスの効果が出たら出たでデフレからインフレへ。出ないと出ないで、国家債務の問題が噴出して、いずれは、
2012年 池上彰×岩井克人 新春対談 お金の正体（その1）：日経ビジネスオンライン
2011年、欧州ではユーロ危機が起き、米国ではウォール街で経済格差の是正を訴えるデモが起きました。 どちらも騒動の主役は「お金」です。2002年に誕生したヨーロッパの統合通貨ユーロ。そのユーロがつくりあげた経済圏が、参加国の財政破たんなどを機に崩壊の危機に瀕しています。一方、市場経済の極みともいうべきアメリカの金融市場は、ユーロ危機より前の2008年に起きたいわゆるリーマンショックでその土台がぐらつきました。さらに2011年には、相変わらず高給を食む金融関係者や企業経営者に対し、はっきりと反旗を翻す動きがウォール街をはじめアメリカの各所で起きています。 この危機と騒動の本質は何か？ 私たちが「正しい経済」を手に入れるにはどうすればいいのか？ そのためにはどうやら「お金の正体」を改めて知る必要がありそうです。そこで今回は、『貨幣論』『二十一世紀の資本主義論』『会社はこれからどうなるか』などの
アメリカ金融業界でのキャリア | ウォールストリート日記
最近あまり書く機会がなかったのですが、当ブログの趣旨の一つに、「ウォールストリートでのキャリア」ということがあります。ここ数週間で偶然立て続けに、４－５人の方からキャリアについての相談を受けたので、久々にその話を書いてみたいと思います。 別にキャリアアドバイスのプロではないので、大した助言が出来る立場でもありませんが、こちらの金融界に興味がある方や、アメリカの企業文化について、何らかの参考になれば幸いです。 （尚、個別具体的な部分については、一部修正を加えてありますのでご了承下さい。） アメリカ企業「暗黙のルール」 最初にご相談を頂いた方は、現在、某日本の金融機関に勤めており、ニューヨークに駐在中です。それが近々、アメリカの金融機関に出向して、同社からノウハウを学んでくることになったそうです。 そのためには、同社に出来るだけ溶け込むことが望ましいわけですが、同氏はニューヨーク駐在中とは言え
米国のIPO（新規株式公開）の知識 (1/5) : Market Hack
【米国IPO市場のルネッサンス】 最近、米国のIPO案件が再び賑わいを見せています。 また今後１~２年の展望について考えた場合、Facebook、リンクトイン、Grouponなど上場を控えた企業（そのことをギョーカイ用語では「パイプラインに入っている」と表現します）がいくつもあります。 このような米国企業による株式上場に加えてハイテク産業やサービス業などの知識集約的な産業の場合、中国企業も明らかに本土や香港ではなくナスダックやＮＹＳＥ（ニューヨーク証券取引所）を上場先として選好する傾向があります。（なぜ中国の経営者がアメリカの市場を好むのかについては話が長くなるので別の機会に譲りたいと思います。） 最近米国市場にIPOされた中国企業の名前を思いつくままに列挙すると： トゥエンティワン・ヴァイアネット（ＶＮＥＴ：データセンター） チャイナ・キャッシュ（ＣＣＩＨ：コンテンツ・デリバリー・ネット
じゃやめた！ - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
わかりやすい、と言えばそれまでですが・・・ 米金融大手ゴールドマン・サックスのビニアー最高財務責任者（ＣＦＯ）は４日、金融危機対策のための緊急経済安定化法に基づき、資本注入された１００億ドル（約９０００億円）の公的資金を返済する意向を表明した。 オバマ政権は同日、公的資金による救済を受ける金融機関幹部の年収の上限を５０万ドルに制限する方針を発表したが、政府による規制を避け、財務の健全性をアピールする狙いとみられる。 （産経より） はっきりいえば、公的資金出してやるから５０００万円以上給料とるなよ、といわれたんで、 「じゃ,返す」 ってことに。 良し悪しは別にしてさすがです。わかりやすい（笑）。 モルガンスタンレーも続くようですね。いいんじゃないすか。妙に公的資金にもたれかかる日本の経営陣よりどれだけましなことか。 前にも書いたので繰り返しになりますがモルガンとゴールドマンは間違いなく復活し
日本の住宅ローンは世界から見れば変則です：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 前回の記事「日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない」では、私が想像していた以上に反響があり、正直驚きました。コメントをお寄せいただいたおかげで、日経ビジネス オンライン読者の関心分野を少しは理解できたかと思いますので、今後もできるだけ、皆さんの疑問に答えるような形で、コラムをお届けしていきたいと思っています。 さて今回は、前回の最後で触れた「住宅ローンの日米の差異」について話を進めてまいります。 日本の新築住宅の多くは、購入した途端に、その価格価値が1割も2割も下がってしまいます。生涯賃金の数割もの巨額の長期ローンを組んで思い切って購入したのに、なぜそんなことになるのか、納得いかない方も多いはずです。これは、日本の住宅ローンや住宅価格の決め方が、世界から見れば特異で変則的な仕組みとなっている点が大きく影響しています。 長期の住宅ローン誕生は世界大恐慌の後 そもそも、「
これだけははっきりしておこう - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
くどいけど、とても大事なことなので再度整理しておきます。読者用というより自分用ということで読みづらいですがこらえてください。 突然、政治家も官僚も新聞もテレビも 日本の銀行が中小企業に貸し渋っているのは今回の一連のアメリカ発サブプライム損失が原因であり、そのためにアメリカと同じような公的資金による資本増強が必要だ、と言い始めている。誰が洗脳したのか？？ はっきりしておかなければならないのは日本の金融機関による貸し渋りそのものは少なくともここ１０年顕著に見られる傾向であって、今回のサブプライムがきっかけで突然貸し渋っているわけではない。 バブル以降、日本の金融機関はその意味で一貫しており、国債に集中的に投資する一方、金融機関本来の融資らしい融資は一切行ってこなかったといっていい。 ひたすらJGBを買いまくるJGBモンスターである。 これを補完したのがまさに外資系金融機関である。 さらに言えば
Lehman破綻の代償？ | ウォールストリート日記
Lehman Brothersが９月半ばに経営危機に陥った際、アメリカ金融当局が下した決断は、「救済なし」でした。巨額の損失を抱えて流動性危機に陥りつつあった同社を、アメリカ政府の保証なしに救済出来る体力のある金融機関は存在せず、158年の歴史を持つ大手投資銀行は、あっさりと破綻に追い込まれました。 巷からは、「モラルハザードを起こさないためにやむを得ない」、「ミスを犯したのだから破綻して当然」という声も聞かれます。しかしLehmanを破綻させたことは、30％以上の株式を従業員が保有し、愛社精神に溢れた社員の多かった同社を解体する結果になったのみならず、世界中の金融市場や経済に、極めて深刻な影響を及ぼすことになってしまったと言える気がします。 WSJの9月29日の記事「Lehman’s Demise Triggered Cash Crunch Around Globe（リーマン破綻が世界中
“無限に”リスクを取る種族の破綻：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今年に入りベアー・スターンズとリーマン・ブラザーズが破綻し、メリルリンチが破綻寸前ギリギリセーフでバンク・オブ・アメリカ（BOA）に吸収合併された。 米国の独立系大手投資銀行で残るのは、とうとうゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーの2つになってしまった。と言っても、モルガン・スタンレーは、いったんディーン・ウィッター・ディスカバリーに買収されている。米国の投資銀行に未来はあるのだろうか。 歴史を振り返ると、かつてロンドンでは「マーチャントバンク」と呼ばれる小型の投資銀行が、その知恵とネットワークで、全盛を極めていた。SGウォーバーグ、Ｊ・ヘンリー・シュローダー、ベアリング・ブラザーズなどが栄華を極めていた。だが、英国で起きたビッグバン
終わりのはじまり・・・ - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
二週間ほどマーケットから離れました。 テレビを見ているともう底を打ったとか、最悪期は脱したというエコノミストやストラテジストが多く、んな分けないでしょう、と思いつつも更にはアメリカは利上げする、なんて勇ましいやつらまで出てくる始末で、ほんとこりゃだめだわ。 ということでじっくり二日間、猫のようにマーケットを観察。 結論は簡単で「終わりの始まり」、ということですね。 ご存知の通りダウは６月の月間下落幅が史上２番目の下落。日経平均の１０日続落ってのは４３年ぶりだそうです。これだけでも気が滅入りますが、まだまだ行きそうです。 今回の事態を一言でいうなれば信用収縮な訳です。お互い相手を信用できない。で、いま最終的な担保になっているのはアメリカ国債。これがある限りお金は貸せる。しかし金利が上がってこれの価値が下がったらどうなるか、なんてのは子供でもわかる理屈で利上げなんて出来るはず無いでしょう。 確
世界的インフレを抑える主役は誰か：日経ビジネスオンライン
FRB（米連邦準備理事会）のバーナンキ議長は、6月3日の講演でドル安の行き過ぎを牽制する発言を行った。過去10年以上、FRB幹部は基本的に為替相場に関して言及しない姿勢をとってきた。為替政策の第1の責任者は、米財務省だからである。このため、3日の発言はかなり意外感のあるものだった。昨年秋以降の金融緩和局面では、FRBはドル安が輸出や国内観光業を下支えしている効果を認めてきたが、ここにきて、輸入物価の上昇を懸念せざるを得なくなってきたようだ。バーナンキ議長は次のように語った。 「我々はドルの価値の変化が、インフレやインフレ予想に及ぼす影響に用心深くなっている。我々は“2つの使命”（雇用の最大化と物価の安定のこと。5月29日付けコラム参照）に対するリスクを防ぐために政策 を形成し続けていくつもりだ。そのリスクは、長期インフレ予想を脅かすリスクも含んでいる」 5月30日に発表されたミシガン大学/
ベアー救済その２ - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
しかし相変わらずいい加減な記事が横行して辟易とします。 ベアースターンズを全米5位の投資銀行、とか、書いてそれっきりなのですが、それだけでは今回の救済劇の裏は分からん訳です。彼らは要するにCDOのブティックなのです。それが潰れたらだれもCDOの本当の価値を判定できなくなる可能性すらある・・・と迫って欲しかったね。 実際東京市場でセカンダリーでドル建てのCDOががんがん取引できるなんてベアー以外ありえなかった。その意味では投資銀行ではなくて、所謂証券化商品のブティックな訳で、それを救済した・・・・所に重大な意味があります。 JPモルガンをモルガンスタンレーと同じだと思っている人が多いのにもびっくり！！ 実は、純粋に投資銀行と呼べるのは、モルガンスタンレーとゴールドマンサックスだけです。所謂投資銀行業務はこの2社がご先祖さま。方やWASPの雄、方やユダヤ資本の雄、ということで業界を二分していま
ソーシャル融資サービス「Zopa」、日本進出
オンラインで個人間融資を仲介する英Zopaが3月6日、公式ブログにおいて日本法人の設立を明らかにした。同社は2005年3月に設立された英国のベンチャー企業で、2007年には米国とイタリアでもサービスを開始している。 Zopaは個人の借り手と貸し手をオンライン上で結びつける、P2P形式の金融サービスを提供している。同社が設定した一定基準を満たす借り入れ希望者は、希望金額や借り入れが必要な理由、返済期限などを記したプロフィールを提示する。一方貸し手側は、借り手のプロフィールを見て自分が貸し出したい相手を選び、貸付金額と金利、返済期限を設定する。借り手は1回の融資で、複数の貸し手から借り入れする場合もある。 Zopaによれば、大手の銀行から借り入れるよりも借り手は低い金利で融資を受けることができ、貸し手も自分が選んだ期間だけ運用し、利子を受け取ることが可能となる。米国のZopaの場合、借り手の金
株式投資は宗教なのか？ : 金融日記
こんにちは。藤沢Kazuです。 いろんな株式投資家やネット・トレーダーのブログを読んでいて思うのは、株式投資というのは宗教なのだと言うことです。 もうそこには、お金が儲かるとか損するとかと言うものを超えた何かがあると言う他ありません。 世界がキリスト教、仏教、イスラム教に分かれているように、株式投資にも大きく分けてみっつの宗派があるようです。 そして各宗派の信者たちは日々自分達の信仰を広めようと活動しているみたいです。 その宗派は「短期売買デイ・トレーディング教」、「長期投資ファンダメンタル教」、「インデックス・ファンド教」です。 それでは順番に各宗教の教えを見ていましょう。 １．短期売買デイ・トレーディング教 この宗派の特徴は株式投資を単にパチンコや競馬のような確率の遊びと割り切っている点です。 株が上がる確率と下がる確率は半々なので、格安のネット証券を使って合法的に博打を打とうと言うス
Soros氏の警告？ | ウォールストリート日記
1月23日のFTに、かつてグローバルマクロ戦略のヘッジファンドを率いて世界の為替市場を震撼させたGeorge Soros氏の、昨今の金融危機に対するコメントが掲載されていました。 この記事は「The worst market crisis in 60 years」（過去60年で最悪の市場危機）と題され、今回の金融危機により、第二次大戦後から現在まで続いて来た、アメリカの信用拡張に依存した経済システムが、終わりを告げたと主張しています。 なかなか興味深い内容だったので、以下にその記事の抄訳を載せて見たいと思います。（原文も最後に添付します。） 過去60年で最悪の市場危機 George Soros 今日の金融危機は米国の住宅バブルによって引き起こされた。この危機は、第二次大戦後に何度か見られたような金融危機と似ている側面もあるが、一点だけ今までと大きく違うことがある。それは、この危機が、ドルを
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投資銀行はどうすれば変わるか？ | ウォールストリート日記
Amazon.co.jp: 秘密の国オフショア市場: ウィリアム・ブリテェィン・キャトリン (著), 森谷博之 (読み手), 船見侑生 (翻訳), 長坂陽子 (翻訳): 本
