1979年のイスラム革命以前、イランは東西のカルチャーがぶつかり混じり合う、音楽文化のるつぼだった。革命以降は鎮圧を見たイランの音楽シーンが、最近になりアンダーグラウンドで復興の兆候が見られている。イランでは今なにが起こっているのか?
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はじめは「大学のニュース」 「不都合な記事」も 無給、薄給…… 中東のイランに「イラン学生通信」(ISNA、イスナ)という名の通信社、ニュースを配信する会社があります。その名の通り学生が中心となって運営していますが、侮るなかれ。政治や経済、事件、スポーツなどあらゆるニュースを速報し、米国の新聞ニューヨーク・タイムズ、英国のテレビ局BBCなど世界的なメディアも記事を引用。イランで最も頼りになる報道機関だと言われています。学生がやってるって、ホント? 「世界最強の学生新聞」の実態を取材しました。 はじめは「大学のニュース」 首都テヘランの中心部にある6階建ての建物が、ISNAの本部ビル。出迎えてくれた経営主幹のアリ・モタギアンさんは58歳だそうです。いきなり学生じゃない人が出てきちゃったよ。 「私はイランの歴史や文化を専門とする大学教授ですが、例外だと思ってください。所属する記者・編集者600
「イスラム教」と聞いて、頭にスカーフをまとう女性を思い浮かべる人は少なくないだろう。ヒジャブを着用させることで身体を隠して女性を抑圧しているとイスラム教を批判する声がしばしば上がるが、世界中の大半のムスリム女性にとっては頭を覆うか覆わないかは個人の自由である。 一方で、公の場や親族以外の男性の前では、女性にヒジャブ着用を法律上義務付ける国もある。その一つであるイランでは反ヒジャブ運動が注目を集めている。 ◆イランにおけるヒジャブの過去と現在 イランを訪れる外国人女性にもヒジャブの着用を義務付けているために、世界中ではイランが女性を支配する保守的な国であるというイメージが定着している。しかし、70年代のイランの画像を検索してみると、ミニスカートを履いている女性の姿が検索結果に現れ、当時のリベラルな雰囲気を伝えてくれる。 実は、イランにおけるイスラム原理主義の定着は、1979年に起きたイラン革
バーレーンの首都マナマ西郊の村で、イスラム教シーア派指導者ニムル・ニムル師の死刑を執行したサウジアラビアに抗議するデモ隊と機動隊が衝突する中、シュプレヒコールをあげる女性(2016年1月3日撮影)。(c)AFP/MOHAMMED AL-SHAIKH 【1月5日 AFP】サウジアラビアがイスラム教シーア派(Shiite)指導者の死刑を執行し、シーア派大国のイランの反発を招いている問題で、サウジと緊密な関係を持つスンニ派(Sunni)アラブ3か国が4日、サウジに続いてイランとの外交関係の断絶や格下げに踏み切った。これによりサウジとイランの緊張関係は本格的な外交危機に発展し、世界規模での懸念を招いている。 この問題では、サウジが著名なシーア派指導者で活動家のニムル・ニムル(Nimr al-Nimr)師の死刑を執行したことに対し、イランが強く反発。両国間の激しい非難合戦となり、まずサウジがイランと
サウジアラビアがイスラム教シーア派の指導者の死刑を執行したことに反発したデモ隊によって、イランにあるサウジアラビア大使館が襲撃されたことを受けて、サウジアラビアのジュベイル外相は首都リヤドで記者会見を開き、「イランとの外交関係を断絶する」と発表しました。 これを受けて、サウジアラビアのジュベイル外相は3日、首都リヤドで記者会見を開き、「イランとの外交関係を断絶する」と発表し、そのうえで「イランの外交団に48時間以内にサウジアラビアを退去するよう求める」と述べました。さらにジュベイル外相は、「イラン側がサウジアラビア大使館が襲撃されることを止めなかった」と指摘し、イランの対応を強く非難しました。 サウジアラビアとイランの間では、シリアやイエメンの情勢のほか、サウジアラビアの聖地メッカ郊外で多数のイラン人巡礼者が死亡した事故などを巡って対立が続いていて、サウジアラビアが外交関係を断絶すると発表
アラブ連盟首脳会議は29日、イエメンのハディ暫定大統領の支持を表明し、アラブ合同軍の創設に合意する声明を発表して閉幕した。合同軍創設は連盟の初の試みとなる。米国の中東での影響力低下、イランの脅威の拡大が背景にある。 合同軍構想は従来もあったが、本格的に検討されてこなかった。これまでアラブ諸国で紛争が起きれば米軍が介入してきた。だが米オバマ政権はイラクから米軍を撤退させ中東から距離をおいている。イラク・シリアで勢力を伸ばした過激派組織「イスラム国」(IS)に対しても米軍は空爆に踏み切ったものの、地上部隊の派遣には消極的だ。 合同軍創設を主唱したのはエジプトのシーシ大統領だ。同国は東部シナイ半島でISに忠誠を誓う武装組織と国軍の衝突が続く。2月にはリビアでエジプト人ら21人がISに殺害された。だが2013年にムルシ政権が軍主導で打倒された後、米国の軍事支援は縮小しており、過激派対策でアラブ諸国
皮肉は、ベンヤミン・ネタニヤフ氏の得意とするところではない。 イスラエル首相は3月初め、イランの核開発計画について再び終末論的な警告を発するためにワシントンにいた。今回は、2012年に国連で高々と振りかざしたイランの核爆弾の略図は家に置いてきた。 だが、この直近の演技は、今の指導者ほどイスラエル国家を無防備にすることに熱心な人は誰もいないことを改めて思い出させた。 驚くまでもなく、ネタニヤフ氏は米議会の共和党の友人たちから温かい拍手を浴びた。ジョン・ベイナー下院議長は、バラク・オバマ大統領に恥をかかせる機会を決して逃さない。多くの民主党議員は会議を欠席した。 イスラエル国民が心配すべきなのは、米議会の外では、誰も耳を傾けていないことだ。ネタニヤフ氏が自らのトレードマークにした好戦的な強硬姿勢は、とうの昔に欧州諸国の支持を失った。共和党議員と一緒になってオバマ氏を批判することで、ネタニヤフ氏
イランのジャーナリスト Akbar Ganji さんが、現在アメリカを訪れている。アメリカ東部時間の17日夜に、National Press Club でその勇気ある言論に対する表彰(John Aubuchon Freedom of the Press Award)を受ける。ガンジさんについては、ちょうど一年前、彼が当局によって拘束されていた時にこのブログにも書いた。今回も、帰国すれば、拘束が待ち受けているものと思われる。 ガンジさんは、APとのインタビューで、「イランの体制は望ましいものではないが、それは私たち自身の問題だ」と語り、国外の権力によるいかなる介入も、国内の反体制派がそれらと結託して政権転覆を企んでいるという疑惑の目をもたらし、反体制派弾圧の口実を与えることになると警告している。軍事的な介入によって隣国イラクの政権が転覆されたこともイランの民主勢力にはよい効果を与えなかったと
Secret documents, leaked from numerous intelligence agencies, offer rare insights into the interactions between spies. A digital leak to Al Jazeera of hundreds of secret intelligence documents from the world’s spy agencies has offered an unprecedented insight into operational dealings of the shadowy and highly politicised realm of global espionage. Over the coming days, Al Jazeera’s Investigative
(CNN) イラン北西部にある塩湖、ウルミア湖はかつて中東最大の湖だった。塩分濃度が極めて高いため、沈むことなく泳いだり浮かんだりしていられた。 しかしこの20年で湖の水はほぼ完全に枯渇し、周辺地域の農業や経済も衰退した。 国連開発計画によると、イランの水不足と有害な農業政策のため、1997年以来、湖の3分の2が干上がったという。ロハニ大統領はこの問題に対応するため、向こう10年で50億ドル(約6000億円)の拠出を表明している。 イランの写真家メイサム・ミール・ゼンデーデルさんは、2013年に湖の様子を目の当たりにして生態系に与える影響の大きさを知り、消えゆく湖の姿を写真に記録するプロジェクトに取り組み始めた。 取り残された船や木製の支柱群は、かつてそこに豊かな水があったことを物語る。湖岸の住宅街や子どもたちの遊び場は今、砂と埃にまみれている。 まだ残っている住民もいるが、ほとんどは農業
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6月10日にイラク北部モースルを、イスラーム主義過激派集団の「イラクとシャームのイスラーム国家(ISIS)」が掌握した。ISISの勢いは収まらず、南下して、バイジーやティクリートといったイラク中部の主要都市を制圧し、首都バグダードに迫ろうという勢いである。 2003年のイラク戦争以後、テロが止まず不安定と混乱でぐずつくイラク情勢だが、ISISの伸長が、全体構図に玉突き状に変更を迫り、周辺諸国や地域大国を巻き込んだ内戦に発展する危険性がある。 「国際テロ組織」の範囲を超えた武装民兵組織 ISISは「アル・カーイダ系の国際テロ組織」と通常形容されるが、現在の活動はそのような形容の範囲を超えている。昨年3月にはシリア北部の主要都市ラッカを制圧し、今年1月にはイラク西部アンバール県のファッルージャを掌握、県都ラマーディーの多くも支配下に置いていた。
冷戦終結後のアメリカ一極の時代は終わった。中国やインドなど新興経済の台頭著しい現在、ポスト・アメリカの世界が模索されている。 欧米各国はウクライナの紛争に関して、総論としてウクライナ暫定政権を支持しロシアを非難しているが、具体的な制裁となると、一致した立場をとることは今後とも難しいだろう。あるいは依然として紛争が継続するアフガニスタンやパキスタンをとりまく南アジアの国際関係をみても、大国を軸にして割り切れる状況にはない。ポスト・アメリカの世界は、まさに多極化の時代に入りつつあるように見える。 本稿では、多極化する南アジアをとりあげ、パキスタンを中心に対テロ戦争以降の国際関係をめぐる論点を整理しておこうと思う。そこで明らかになる地域の現状は、より広いポスト・アメリカの世界を展望するためにも意味があると思われるからである。 パキスタンは、中国・アメリカ双方と歴史的にきわめて深い関係をもってきた
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