久しぶりの休日。 ビル・エヴァンスを聞きながら、のんびり朝ご飯を食べてから洗濯。 メール(30通!)にご返事を書いてから、合気道のお稽古にでかける。 ひさしぶりのお稽古なので、たくさん来ている。 身体を精密に使って、技の「冴え」を出すという多田先生の先回の研修会での教えをいろいろと工夫してみる。 剣の術理で体術を説明するということの意味が、稽古のあとにPちゃんと話しているうちに、ふとに腑に落ちる。 剣や杖を使うというのは、便利な道具を手の延長に持つ、ということではない。 剣や杖は「じゃま」なものである。 これは使ってみれば分かる。すごくじゃまくさい。 剣を使うためには、極端に言えば、手の関節を「もう一つ増やす」ような身体の使い方が必要になる。 剣を操るのは、おそらくそのような身体分節の緻密化の、剣が導入になるからではないのか、と考える。 光岡英稔先生が以前「ボクシングというのは拳を握ってい
やっと、唇についての記事を書き上げました。 いや、本当はその後にも変化が続きまして、もっと詳しくもかけるのですが、キリがありません(笑)。 一つのテーマに絞って書き上げてみて、思うことがありました。 今度は「全体」を伝えよう、ということです。 全体とは、私が見ている世界です。世界観と言っていいかもしれません。 ずっと自分は「凡人」なのだ、と思って過ごしていますが、最近、ちょっとこの考えはおかしいのではないか、と思うようになりました(笑)。 身体を通して、普通とは違う考え方を手に入れてきました。 新しい身体が見つかり、なじみ、それが当たり前になり、だんだんと世の中に対しての見方が変わってきました。 ついつい、自分が見ている世界が当たり前、と思ってしまい、稽古でそのままを伝えてしまいますが、大前提が違うのです、当然、迷わせてしまいます。 そんな事がどうも増えてきた、それが世界観についてを書きた
「高齢者は老害化する前に集団自決、集団切腹みたいなことをすればいい」といった主張が物議を醸している。発言者は、経済学者で米イェール大学のアシスタント・プロフェッサー・成田悠輔氏だ。 【図解】親が倒れてからでは遅すぎる「最強の介護施設」を探す5カ条 各界の重要ポストを高齢者が占めている日本の現状に対し、成田氏は、2022年2月1日、堀江貴文氏と対談したYouTube動画『【成田悠輔×堀江貴文】高齢者は老害化する前に集団切腹すればいい?成田氏の衝撃発言の真意とは』で、世代交代を本気で考えようとして、次のように述べている。 「(高齢の偉い人々を)1ミリも尊敬していないかのような雰囲気をみんなが醸し出すようになると、やっぱり誰しも周りに必要とされていない感をガンガン出されるとつらいと思うんで、少し世代交代につながるんじゃないか」 その後、高齢化が進む日本社会の解決策として、「安楽死の解禁・強制」な
この記事の出典や参考文献は、一次資料や記事主題の関係者による情報源に頼っています。信頼できる第三者情報源とされる出典の追加が求められています。 出典検索?: "労働価値説" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL(2019年5月) 労働価値説(ろうどうかちせつ、labour theory of value)とは、人間の労働が価値を生み、労働が商品の価値を決めるという理論。ウィリアム・ペティにより初めて着目され[1][2][3][4]、アダム・スミス、デヴィッド・リカードを中心とする古典派経済学の基本理論として発展し、カール・マルクスに受け継がれた。労働価値論とも言われる。 労働価値説の萌芽[編集] ギリシアのアリストテレスは財と労働価値の関係に言及していたが、財の価値の客観的な根拠を求めても得
転形問題(てんけいもんだい、Transformation problem)は、マルクス経済学における価値の規定と価格の規定の間には矛盾が存在するのか否かを問題とした一連の論争を指す。訳語としては転化問題という用語が使われることもある。 論争の起源[編集] マルクスはすでに『資本論』第一巻において、価値規定と平均利潤の間に「外見上の矛盾」があることを認めており、この矛盾は「多くの中間項」を経て解決されるものであるとしていた。マルクスの死後エンゲルスは『資本論』第二巻の序文においてこの問題を取り上げ、『資本論』第三巻では、「価値法則を損なわないばかりでなく、むしろ価値法則に基づいて」平均利潤が形成されることが成し遂げられるであろうことを約束し、これをめぐって多くの論争が巻き起こった。特にベーム・バヴェルクは、「約束は決して果たされなかったし、果たされるはずがない」と断言した。 さらに、『資本論
【第5回】はこちらをご覧ください。 労働者が、給料以上に働き、それが企業の利益になる 前回は、企業の利益がどのように生み出されるかを解説しました。 ここで、注意してみると、企業の利益になる「剰余価値」は、労働者が商品を生産する過程で生み出した付加価値だということに気がつきます。労働者は自分の労働力の価値よりも多くの価値を生産し、そしてこの差額分が剰余価値とされるのです。 これが、企業が利益を生み出せる理由です。労働者が自分の給料以上に働き、価値を生み出し、それが企業の利益になっているのです。 企業は、原材料を仕入れ、機械設備を使い、労働者を雇って生産活動を行っています。それだけ考えると、企業はそれらすべてを使って利益を出しているように思えます。つまり、原材料や機械設備も利益を生み出しているように感じます。しかしそれは違うのです。 前回説明したように、綿花の価値と機械の価値(機械の減価償却分
【第4回】はこちらをご覧ください。 労働者がしんどいのは資本主義の運命 日本は「豊かな国」のはずなのに、そこで生きているぼくらは「豊かさ」を実感していません。日々、苦しい思いをしています。そして人によっては、「企業」をその原因と考えています。 労働者が苦しんでいるのは、企業がブラックだからだ、企業が労働者を搾取して、その恩恵をひとり占めしているからだ、ということです。果たして本当にそうでしょか? もちろん、一部には「ブラック企業」と揶揄されるような企業もあります。ですが、それはほんの一部です。一方、日々「しんどい」と思っている労働者は、一部ではありません。全体的にそのような雰囲気を感じます。つまり、一部のブラック企業に勤めている人以外にも「しんどい」と感じている人は大勢いるのです。 労働者がしんどい生活を送っている背景にあるのは、個別の企業の事情ではなさそうです。マルクスの理論に基づいて考
【第3回】はこちらをご覧ください。 給料の額を決める「労働力の価値」とは 給料は、労働者が出した成果で決まっているのではなく、労働力の価値、つまり「その労働者が明日も仕事をするために必要なコスト」で決まっています。 この「必要なコスト」には、体力を維持・回復するために必要な食事・住居などの費用だけでなく、その仕事をするために必要な知識・経験・技術を揃えるためにかかるコストも含まれます。医者や弁護士など、専門的な知識や長年の経験が必要な仕事は、そのために必要な知力を身につけるのに膨大なコストと労力がかかります。だから医者や弁護士の給料は高い、という話をしました。 そして厚生労働省の統計データからも、マルクスの理論が現代にも当てはまっていることを確認しました。つまり、給料を高くするためには「労働力の再生コスト」を引き上げることがポイントなのです。 商品の原材料に、その商品を作るためのスキル習得
で、男性は進化形なの? このように男性に進む個体は、手を加えなければ女性の器官になるものを、強制的にワンランク上に進める手立てを使って男性の器官を生みだしてきたとみることができる。 だから、この点だけを見ていれば、男性の方が女性よりも一段発展しているようにも見える。 しかし、女性では、Wnt4という卵巣を決定する働きを持つ遺伝子が作動して、その効果により未分化性腺から卵巣に向けた分化が進行する一方、Wnt4の調節を受けて作用するDAX1遺伝子にはSox9遺伝子を阻害する効果があるとされている。 つまり、女性も「男性にはならずに女性になるのだ」という強い意志のもとに発生が進行しているため、単純に女性がデフォルトで、男性が女性の発展型とはいえないようだ。 このように、器官が生まれるまでには、驚くべきストーリーが隠されています。わたしたちが生きていけるのも、こうした物語をいくつも経てできたからだ
2023年10月に開始されたインボイス制度、みなさん準備はしっかりできましたか? インボイス制度対応として、会計ソフト、請求書発行ソフト等のシステム導入は有効な手段です。 →ダウンロード:請求書受領クラウド選び方ガイド【6社の比較表付き】 本記事では、インボイス制度に向けて必要な対応を整理し、システムによる対応方法について解説していきます。 経理システムの代表格である会計ソフトだけでなく、近年注目されている「請求書受領システム」での対応方法についても言及しています。インボイス制度に向けシステム対応を考えている経理部の皆さん、ぜひ最後までご覧ください。 インボイス制度とは? インボイス制度とは、2023年10月から始まった「適格請求書等保存方式」のことです。簡単に説明すると、買手が仕入税額控除を適用するためには一定の事項が記載された帳簿および適格請求書(=インボイス)の保存が必要になる、とい
最近では技術がめまぐるしく変化しており、RPA・AIといった英語の頭文字を目にする機会も増えてきましたね。しかしながら、「名前は聞いたことがあるけどうまく説明できない」「結局RPAとAIの違いがわからない」といった方が多いのではないでしょうか。 RPAとAIの違いを一言で表すと、「自己学習能力」の有無です。 RPA(Robotic Process Automation)は人間が指示を出し、ソフトウェアがその命令どおりに実行します。 一方で、AI(Artificial Intelligence)は自己学習能力をもっており、人間の力を借りずとも自律している存在として認識されています。 つまり、AIではあらかじめ大量の知識やパターンをを与えておくと、そのデータを基にしてAI自ら学習を始めていき、場合によっては人間には考えられなかったアウトプットをうみだすことができます。RPAとAI2つの技術が組
直列入力直列出力形(SISO)のシフトレジスタは最も単純な形態である。データはシリアルに入力端子から入力され、トリガークロック信号が入力されるたびにフリップフロップを1段ずつ進んでいく。このとき、入力が接続された1段目のフリップフロップに入力データ(ビット)が取り込まれ、最終段のフリップフロップの持っていたデータ(ビット)が出力され、失われる。 フリップフロップに格納されたデータは 'Q' 端子に出力されている。フリップフロップ1個につき1ビットのデータを保持するので、4個使えば4ビットのレジスタとなる。例えば、シフトレジスタの初期値が 0000(つまり、全スロットが空)であったとする。入力が 1,1,0,1,0,0,0,0 の順にあったとする。すると、右の表のような状態の流れとなる。左端の列が入力に近い方のフリップフロップを表している。つまり、この場合の出力は 11010000 となる。
一方、厚生労働省の「雇用均等基本調査」によると、2021年における民間企業に勤める日本の男性の育児休業取得率は13.97%で過去最高を更新したものの、女性の85.1%とはまだ大きな差を見せている。 日本政府は男性の育児休業取得率を2025年までに30%に引き上げるという目標を掲げており、それを達成するために、2021年6月、男性の育児休業取得促進を含む育児・介護休業法等改正法案を衆議院本会議において全会一致で可決・成立させた。その結果、2022年10月には「出生時育児休業(産後パパ育休)」が新たに創設されることになった。 「出生時育児休業(産後パパ育休)」とは、男性労働者が子どもの出生後8週間以内に4週間までの休業を取得できる制度であり、原則として休業2週間前までの申し出により休暇取得が可能になった(既存の育休制度では原則1カ月前までの申し出が必要)。 また、育児休業4週間を分割して2回取
なぜ韓国は出生率が低い? 韓国における少子化の原因は、子育て世帯の経済的負担の問題だけではなく、未婚化や晩婚化の影響も受けている。しかしながら、今までの韓国政府の少子化対策は、出産奨励金や保育費の支援、児童手当の導入や教育インフラの構築など主に子育て世帯に対する所得支援政策に偏っている。2020年12月に確定された「第4次少子・高齢社会基本計画」も子育て世帯に対する支援策が大部分を占めている。 また、韓国ではまだ儒教的な考えが根強く残っており、結婚してから出産するケースが多い。しかしながら、多くの若者は安定的な仕事を得ておらず、結婚という「贅沢」を選択できない立場に置かれている。 韓国における20~29歳の若者の失業率は2020年の9.0%から2022年には6.8%に改善した。新型コロナウイルスのパンデミックによる落ち込みからの反動増の側面が強く、政府の財政支出が雇用を押し上げていること、
記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 ソ連で命にかかわるノルマが横行し、現代日本でそれが例外な理由 それでは一体、かつてのソ連で命にかかわるノルマが横行し、現代日本でそれが例外でしかない、その差はどこから来るのでしょうか。注意しなければならないのは、戦争が理由ではないことです。シベリア抑留は戦後に始まったからです。また、ノルマを課されたのはシベリアで抑留された捕虜だけではなく、ソ連の一般市民も同じでした。 そうだとすれば、ソ連と現代日本の違いは、やはり社会主義と資本主義の違いにあると考えるのが妥当でしょう。 資本主義では、会社は利益を求めて経済活動を行います。社員に過大なノルマを課せば、一時は利益が増えるかもしれませんが、やがて社員が重労働にたまりかねて辞めていき、強引な営業に顧客からも信頼を失い、長期ではむしろ利
記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 日本郵政グループのかんぽ生命保険で、新旧の保険料の二重払いなど顧客の不利益になる保険の乗り換えを繰り返していたことが相次ぎ発覚し、問題となっています。不正の背景には、販売を担う郵便局や郵便局職員に課された過剰な営業目標、いわゆるノルマがあると言われます。 販売実績に応じて営業手当が付く一方、ノルマを達成できないと、「何だこの数字は」「契約を取るまで帰ってくるな」「平日に時間がなければ土日に営業しろ」と上司から怒号が飛んだと言います。ノルマ達成が職員の重圧となり、不正につながったことは容易に想像できます。 日本郵便はかんぽ生命の保険商品について、2019年度の営業目標や販売員のノルマを廃止することにしました。しかし、この問題に対するメディアや識者の反応には、気になる点があります。
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