大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
セブンの「おにぎり」はなぜうまいのか：日経ビジネスオンライン
大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
賃貸派って老後はどうするの？ 放浪？：日経ビジネスオンライン
家を買うべきか、借り続けるべきかは若手社員にとって永遠の命題だ。仕事のことならともかく、こと持ち家問題に関しては、先輩に相談しても明快な答えは得られない。既に自宅を購入した“持ち家派”は「家賃を払い続けても賃貸住宅は未来永劫、他人の物。同じくらいの金額ならローンを払って自分の資産にした方がよい」と主張する。一方、“賃貸派”は「先が見えない中でローンを組むなんてとんでもない」と持ち家戦略のリスクを煽る。両者の主張は平行線を辿るばかりで、永遠に決着が付きそうにない。 だが、そんな中、「サラリーマンは自宅を買ってはいけない」と明確に主張するコンサルタント・不動産投資家がいる。その根拠と、賃貸派のアキレス腱である老後の暮らしについて対策を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書「サラリーマンは自宅を買うな」で、会社員がローンを組んで自宅を所有するリスクを主張されています。今ここに、まさに自宅を買わん
中国の「反日カード」を、日本の「日常」で無効化しよう：日経ビジネスオンライン
私はこれまで「普通の中国人」に的を絞って記事を書いてきたが、コメント欄などで感想を読ませていただくたびに「中国の現状について、根本的な勘違いがあるのでは…」と感じることがあった。ずっと考えてきたのだが、先日の中国取材でその理由の一端を掴んだ気がした。 普通の中国人の考え方などは紹介したけれど、彼らの日常生活についてはあまり触れていなかった。彼らの日々の暮らしが、我々日本人のそれとはかけ離れていることに、多くの日本人は気づいていないのでは？ そして、そもそも「こと『生活』においては、私たちと中国人は同じ土俵に立っていない」ことを認識していないのではないか？ と思ったのだ。 そう書くと意外に思われるかもしれない。 「えっ、どういう意味？ 中国はもうGDP世界第2位の経済大国になったんでしょ？ 少なくとも北京や上海などの都会の人はかなりお金持ちになったんでしょ？」と。 ビジネスホテルひとつとって
地震がないはずの韓国で大きな地震が増えている：日経ビジネスオンライン
日本での地震初体験話で盛り上がる 韓国でも自然災害は例外ではなく、猛暑の後の大雨で家が崩れたりする災害が発生した。ただし、地震の発生回数が増えているというが、体感できるほどの揺れは2005年と2007年の地震しかない。それも、一部の地域だけだった。そのせいか、韓国人が日本に来て期待してしまう体験といえば、地震である。 日本人は地震が発生しても、「あ～なんか揺れてるね～」ぐらいで平気でいる。なのに、韓国のマスコミは「東京南部海底で震度○.○度の地震発生！ 東京都内の建物が揺れた！ 韓国への津波影響は！」と大きく報道する。以前、九州で大きな地震が発生した際に、釜山地域で少し揺れを感じたことがあったからだ。 韓国人が日本を訪れて、初めて体験する地震は恐怖そのもの！ なにせ、建物が揺れるのだ。特に高層ビルがキーキーという音とともに揺れ続けるあの恐怖は、かなりスリリングである。日本に住んだことのある
ヤン坊マー坊だけじゃ、世界と戦えない。：日経ビジネスオンライン
佐藤 可士和（さとう かしわ） アートディレクター/クリエーティブディレクター 1965年、東京都生まれ。1989年、多摩美術大学グラフィックデザイン科卒業。博報堂を経て、2000年に「SAMURAI（サムライ）」設立。主な仕事に、国立新美術館のシンボルマークデザインとサイン計画、ユニクロや楽天グループのグローバルブランド戦略のクリエイティブディレクション、セブン-イレブンジャパン、今治タオルのブランディングプロジェクト、「カップヌードルミュージアム」のトータルプロデュースなど。東京ADCグランプリ、毎日デザイン賞ほか受賞多数。慶應義塾大学特別招聘教授、多摩美術大学客員教授。著書は「佐藤可士和の超整理術」（日本経済新聞出版社）ほか。ウェブサイトはこちら（人物写真：大槻純一、以下同） 川島：ご安心ください。タイトルの横に入っているのは私の顔写真ですから。 佐藤：それを聞いてひと安心です（笑）
第6回 「ハラル」をめぐる熱い動き：日経ビジネスオンライン
台頭するムスリム食マーケット アジア各地で進出を加速しているカレーの「CoCo壱番屋」は、2013年12月9日インドネシアのジャカルタに1号店を開いた。インドネシアは2億3000万人を超える世界4位の人口国だが、その80％以上をイスラム教徒が占める。「CoCo壱番屋」はイスラム教徒が多数を占める国への出店は初めてだという。宗教上、食べることが禁じられている豚肉を出さないほか、カレーソースなどの原料にも動物性の原料を一切使わないことにした。CoCo壱番屋はすでに中国・台湾・タイなどアジアに100店以上を展開しているが、今後はインドネシアの様子をみながら、イスラム教徒が多いマレーシアなどへの出店も検討していくという。 イスラム教徒（「ムスリム」という）は世界で約19億人おり、これは世界人口の27％にあたる。世界では4人に1人以上がムスリムだし、今後さらにその増加が見込まれている。イスラム国での
貞観地震と南海トラフ地震をつなぐ「砂」（１）：日経ビジネスオンライン
静岡県から大分県にいたる西日本の広範囲にわたり見舞うとされる南海トラフ地震。その震源域は、駿河湾から日向灘にいたる太平洋岸の海底だ。昨年の3月、内閣府が発表した想定被害、最大で死者32万3000人、経済損失220兆円という数字に信じられない思いをした人も多かったろう。 なぜ、そこで、そんな巨大地震が起こるのか？ 世界の地震の約1割が日本で発生 地球が「球形」をしているのは、長い地球の歴史からみれば軟らかい玉だからだ。地球は重力によっていびつな形からきれいな玉へと形を変えてきたが、その動きは今も進行している。地球の表面は厚さおよそ10～100kmの数十枚のプレートと呼ぶ「岩盤」で覆われていて、このプレートは1年に数ミリから数センチずつ動き続けている。「ハワイは刻々と日本に近づいている」のだ。 日本列島は、北米プレート、ユーラシアプレート、太平洋プレート、フィリピン海プレートという4つの巨大岩
超絶の“上野行き”SL「D51」実現へ：日経ビジネスオンライン
私、向谷実のこのコラムも、いよいよ今回が最終回となりました。ご覧いただいた皆様、全6回、ほぼ１カ月の期間に渡ってお付き合いいただき、まことにありがとうございました。 これまで、一般の週刊誌や鉄道専門誌、音楽雑誌など、様々なメディアに寄稿してきた経験はあったわけですが、自分の会社の事業活動や、一経営者として考えてきたことなどを、しかも「ビジネス誌」のサイトという比較的“硬派”な媒体上で、思いのままを綴るというのは、初めての経験でした。 自分で言うのもなんですが、こうやってコラムを書き連ねてみて、これまで自分の仲間たちと地道に築き上げてきた成果を振り返ることができ、「よくやってきたなぁ」と感無量です。 しかも、これまで自分のやってきたことを整理して考え直すことができ、さらに、これからやっていかなければならないことも明確に見据えることができたような気がします。このコラム掲載を一緒に進めていただい
「グーグルに頼る人は、世界を理解できない」：日経ビジネスオンライン
清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
大公開、中国大気汚染都市ランキング：日経ビジネスオンライン
坂田 亮太郎 日経ビジネス副編集長 東京工業大学大学院修了後、98年日経BP入社。「日経バイオテク」「日経ビジネス」を経て2009年から中国赴任。北京支局長、上海支局長を経て2014年4月から日経ビジネスに復帰 この著者の記事を見る
やはり進んでいる若者のフェイスブック離れ：日経ビジネスオンライン
やはりその兆候は強まっていた――。 世界中で今でもユーザーを増やし続けているフェイスブック。すでに12億人に達しているが、発祥地の米国ではすでに3年ほど前から「ピークは過ぎた」と言われいる。 昨年5月には、ハーバード大学バークマンセンターとリサーチ会社ピュー・リサーチが共同で107頁に及ぶソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の報告書を公表。その中で、米国では10代の利用者がフェイスブックから遠のき始めていると記した。 また先進国の中では米国、フランス、ドイツ、スペイン、カナダ、そして日本で利用者の減少が始まっていることもわかった。途上国を中心として、利用者総数は増えているが、多くのユーザーの胸中には「熱はさめた」という実感が去来してもいる。 「ティーンがフェイスブックのページに来ない」 そして今月、米ITコンサルタント会社アイ・ストラテジー・ラボ（iStrategy Labs）
緊急寄稿：今、新国立競技場に何が求められているか：日経ビジネスオンライン
槇 文彦（まき・ふみひこ）氏 1928年東京都に生まれる。1952年、東京大学工学部建築学科卒業。米クランブルック美術学院及びハーバード大学大学院修士課程修了。スキッドモア・オーウィングズ・アンド・メリル、セルト・ジャクソン建築設計事務所、ワシントン大学のキャンパス・プランニング・オフィス勤務を経て、ワシントン大学とハーバード大学で都市デザインの準教授。1965年に帰国、槇総合計画事務所を設立し、東京大学教授も務めた。受賞歴多数。建築家最高の名誉とされるプリツカー賞を1993年に受賞。 10月の下旬だったろうか。「日経ビジネス」の編集部から、現在話題になっている新国立競技場案についての寄稿を求められた。その依頼と同じ頃、日経ビジネス10月28日号が送られてきた。 その中では今回、新国立競技場のコンペに当選した建築家、ザハ・ハディド氏、そしてその周縁でコンペに参加した人々の案をめぐる話が、建
客室乗務員全員にiPadを配ったわけ：日経ビジネスオンライン
日高：11月1日に新しいLCC（格安航空会社）、バニラ・エアが誕生して年内に運航が始まりますね。楽しみにしています。幸重さんのご苦労は増えるのかもしれませんが。 幸重：今回、より日本に合ったLCCにしようということで、マレーシアの航空会社エアアジアとやってきた共同事業を解消し、ANAホールディングス100％出資のLCCにして、ANAが全面的に支援することになりました。 我々、IT（情報技術）の部門も全面支援して、日本に合ったサービスを提供でき、成功できるビジネスモデルを作っていきたいと考えています。これまでITはエアアジアのものを使っていましたので、我々がかかわる形ではありませんでした。 日高：LCCのように、航空ビジネスにすぐ参入できる背景にはITの進化がありますね。 幸重：ええ。LCCもそうですし、中東の湾岸にある航空会社が、スポットライトを浴びています。飛行機は最新のものを調達する。
「世界遺産」登録でも絶滅寸前の和食：日経ビジネスオンライン
和食がユネスコの「世界無形文化遺産」に登録される見込みだ。世界無形文化遺産は、いわゆる「世界遺産」と並ぶユネスコの遺産事業の1つだ。12月上旬の政府間委員会で正式に決定する。食に関係する世界無形文化遺産は、フランスの美食術や地中海料理、メキシコの郷土料理など既に4件が登録されている。世界的に日本食ブームであることを鑑みれば、和食の登録は「当然」と言えるだろう。 世界一の食大国、日本 フランスの「ミシュラン・ガイド」に掲載されている日本の三ツ星店は首都圏で15軒、関西圏14軒、北海道4軒、広島1軒の計34軒。うち28軒が寿司や天ぷらなどの「和の名店」となっている。これはミシュランの本場、フランスの27軒を凌ぐ数で、名実ともに和食が「世界一の料理」であることを示している。我々日本人は、先人たちが育んできたこの良き食文化を誇りに感じるべきであろう。 だが、世界無形文化遺産登録を手放しで喜んでいる
羽田発着枠問題、JALは国を訴えるか：日経ビジネスオンライン
JALは利用者の利便性を損なうとして、すかさず国交省に対し異例の対応に踏み切った。情報公開制度によると、各省庁が情報を開示するかどうかを決定する期限は原則、請求のあった日から30日以内。今回は11月3日ごろがリミットとなる。 今後の展開は3つほどありそうだ。もっとも穏当なのは、JALが情報開示に関する国交省の見解を受け取り次第、振り上げた拳を下ろすことだろう。 ただ、この可能性は低い。JALは国交省が内部で発着枠を決定するまでに授受した文書、書面、電磁的記録（メール）にとどまらず、第三者とのやり取りまですべて開示するように求めているためだ。 第三者が政治家や外交筋、そして誰よりもANAHDを示すことは想像に難くない。国交省が第三者とのメールなどを行政文書ではなく私信と判断すれば、ひとまず開示は見送られる公算が大きい。 空港が国民共有の財産であり、「活用に向けて透明性の高い議論が尽くされるべ
“車の中”を飛び出したホンダの「RoadMovies」：日経ビジネスオンライン
友人宅でのホームパーティの準備風景を映した動画だ。特別な動画編集ソフトなどは使っておらず、iPhoneで、あるアプリを利用して撮影をした。それが「RoadMovies」だ。 筆者がこのアプリの存在を知ったのは、今年の夏、友人と音楽フェスに行った時。「面白いアプリがあるんだ」と紹介してくれた友人に促されるままにダウンロードした。以来、月に1～2回はアクティブに撮影をしている。旅行のような特別なイベントに限らず、ちょっとした飲み会で撮影することもある。 アプリでできることは至ってシンプル。コマ切れの動画を撮影し、それをつなげて全体で24秒の作品を作る。8ミリ風やモノクロームなど、映像に好みのフィルタをかけ、音楽をつけるだけ。それだけでプロっぽい動画ができてしまうのだ。 クルマのホンダがなぜ？ コマは「1×24」「2×12」「3×8」から選べる。「1×24」は、1秒の動画を24個撮影し、それらを
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