ひとつ確実にいえることは、ブログが今後どう変化しようとも、ブログなしのインターネットには戻れないということです 発信から対話（ダイアログ）へ 「ビジネスブログはじめの一歩」と題して、6カ月連載を続けてきましたが、今回でいよいよ最終回となりました。 さて、ブログが本格的に使われ始めてまだほんの数年ですが、インターネットの使い方だけでなく、インターネットユーザーの意識にも大きな変化をもたらしました。新しい技術やトレンドが世に出る常として、良くも悪くもブログが話題になることが増えています。ブログが炎上したり、ブログから個人情報が流出してストーカー被害が起きたりと、決してブログというツールに非があるわけではないにもかかわらず、色眼鏡で見られてしまうこともあります そのような、ブログにまつわるネガティブな要素はゼロではありませんが、それ以上にブログは多くのポジティブな変化も起こしてくれています。 ブ

コンピュータが米国の企業にじわじわと侵入してきて以来、CIOは「融通がきかず、技術の変化についていけないステレオタイプ」というイメージにつきまとわれている。Web 2.0が脚光を浴びる今、そうした批判が再浮上している。Web 2.0というのは、ブログやWiki、ソーシャルネットワーキングサイト（SNS）などのコラボレーション技術の総称だ。 企業ユーザーがこれらの技術を取り入れている今、CIOはこの新技術についてどこまで把握しておくべきかという議論が持ち上がっている。CIOは毎日ブログを書くべきだろうか？　それとも手を染めずに済むだろうか？ Web 2.0の流行は、典型的な新技術受け入れサイクルにある、と見られている。つまり、コンシューマー側から発生し、ビジネスに広がるというサイクルだ。こうした新技術は多い。例えば10年前には携帯電話について同じような話をしていた、と話すのは人材紹介会社ピア

これからのITは顧客重視がさらに高まる。この要求に応えるためには今まで以上にリアルタイム性が重要になる。そこで重要になるのがNGNやSOA（サービス指向アーキテクチャ）、Web2.0などの技術や潮流だ。財務省情報化統括責任者（CIO）補佐官と内閣官房IT担当室電子政府推進管理（GPMO）補佐官を兼務する座間氏の主張は明快だ。 2.0世代と呼ばれるNGN、SOA、Web2.0などの新たなアーキテクチャの潮流は、単純な既存技術の発展形ではなく、新しいビジネス上の要求に対応すべく生まれた技術上の概念だと考えることができる。ここでいう新たな要求とは顧客志向であり、リアルタイム性である。 システムはビジネスに併せて進化する必要がある。システムにはこれまで以上に「柔軟性」「信頼性」「迅速性」が求められるようになる。メインフレームからクライアント/サーバー・システム、Webシステムへの変化もこういった流

ブログ、SNS、動画投稿…日米間の大きな格差はここにあり！：技術と社会の相乗――アメリカのインターネット事情 米国のブログは、個人による情報発信のものと、複数の有名ブロガーが運営する、専門情報を扱うものに分化してきている。いずれも、多くの一般読者から強い支持を獲得し、世論形成などにまで大きな影響力を持つ。そういう意味で、メディアとしての地位を確立しつつある（以上、9月5日の記事参照）。 SNSの先行きは不安定!? 同様のことはSNSについてもいえるが、こちらは一般利用者を囲った形でのサービスとして成立しているものなので、一つのサービスが長期にわたってメディアとして存続できるかどうかについての不安定性は、米国でもいまだに払拭されていないのが現状ではないだろうか。例えば、2006年まで世界最大規模のSNSとして話題になった「MySpace」でさえ、利用者数では最大規模を維持しているものの、その

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「テクノロジではなく、テクノロジを利用して築くリレーションシップに注目することが重要だ」 9月4日に開催された「ZDNet Japanソリューションフォーラム2007 〜サーチテクノロジからはじまるエンタープライズ2.0」の基調講演に登場したForrester Researchのシニアアナリスト、Jonathan Browne氏は、「ソーシャル・コンピューティング時代の企業の生き方 〜テクノロジを利用して築かれる企業と消費者との新しい関係」と題した講演でこう語った。 Forrestar Researchでは、ソーシャルコンピューティングを、「新しいテクノロジの出現により、主導権（パワー）が企業からコミュニティに移行した社会的構造のこと」

入社までに「浮気」はさせない　≪後編≫：有能社員をとらえよ、手放すな！　デキる逸材の「獲得術」（1/2 ページ） SNSを生かすために 「内定者間の交流促進と会社側からの連絡手段として活用すること」を目的として設置されているワイキューブの内定者SNS。2006年入社組（35人）に用意したとき、社員で参加したのは人材開発室の2人だった。その一人である箱崎修一氏は、内定者同士のやり取りには入らないようにしていたものの、毎日全員の書き込みに目を通し、活性化させるためにコメントだけは満遍なく寄せた。 そのコメントも、「プラス志向」で書き、やり取りを続けられるように配慮した。また、週に2、3回は一個人として日記もつけた。気を付けたのは、仕事に関連する話を避け、自分の意見を強く出しすぎないようにすること。「ハードルを下げて『距離感』を出さないようにした」（箱崎氏）という。そこに内定者がコメントをくれれ

今回から数回に分けて「エンタープライズサーチ」について書いていこうと思う。エンタープライズサーチへの注目度が高まっているのは確かなようだ。サーチ関連のセミナーへの集客状況等を見ればそれが分かる。 その一方で、ベンダーの意見では、サーチの価値訴求がもう一歩できていないという課題が聞かれる。サーチという古くからあるユーティリティーの定性的価値は分かるが、本当に投資額を上回るだけの定量的価値は得られるのかという疑問がユーザーにあるように思える。 サーチというテクノロジーそのものの理解は容易だ。指定した文字列の文書中での出現場所を教えてくれるというだけの話だ。しかし、この当たり前の機能をエンタープライズで（すなわち、全社的に）展開することで得られる価値は一般に想像される以上のものがあると思う。 情報統合への3つのアプローチ エンタープライズサーチの価値を示すために、まずは、少し巨視的な視点から企業

糸井重里さんが、「ほぼ日刊イトイ新聞（以下、ほぼ日）」で「ベストセラーにならない理由が、わからない」と紹介した本があります。今年の4月に発売された、滑川海彦さんが、「Web2.0的な」ネットサービスについてまとめた『ソーシャル・ウェブ入門―Google、mixi、ブログ…新しいWeb世界の歩き方』(以下、『ソーシャル・ウェブ入門』)です。 彼がそこまでこの本に入れ込んだ理由はどこにあるのか知りたい、と思っていたところ、糸井さんから、筆者である滑川さんと、『ソーシャル・ウェブ入門』に触発された事柄について語り合いたいとの提案がありました。それを記事にしたのが今回の企画です。 この対談の様子は、8月28日から「ほぼ日」でも連載されています（リンクはこちら）。同じ対談を別の媒体がそれぞれの視点で紹介する、という試みです。「藪の中」になるかもしれませんが、「ほぼ日」と「NBオンライン」、それぞれの

ブログによるマーケティングを検討しているが、どこから手をつければいいのかよくわからない。そんな人々Webマーケティング担当者のために、本連載を通じて、ビジネスブログを使いこなすためのいくつかのガイドラインを提示します。 近ごろ、マーケティングに携わる方から、このような声を耳にする機会が多くなりました。企業サイトの運営と検索エンジン最適化（SEO）に始まり、検索連動やバナー広告を使った販促キャンペーン、アフィリエイトの活用、メールマガジンやコミュニティの活性化などのアプローチが一般化している中で、インターネットへ費やされるコストも年々増大しています。2006年のインターネット広告費は、対前年比29％増の3630億円に上り、いまや雑誌広告に匹敵する規模になりました。成長率は鈍化しつつあるものの、テレビや紙媒体の広告と比較しても、群を抜いた伸び率を見せています。 あなたもマーケティング担当者とし

エンタープライズ2.0はどのような意味を持つのか。そしてどこへ向かうのか。企業から寄せられたアンケート結果とともに、意味を探ろう。 エンタープライズ2.0とは、どのような意味を持つのか。このシンプルな疑問からオンラインムックPlus「ここまで来た！エンタープライズ2.0のトレンド」は始まった。毎週記事を書き、編集し、掲載し、読むことで、エンタープライズ2.0という単語はつかみどころがなく、比較的あいまいであることが分かった。 企業によって定義が異なり万人に通じるものが存在しない。それならば、企業が考えるエンタープライズ2.0の定義を集め、その総意の先にあるものは何かを明らかにしようと考えたのがこの特集企画の発端だ。 企画を進める中で、コクヨ、セールスフォース・ドットコム、日本IBM、日本オラクル、日立製作所、フィードパス、マイクロソフト（順不同）の7社からエンタープライズ2.0のメールアン

「BPM（ビジネス・プロセス・マネジメント）を実践する企業は、Web2.0の考え方を取り入れることで、“すり合わせ”や“わいがや”といった作業さえもシステム上に取り込むことができる」。BPMの普及を目指す「日本BPM協会」のBPMコンポーネント部会での研究成果を、同協会の和田正則氏はこう語る。 和田氏は大手化学メーカーの情報システム部長を経験し、現在はシステム・コンサルティング事業を手がけるワディットに所属している。同氏は、BPMとWeb2.0の考え方を組み合わせることで、これまでシステム化が困難だった“人間系”の作業をシステムで実現できると主張する。具体的な論旨は以下の通りだ。 まず前提として、ビジネス・プロセスの変化が多い部分にはBPMツールを使うことを推奨する。例えば、受注前の案件管理など、ビジネス・プロセスはある程度確定しているが、顧客の要望や商品の変更によっては変化する可能性があ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ドッグイヤー、マウスイヤーと比喩されてきたIT業界。IT業界の変化のスピードが犬の成長（人間の約7倍）やネズミの成長（人の約18倍）ほどに速いことからこう呼ばれてきた。しかし最近では、こうした比喩も生まれなくなってしまうほどにIT業界の変化のスピードがさらに加速している。 こうした変化の激しいIT業界において、5年先を予測することは容易ではない。しかし、ガートナー ジャパンでは、常に数年先のトレンドに目を向けたリサーチを行い、企業がIT化において目指すべき指針を提供している。同社のリサーチグループ バイスプレジデントである山野井聡氏は、2007年〜2012年の5年間におけるIT業界のトレンドとして、次の4つの分野に注目しているという。

エンタープライズ2.0の本質は、イントラネットの変革だ。日ごろ業務の効率化を考えていても、最近ではインターネットの情報が社内情報と相まってしまい、収集がつかなくなっている人が多いのではないだろうか。 どうやら2007年はエンタープライズ2.0というキーワードが流行らしい。 既にこの特集でも何人かの識者がエンタープライズ2.0の定義などについて述べられているが、筆者は今のところ「エンタープライズ2.0」というものは、単純に新しいイントラネットだと捉えたほうがよいと考えている。 今までの社内システムなりイントラネットを1.0としてみた時に、それを進化させて昨今の社会環境や各企業のおかれた状況にマッチさせたのが2.0だろうと考えている。 それでは、なぜそもそもエンタープライズも2.0にならなければいけないのだろうか？　単純に、Web2.0が流行ったから？　そうではないだろう。その背景には、今まで

「利用者参加を可能にするWeb2.0の技術は企業に大きな影響を与える。ただ一般消費者ではなく企業が利用する場合には、可用性やセキュリティといった新たな課題を解決する必要がある」米BEAシステムズでWeb2.0関連ソフトのマーケティングにかかわるジェイ・サイモンズ氏はこう言い切る。（聞き手は中村 建助） BEAはWeb2.0の技術を取り入れた製品を相次いで出荷している。 ポータル作成を可能にするAquaLogic Pagesと我々が「マッシュアップ・エンジン」と呼ぶAquaLogic Ensemble、検索エンジンのAquaLogic Pathwaysの3種類がある。いずれも複数の人間がアプリケーションを作る“コラボレイティブ・フレームワーク”を取り入れたものだ。 消費者向けのネット・サービスは興味深い 消費者向けの新しいWebのサービスを観察した結果、こういった製品が企業内のコラボレーショ

野村 直之 メタデータ株式会社代表取締役 以前の記事「オライリーの7原則から見たSaaSとWeb 2.0の類似性」の中で、「SaaSをやるだけでWeb 2.0的な企業に近づく」と書きました。これはどちらかというとSaaSのサービス提供者を想定したものです。 今回は、SaaSを利用する企業がWeb 2.0的な特性を活用したEnterprise2.0、つまり「サービス化した企業」に近づくのかどうか考えてみたいと思います。 考察の前に、SaaSを利用する企業にとってのメリットとデメリットを図1にまとめました。ご参照ください。 SaaSを利用する過程で2.0化が進む サービスという商品は、実体のあるモノと違って、生産（サービスの最終工程）と消費が同時に起こるという特徴を備えています。移動（交通）や理美容、飲食など身近な伝統的なサービスを思い浮かべるだけで、この点についてはすぐ納得できると思います。