PC版「LINE」に怖ろしすぎる落とし穴？ HDD内全滅の危険性も
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 無料で通話やメールができる、NHN Japanの人気アプリ「LINE」のPC版で、思わぬ落とし穴が見つかり話題となっています。 普通に使う分にはまったく問題ありませんが、インストールフォルダを自分で指定している人は注意が必要。この状態でLINEをアンインストールしようとすると、LINEが入っているフォルダが丸ごと削除されてしまうとのこと。滅多にないケースではありますが、中には間違えて「c:\Program Files」にインストールしてしまい、一旦消してから入れ直そうとしたら「c:\Program Files」内が全滅してしまったとの報告も……。 「それは怖ろしい」などとTwitterでも話題に LINEを提供するNHN Japanに問い合わせたところ、「問題については認識しており、明日修正版を出す予定で開発を進めています」（NHN
新垣結衣＝竹内力!? Amazonでカレンダーの商品画像が混乱
画像が混乱しているのは、「ホーム＆キッチン」カテゴリーの2011年のカレンダーの一部。新垣結衣さんのカレンダーのページに竹内力さんの写真が載っていたり、スタジオジブリのページにマイケルジャクソンの画像が入っていたり、たまごっちのページに下着姿のグラビアアイドルが写っていたり、ペ・ヨンジュンさんのページに4人組アイドルグループ（ナットウエンジェルZ）が写っていたり――など。 この事態は2ちゃんねるやTwitterなどで話題になっており、間違いを茶化すレビューが殺到している。例えば新垣さんのカレンダーページには、「2010年とは一味も二味も違うガッキーの姿がそこにはありそうですね・・・」、たまごっちのページには「進化し過ぎて人間の姿になんて！」、ペ・ヨンジュンさんは「これからは4人になったペヨンジュンさん応援します!!」など。ユーザーが商品画像を投稿できる「カスタマーイメージ」機能を使い、さら
思わずキーボードをぶん投げたくなる「意地悪テトリス」など、変わり種「テトリス」5選
いろんなバリエーションがあります 次々降ってくるブロックを積み重ね、横一列に並べて消していく、パズルゲームの王様「テトリス」。この連載でも何度か「テトリス」ネタは扱っていますし、もはや詳しい説明は不要ですよね。 そんな「テトリス」ですが、タイトル自体が非常に有名であるのに加えて、ルールがシンプルで手を加えやすいことから、ネット上では様々な変わり種「テトリス」が作られていたりします。本日はその中から、ちょっと笑える「物理演算テトリス」から、思わずキーボードをぶん投げたくなるような「意地悪テトリス」まで、個人的にひっかかった作品や、なんとなく扱いそびれてしまったものなどをまとめて紹介していきます。 なお現在、「テトリス」のルールは米テトリス・カンパニーが定める「ワールドルール」によって厳密に管理されていますので、正しくは「テトリス」ではなく「テトリスっぽい何か」ということになりますが、ここでは
「青少年ネット規制法」成立
青少年をネットの有害情報から守ることを目的とした、いわゆる「青少年ネット規制法」（青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律）が、6月11日午前の参院本会議で、賛成多数で可決・成立した（「青少年ネット規制法」衆院通過 実効性に疑問、厳格化懸念も）。 法律では、有害情報として「犯罪や自殺を誘引する情報」「著しく性欲を興奮させる情報」「著しく残虐な内容の情報」などと例示。青少年が有害情報を閲覧する機会をできるだけ少なくすることを目的とし、フィルタリングソフト・サービスの普及などを促している。 携帯電話会社に対しては、保護者が不要と申し出ない限り、未成年が利用する端末へのフィルタリングサービス提供を義務付けた。ISPには顧客の求めに応じてフィルタリングソフトやサービスを提供する義務を、PCメーカーには、フィルタリングソフト・サービスの利用を容易にする措置を講じた上で
津田大介：「青少年ネット規制法」成立はほぼ確実 その背景と問題点 (1/3) - ITmedia News
18歳未満の未成年者を保護する目的で広範なインターネット規制を行う法案が、現在自民党と民主党の内部で審議されている。未成年にとって“有害”なサイトをフィルタリング対象にし、未成年者が見られないようにしよう――という法案だ。 今年に入って、青少年保護目的でインターネット規制を最初に打ち出したのは民主党の「違法・有害サイト対策プロジェクトチーム」（PT）だ。同PTは今年1月30日から4月1日まで12回の会合を行い、警察庁、総務省、フィルタリングソフト事業者、キャリア、ISP、携帯コンテンツプロバイダーなどを招いてヒアリングを行っている。 議論の中、同PT事務局長の高井美穂衆議院議員が2月にたたき台となる私案を発表（参考：2月5日のマイコミジャーナルの記事、3月21日のNIKKEI NETの記事）。その後中間報告として法律案がまとめられ、具体的な「有害情報」の定義を行い、ISPに対する有害情報の
「ダウンロード違法化」不可避に
文化庁長官の諮問機関・文化審議会著作権分科会に設けられた「私的録音録画小委員会」の第15回会合が12月18日に開かれ、「著作者に無許諾で動画や音楽をアップロードしたサイト（以下「違法サイト」からのダウンロード（※注：「ニコニコ動画」「YouTube」などでのストリーミング視聴は含まない）」を、著作権法30条で認められた「私的使用」の範囲から外し、「違法サイトと知ってダウンロードした場合は違法とする」という方向性がまとまった。（→詳細記事「反対意見多数でも『ダウンロード違法化』のなぜ」 ） 小委員会ではこれまで、30条の適用範囲について、権利者側、消費者側の意見が対立してきた。権利者側は「違法サイトからのダウンロードで多大な経済的損害を受けている。（現行法でも違法となっている）アップロードだけでなく、ダウンロードも違法にすべき」と主張。消費者側は「経済的不利益は実証されておらず、違法化するこ
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