ソーシャルメディア時代に必要なジャーナリストのスキルとは。ジャーナリストキャンプ2014の報告イベントで、新聞協会賞を2度受賞した依光隆明朝日新聞社編集委員、西田亮介立命館大特別招聘准教授、アメリカのジャーナリズムに詳しい在米ジャーナリストの菅谷明子さんが、調査報道の重要性やジャーナリスト教育について議論した。(JCEJ運営委員)
![日本のジャーナリズムは「危ない」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/2ef5569bcf164d3b8dd69ad635a39f5b2c143e49/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimg.huffingtonpost.com%2Fasset%2F5c6396753b000043046b337f.jpeg%3Fops%3D1200_630)
夏の秘密結社「フリーソーメン」が話題だ。フリーソーメンは、無料で「素麺」を振る舞うことで世界征服を目論んでいるとされるグループ。6月20日に徳島市の高齢者施設などで行われた活動が、朝日新聞デジタルで報じられている。 「夏の秘密結社フリーソーメン」の会員で、徳島県つるぎ町のそうめん製造業森岡太悟さん(38)ら。世界的結社・フリーメーソンをパロディー化した。「フリーソーメン」はネットで話題で、誰でも入会可能。約80食を提供した森岡さんは「『うどん県』の香川に負けず、そうめんの『魔力』を広めたい」。 (朝日新聞デジタル『夏の秘密結社「フリーソーメン」 高齢者施設に現る』より 2014/) フリーソーメンには公式ホームページも存在しており、「グローバル企業が跋扈する」現状を打破し、「飢えや苦しみの無い平和な世界を築くため」に「世界を征服するために、暑さと飢えに苦しむ民たちに無料(フリー)でソーメン
放射能測定マップ会場でひときわ注目を集めたのは、広野中学の3年生による「町に人が戻らないのは、原発事故による放射線量が理由ではない」という発言だ。福島市や郡山市などの県央の地域に比べて広野町の放射線量が低い点をあげ、「放射線量は避難を続けるための理由付けでしかない」と強調した。 では何が理由で、住民は町に帰らず避難を続けるのか。この生徒は続ける。 「一番の理由は、『便利か否か』ということだと思います。私も今、いわき市に避難していますが、広野町に比べると便利。いわき市、福島市や郡山市に避難している人たちは、みな同じではないでしょうか。なぜ町民が(本音を)言わないのかというと、白い目でみられるからです」 こう考えるのは、この中学生ばかりではない。震災後は神奈川県に避難し、2014年4月に3年ぶりに広野町に戻った馬上直子さん(35)も、避難先の便利さによって帰町をためらった一人だ。「神奈川に居れ
マクルーハンのアフォリズム/キーワードでは、「メディアはメッセージである」のほかに、「ホットとクール」「グローバル・ヴィレッジ(地球村)」などが広く知られている。さらに、「メディアは人間の身体の拡張」「人間は機械の世界の生殖器」など、テクノロジーの進化と人間、社会の有機的なかかわりについての洞察の宝庫だ。
4月16日、メディアは一日中、旅客船沈没のニュースを伝えた。ひどいニュースだった。そして、そのニュースと同じくらいひどいのは、韓国メディアの現状だった。
「レモン牛乳カップ」のふたには、「関東・栃木レモン10%使用/無果汁」と表記されている。この画像が5日、「レモン10%使用!!!! でも無果汁!!!!! 何入れやがった!!!!!」というコメントとともにTwitterに投稿され、8,000以上RTされている。
STAP論文では、その発表時からマスコミの反応は異常だったが、論文に疑義が生じてからは、その反動で過剰なバッシングになっている。割烹着やピンクの部屋といった宣伝材料を用意したという理研もどうかと思うが、そもそもそういう科学の本質と無縁な宣伝に乗るマスコミ・視聴者もどうかしている。しかし、これも考えてみると起こるべくして起きた事態だ。 この事態をみて、昔京大で働いていた頃、自分が発表した論文について記者会見したときの様子を思い出した。有名雑誌に掲載が決まった論文は、発表と同時に新聞記事が出る。どうしてそんなことになるか訝る人も多いだろうが、実はこれには決まった方法がある。 有名雑誌に論文掲載が決まると、研究者は大学本部および、自分たちに研究費を支給している省庁関連の助成機関に連絡する。すると、その省庁関連機関が、論文掲載日に合わせて、文科省などに設置されているマスコミ連絡用の「ポスト(郵便受
慰安婦関係調査結果発表に関する河野内閣官房長官談話」)を巡る議論が続いている。そこで、ここではこの談話とその前提になる慰安婦問題について知っておきたいことを、3回に分けて書いていくことにしたい。 最初に押さえておかなければならないのは、この談話が出されたのは、1993年8月、今から20年以上も前のことだ、ということである。ベルリンの壁が崩壊して冷戦が終結し、日本全国が踊りに踊ったバブル経済の終焉からわずか数年後の出来事である、と言えば、わかりやすいかもしれない。
最近、恐ろしい性犯罪が相次いで発生した。子どもが生涯癒えない傷を負ったり、殺されたりした。性犯罪が発生するたび、対策も発表される。韓国では性犯罪者の実名公開制度ができ、電子足輪も登場した。化学的去勢を可能にする法改正が成立し、性犯罪者に対する警察の監視はさらに強化された。ニュースで報道される悲惨な被害に世論は怒り、メディアは被疑者を「獣」「悪魔」「サイコパス」と呼ぶ。性犯罪への恐怖は大きくなる一方だ。性犯罪者は社会の「怪物」になってしまった。 このような現象を、一部の犯罪学者は、メディアと政府による「刑罰ポピュリズム」と批判する。メディアが犯罪の深刻さを集中的に報道することで、市民に犯罪への恐怖心をあおり、政府は犯罪に強力に対処する姿を見せることで、有能な政府のイメージを作りあげるという意味だ。このような立場の学者は、厳罰化が再犯率を下げるという仮説は証明されておらず、むしろ加害者への教育
東日本大震災から3年目を迎えるに当たって、原発作業員は何を感じているのか。福島第一原発をとりまく状況は事故直後から変わったのか? 変わってないのか? 忌憚のない意見を聞いた。 Members of the media and Tokyo Electric Power Co. (Tepco) employees, wearing protective suits and masks, walk towards the common spent fuel facility during a visit to the company's Fukushima Dai-Ichi nuclear power plant in Okuma, Fukushima Prefecture, Japan, on Wednesday, March 6, 2013. Tepco's Fukushima Dai-Ic
東京都内にある複数の公立図書館で「アンネの日記」や関連書籍250冊以上が破られた事件をハフィントンポストが報じたことを受け、アメリカのユダヤ人団体「サイモン・ヴィーゼンタール・センター」(本部ロサンゼルス)は2月20日、「強い衝撃と懸念」を示す声明を発表、日本の当局に対し犯人の特定と対処を求めた。一方、菅義偉官房長官も2月21日、「我が国として受け入れられない恥ずべきこと」と遺憾の意を表した。 サイモン・ヴィーゼンタール・センターのエイブラハム・クーパー副代表は声明の中で、この事件は、ホロコースト(ユダヤ人大量虐殺)の記憶を侮辱する組織的な試みだとして強く非難。「多くの日本人がいかにアンネを学び、敬愛してきたかは知っています」としながら、アンネの歴史、勇気、希望、愛の言葉を破壊しようとするのは、偏見と憎悪に満ちた者だけだと批判、日本の当局に犯人を特定する努力を求めている。
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