前に書いた、見解のなかの推奨する根拠を次のように示しています。第1に、本枠ワクチンの有効性が示されています。2016年1月現在、世界の多くの国(WHO加盟国の33.5%にあたる65か国)が本ワクチンを国の予防接種プログラムとして実施しています。本ワクチンが導入された2007年からの3~4年間で、子宮頸がんの前がん病変の発生率が約50%減少していることが複数の国々(豪州、米国、デンマーク、スコットランド)から報告されており、本ワクチンの有効性は明らかであると考えます。一方、国内では、子宮頸がんによる死亡率が1995~2005年で3.4%増、2005~2015年で5.9%像と予想され、増加傾向が加速しています。第2に、本ワクチンの有害事象に関して国内外で調査が行われました。国内において、約800万回接種のうち、副反応疑いの報告が2584人(のべ接種回数の0.03%)であり、そのうちの約90%が