「iPhone 4」なら14回フル充電のポータブル燃料電池、Brookstoneが販売へ
小売業のBrookstoneが、カートリッジを使い切るまでにスマートフォンを何度も充電できるポータブル燃料電池を発売する。 燃料電池メーカーのLilliputian Systemsは米国時間5月8日、同社のポータブルUSB電源を取り扱う最初の小売業者がBrookstoneであると発表した。同製品はBrookstoneブランドで発売される。この燃料電池デバイスは厚めのスマートフォンぐらいのサイズで、軽量の燃料カートリッジはライターとほぼ同じサイズだ。 今回の発表は、マサチューセッツ工科大学から独立して10年になるLilliputian Systemsとポータブル燃料電池技術全般にとって大きな進歩だ。ポータブル電源システムを開発した燃料電池会社はいくつかあるが、その多くは失敗してきた。 この新しい燃料電池は、USBケーブルを持つ任意のデバイスを充電できる。 Brookstoneで販売される燃料
KPT法
ここまでの連載でも何回か触れていたのですが、プロジェクトの運営には、「より良く・より使える」方式への改善が重要です。今回は、さまざまな場面で改善を行うのに有効な、「ふりかえり」の実践です。最近メジャーになってきた感のあるKPT法の使い方、バリエーションについて主に説明していきます。 KPT法とは KPTは、それぞれKeep、Problem、Tryの頭文字で、それまでの活動を、それぞれ、良かったので次もやりたいこと（Keep）、問題だったので次はやめたいこと（Problem）、次にやってみたいこと（Try）の3つの軸で整理する方法です。 この方式の主な特徴は、 シンプルで分かりやすく、理解しやすいこと アナログ的で親しみやすく、参加しやすいこと 「見える化」されているので、外部の人でも状況が分かりやすいこと なところが挙げられます。そのせいか、参加者の「食いつき」が良いようで、次々と利用者が
リーダーシップは天性ではない
連載内容のおさらい まずは連載内容のまとめとして、それぞれの連載内容の要約と、「どのような人が、どのようなときに読むと効果的か」を説明します。もちろん連載内容は、初回から順次読むと効果的なように組み立ててありますが、それぞれの回を単独で読んでも、なんらかの気付きがあるはずです。 第1回 開発者からリーダーへの視点の切り替え 連載初回は、プロジェクトリーダーが持つべき価値観と、従うべき原則論について説明しました。メンバーとリーダーでは全く違う視点を持つ必要があり、これらの切り替えが最も難しい課題となります。いままで何回かリーダーの経験があるけど、どうもチームがうまく機能していないと感じるリーダーは、まずは初回から読み進めてください。 第2回 なにはともあれ、まずはチームビルディング リーダーにとって、チームビルディングは最も重要な活動の1つです。第2回は、プロジェクトチーム計画書作成を通じて
アップルのティム・クックCEOが快進撃--「社内一の働き者」「表計算シートの鬼」との評も
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アップルのティム・クックCEOの快進撃が続いている。 とくに今年に入ってからの働きぶりは目覚ましく、「八面六臂」とはこういうことをさすのか、というほどの活躍と思える。 下記の図は、そうした動きを整理する目的でつくってみたもの。 実はこれに続けて、「でも、まだまだこんなに課題も残ってるんだよね」というような原稿を書いていたのだが、その筆頭に持ってくるつもりだったAndroid陣営との「特許戦争」（註2）についても、今週に入って「サムスンとのトップ会談で『手打ち』の途をさぐる」という大きな方向転換の発表があった。また、中国のサプライチェーンに関する問題も同様で、先月末にフォクスコンの労働条件・環境の改善に向けてメドをつけたと思ったら、返す刀
コンプガチャ禁止でもビジネスの根幹揺るがない--グリー田中社長や山岸副社長らが回答
グリーは5月8日、2012年第3四半期決算（1～3月）を発表した。今回も増収増益で過去最高の売上高を記録している。 好調な業績を記録した同社だが、同日開催された決算説明会で会場の注目を集めたのは、「コンプリートガチャ（コンプガチャ）」に関する話題だった。特定のカードやアイテムをそろえることで希少なアイテムを入手できるというこの仕組みについて、5月7日には、消費者庁が景品表示法（景表法）違反の可能性を示唆した。また5月8日には松原仁消費者担当大臣が、記者会見で改めて景表法違反の可能性に言及したと読売新聞が報じている。 このような背景を受け、決算説明会の冒頭でグリー代表取締役社長の田中良和氏は「コンプガチャに対して一連の報道があることに関しては承知している。我々としてはより多くの方々に安心してサービスを利用できる環境作りをすることが重要と考えている」と説明。また、同日の消費者担当大臣のコメント
マインドスコープ株式会社を売却しました
facebookに書いたものでもう良いかなぁと思っていましたが、後から探せなくなってしまうと思うのと今までもblogに書いてきたので、今の気持ちのスナップショットとしてブログにも書いておきます。 4月末を持ってマインドスコープ株式会社を株式会社jig.jpに譲渡しました。2010年1月20日に作った会社なので、2年と数ヶ月でした。途中で合併を挟んでいるので３期目半ばということになります。 前職ペパボで、会社を辞めると上司に伝えたのが辞める１年前の2008年の年末でした。翌年の2009年に起きたtwitterの国内ブレイクの波に乗ったモバツイにコミットをすることを決めたのが起業後の2010年3月。 起業時は「人の想いを創る会社」という意味で「想創社」という名前をつけました。 その後、マインドスコープに合併設立するタイミングで、人を雇い、オフィスを借りて、という流れになりました。 その後、東日
時論公論
福井県の敦賀原子力発電所２号機について、再稼働が初めて認められなくなる可能性があり注目されます。今後のエネルギー政策にどう影響するのか、考えます。
エピソード - 時論公論
福井県の敦賀原子力発電所２号機について、再稼働が初めて認められなくなる可能性があり注目されます。今後のエネルギー政策にどう影響するのか、考えます。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
凶暴化する都市気象：竜巻がアトランタを襲った理由
ソフトバンクと米ペイパルが合弁会社--日本でも「PayPal Here」展開