今日も簡単な糖質制限レシピをご紹介します。とっても栄養価が高く、美容とダイエットに最適で、超簡単で美味しいので是非見て行って下さい（ここまで羅列すると胡散臭。。。。） (=_=) まず・・・・ ＜パプリカについて＞ （そんなのどーでもいいのよ！って方は下のレシピまで飛んで下さいませ） 去年、林修先生の番組で「赤パプリカ」がどれだけ身体にいいか放送していたのを見てから、パプリカは絶対に赤を買うようにしてます。 難しい説明は覚えていませんが、とにかく「抗酸化成分」が豊富であり（緑黄色野菜の中で一番）、その抗酸化作用がとにかく最強らしいということ。 ビタミンも豊富なので美肌にも非常に効果があるそうです。 調べなおしましたら、更に内臓脂肪を減らすキサントフィルという成分もあるとのこと。ダイエットにもお肌にもいいなんて、もっと早く知りたかったわ！！ 因みにパプリカの糖質は１００グラム５～６グラム。今

それよりも「ゼロ金利下」でも！MBさえ増やせば金融の更なる緩和になると思い込んでいる学者がこの世に存在することにまずゾッとするわ(´・ω・`) https://t.co/GEhgsA6PSD

結局、今回の森友騒動で明らかになったのは、政権批判者は真相解明には関心がなく、どんな方法でもいいから政権崩壊に結び付けたいという邪な意欲。戦前の憲政の常道は、スキャンダルによる政権交代を認めなかった。すべて選挙による民意で決めていた。歴史から分かることは政治の劣化が著しいことだ。

学校法人森友学園との国有地取引の件で、財務省が作成した公文書の内容が契約当時と国会議員らに提示されたものとで異なっていると報道されたことへの政府や安倍晋三総理大臣、財務省の対応について、強い違和感を覚える。 本欄を執筆している７日時点で、改変されているのかを問われた麻生太郎財務大臣や関係する官僚たちが、「捜査に影響があるかも」と、明確な返事をしない。改変があるならある、ないならないとはっきり言えばいいだけのことで、それが捜査にどう影響するというのか皆目分からない。両方に、事実を正直に言えば、何の影響も出るはずがないだろう。いや、早く解明される相乗効果を生む、いい影響はあるかもしれないが。 そもそも、国会には独立した捜査権があるのではないか。近畿財務局は、資料は大阪地検にあるので確認できないと言っているそうだが、国会の要請で確認させよといえば断る理由があるだろうか。

今日テストなんだ。がんばれくれ。

「お前ら全員めんどくさい！」実写映画化、JKに振り回される教師のラブコメ 2018年3月7日 15:21 800 38 コミックナタリー編集部

旅好きのカエルを旅に送り出し、のんびりと帰りを待つアプリです──これは、中国で大ヒットしている日本のスマートフォンゲーム「旅かえる」のアプリ説明文。パズルゲームのように一生懸命スマホ画面をたたいたりこすったりする必要はなく、ただのんびりとカエルの帰りを待つという一風変わったゲームだ。 開発したのは「ねこあつめ」でも話題を呼んだヒットポイント（開発拠点は愛知県と京都府）。ねこあつめは累計1900万ダウンロードを突破、旅かえるも中国を中心に大きくユーザー数を伸ばし、ねこあつめのダウンロード数を超えている。 ユーザーを放置するという独創的なゲームはどのように生まれたのか。とがったゲームを作るには、大企業にはできない少人数開発ならではの強みがあるという。 とがったゲームの作り方 「ネコたちを眺めて癒される」「旅好きのカエルが帰ってくるのをのんびり待つ」──こんな独創的なゲームはどのような環境で生ま

リニア中央新幹線の建設工事をめぐる談合事件で、東京地検特捜部は大手ゼネコン４社による不正な受注調整に関わったとして「大成建設」の元常務と「鹿島建設」の担当部長を独占禁止法違反の疑いで逮捕しました。特捜部は巨大プロジェクトの入札の詳しい経緯について実態解明を進めるものと見られます。関係者によりますと、２人は談合への関与を否定しているということです。 東京地検特捜部によりますと、大川元常務と大澤部長は平成２６年から翌年にかけて、ＪＲ東海が発注したリニア中央新幹線の品川駅や名古屋駅の新設工事の入札で、「大林組」や「清水建設」の当時の幹部らとともに事前に受注業者を決めるなどの談合をしていたとして、独占禁止法違反の疑いが持たれています。 リニア中央新幹線はおよそ３兆円の国の融資が投入された巨大プロジェクトで、駅の新設工事は難工事で発注額が大きいとされていますが、関係者によりますと、大川元常務と大澤部

１９３３年、東北地方の太平洋沿岸部を巨大な津波が襲った。３千人を超える死者・行方不明者を出した昭和三陸地震。３月３日、発生から８５年を迎える。 東日本大震災からまもなく７年。朝日新聞社が所蔵する、東北を襲った二つの災害の記録写真が、繰り返し災害に見舞われてきた現実を物語る。 地震、津波、台風や火山の噴火……。日本列島は幾度となく被災し、その度に復興を成し遂げてきた。それは抗しがたい自然災害に対する、人々の苦闘の歴史でもある。

JR渋谷駅のモヤイ像前で2月24日午後4時頃、「女性専用車両」に反対する一団とカウンターが衝突。カウンターの「帰れ」コールが響き渡り、辺りは騒然となった。反対派は、緑の法被の男性2人と同調者数名。これに対し、カウンターは男女50人ほどいた。 反対派は2月16日朝、千代田線で女性専用車両に居座るトラブルを起こしたグループ。この日は、駅前で街頭演説する予定だった。 SNSなどで予定を知ったカウンターが集まり、「なんで女性専用車両があるか考えろ」「男性差別とか寝言いってんじゃねーぞ」などと反対の声をあげた。午後4時半頃、警官6人に促され終結。カウンターが活動をさせなかった形だ。 女性専用車両の主目的は痴漢被害を防ぐため。カウンター活動に参加していた女性は「まずは痴漢をなくすために努力した方が良いと思うんです」と通行人に呼びかけていた。 （弁護士ドットコムニュース）

単独の中学校では部員数が少ないため、複数校で練習や試合をしている部活動の合同チームが全国で初めて１０００を超えたことが、日本中学校体育連盟（中体連）の調査で明らかになった。少子化に伴い、合同チームが中体連主催の全国大会に出場できるようになった２００２年度の３３０チームから１５年で３倍以上に増えており、今後も同様の傾向が続くとみられる。 中体連によると、昨年６月に全国１万４２６校を対象にアンケートしたところ、合同チームは、１チームの選手数が多い団体競技を中心に１２競技で１０２２に上った。ほとんどが２校で構成するが、４校以上も３４チームあった。都道府県別では、郡部に生徒の少ない学校が多い北海道が１２６チームで最多で、東京６１、大阪５１と都市部が続いた。学校数が多いことや、学校同士の距離が近く合同で活動しやすいことが理由とみられる。

どうも、こうです |д･) ブログを始めてから、なんと1ヶ月経ちました！ 記事更新数はしょぼいですが、ブログを続けられたのは読んで下さる読者さん、ブロガーさんなどのお力だと思ってます。 ※ブログを始めたのは2018年1月23日です。 さて、色々話がそれるかも知れませんがブログを1ヶ月続けた結果について今回は書きたいと思います。 まず僕自身のブログ暦について 何故、久々にブログをやることになったのか 何ではてなブログを選んだか ブログサービスの中で選択肢にあがったもの（有料・無料プラン問わず） Amebaブログ(アメブロ) AmebaOwnd Seesaa FC2ブログ Livedoorブログ はてなブログ Blogger(Google) ブロマガ（ニコニコがやってるブログ＆メルマガ一体サービス） CMS（WordPress、Movable Typeなど　別途サーバー用意） はてなブログを1

高速道路など有料道路の料金を、専用ゲートを通過することで自動的に支払うことができるETC。これが普及したおかげで、高速道路の渋滞の約3割を占めていた料金所渋滞は、ほぼ消滅した。そのほか、環境の改善や人件費の削減といったメリットもある。 ETC2.0ではさまざまな情報も得られる 直近の利用率は91%で、現金支払い車はかなりの少数派になっている。普及の背景には、ETCを利用すると料金が割引される優遇制度がある。全国の高速道路にETCが導入されたのは2001年11月30日。しかし、翌12月の利用率はわずか0.9%に過ぎなかった。 当時のETCは、ゲートをノンストップで通過できるだけで、それ以外の特典はナシ。当時は車載器も取付工賃込みで5万円程度したので、装着するのは物好きに限られた。私は高速道路研究家という立場上、導入数カ月にETC車載器を取り付けたが、当時のたとえば東名東京料金所（上り）は、長

【ニューヨーク共同】米インターネット通販大手のアマゾン・コムの株価が14日上昇し、企業価値を示す株式時価総額が米IT大手のマイクロソフト（MS）を抜いて米企業で3位になった。 米調査会社ファクトセットによると、14日終値で計算したアマゾンの時価総額は約7025億ドル（約75兆円）で、マイクロソフトを約33億ドル上回った。日本企業で最大のトヨタ自動車の3倍超。 米首位はIT大手アップルで8492億ドル。2位はグーグルの持ち株会社アルファベットで7444億ドル。5位はフェイスブックの5215億ドル。

対馬では独自の天道信仰が残る。太陽の光が女性の陰部に差し込んで孕み、子供を産むという太陽感精神話が伝えられ、母神と子神として祀るようになったという。Wikipedia - 対馬の天道信仰

小島寛明 ［ジャーナリスト］ and 佐藤 茂 ［金融・Web3ジャーナリスト／CoinDesk Japanアドバイザー］ Feb. 15, 2018, 05:00 AM 30,363 仮想通貨業界が大きく揺れている。 取引所コインチェックから巨額の仮想通貨が流出した問題をきっかけに、セキュリティだけではなく、社内の管理体制などさまざまな問題が浮上した。金融庁は2018年2月8日以降、日本で運営する取引所の立ち入り検査に着手している。立ち入り検査は、業界のほとんどの企業に拡大するとも言われ、政府による規制の強化も議論されはじめた。 いちはやく仮想通貨の取引所を立ち上げ、国内最大の規模に成長させたパイオニアは、こうした現状をどうみているのだろうか。大手仮想通貨取引所bitFlyer（ビットフライヤー）の社長で、業界団体のひとつ日本ブロックチェーン協会（JBA）の代表理事を務める加納裕三氏（4

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