Twitterの凋落がもたらす空隙は容易には埋まらない。イーロン・マスク氏による買収を契機に、Twitterに取って代わりうるソーシャルプラットフォームとして、自薦他薦を問わずいくつもの名が挙がるのもなんら不思議ではない。本記事では、いま知っておきたい6つの代替プラットフォームについて概説する。 Twitterの凋落がもたらす空隙は、ひとつのプラットフォームでは（おそらく）埋められないし、埋まらない。 イーロン・マスク氏による買収を契機に、Twitterに取って代わりうるソーシャルプラットフォームとして、自薦他薦を問わずいくつもの名が挙がるのもなんら不思議ではない。 本記事では、いま知っておきたい6つの代替プラットフォームについて概説する。 Advertisement Hive Social（ハイブソーシャル） 設立：2019年10月 本社：カリフォルニア バックグラウンド：ふたりの大学生

3月はじめ、AppleがApp Storeのガイドラインを更新した。この改定により、明示的にオプトインしたユーザーを対象に、アプリのパブリッシャーがプッシュ通知で広告やプロモーションを配信できるようになる。 3月はじめ、AppleがApp Storeのガイドラインを更新した。この改定により、明示的にオプトインしたユーザーを対象に、アプリのパブリッシャーがプッシュ通知で広告やプロモーションを配信できるようになる。ルール改定について最初に報道したテックブログの9to5Macによると、新しいガイドラインは「アプリ開発者は、ユーザーがマーケティング目的のプッシュ通知の受信を解除できるようにしなければならない」とも定めている。従来のガイドラインでは、マーケティングメッセージを含んだプッシュ通知の送信は許可されなかった。 Appleは、非常に広範でプライバシー重視のポリシーを掲げており、その厳格さゆえ

リダイレクトトラッキングは、ユーザーによるサイトからサイトへの移動が発生するタイミングを活用し、トラッキングを行う手法。ネット広告市場がサードパーティCookieに代わる識別子を見つけなければと焦るなか、暫定的な代替手段としてなら機能するのではないかと目されていました。 ネット上でのユーザー追跡を、ウェブブラウザが厳しく制限する状況が続いています。先日はMozilla（モジラ）のFirefoxブラウザが、サイトからサイトへ移動するユーザーを識別する、リダイレクトトラッキングと呼ばれる方法をブロックすると発表しました。 オンライン上でユーザーを追跡する手法としては、比較的目立たないものだったのが、リダイレクトトラッキングです。ネット広告市場がサードパーティCookieに代わる識別子を見つけなければと焦るなか、今後も持続的に活用可能な新しい識別子とまではならなくとも、暫定的な代替手段としてなら

DIGIDAY［日本版］では2019年12月中旬、無料メールマガジン購読者を対象に、「オウンドメディアの運営」をテーマにしたアンケートを実施。本記事では、そこで集まったオウンドメディアの担当者、かつて担当者だった総計75名の回答を分析した結果のサマリーを紹介する。 もはや、とにかく「バズ」ればいいという時代ではなくなったようだ。 DIGIDAY［日本版］では2019年12月中旬、無料メールマガジン購読者を対象に、「オウンドメディアの運営」をテーマにしたアンケートを実施。そこで集まったオウンドメディアの担当者、かつて担当者だった総計75名の回答を分析した結果、彼らの多くは、自社のサービスやプロダクトについて、しっかり認知・理解してもらうことに主眼を置いていることが読み取れた。以下、その回答結果のサマリーを紹介する。 今回の調査結果では、オウンドメディアの運営方法として、もっとも票を集めたのは

パブリッシャーのために同じ広告インプレッションで複数の入札リクエストを受け付けているエクスチェンジは、インプレッションをより適切な形で購入したいと考えるプログラマティックバイヤーから敵視されてきた。だが、経済の低迷によって、そうしたエクスチェンジの終焉が思わぬ形で早まっている。 パブリッシャーのために同じ広告インプレッションで複数の入札リクエストを受け付けているエクスチェンジは、インプレッションをより適切な形で購入したいと考えるプログラマティックバイヤーから敵視されてきた。だが、経済の低迷によって、そうしたエクスチェンジの終焉が思わぬ形で早まっている。 トラフィックの急増によって入札リクエストの処理にかかるコストが増えたいま、すでに追い詰められていたDSP（デマンドサイドプラットフォーム）のあいだで、入札の重複をなくそうという経済的インセンティブがにわかに高まっているのだ。たとえば、DSP

プログラマティック広告購入のサプライチェーンについて最新の調査が行われた。専門的なグラフとともに発表された同調査は、これまでほかの大規模コンサルプロジェクトなどが指摘してきたものと同じ結論を導き出した。それを受けて現在、業界のトップは悪者探しに躍起になっている。 プログラマティック広告購入のサプライチェーンについて最新の調査が行われた。 専門的なグラフとともに発表された同調査は、これまでほかの大規模コンサルプロジェクトなどが指摘してきたものと同じ結論を導き出した。それを受けて現在、業界のトップは悪者探しに躍起になっている。 英国の広告業界団体ISBAがオンラインパブリッシャー連盟（AOP）の協力を得て2年がかりで行ったこの調査には100万ドル（約1億円）が投じらており、プログラマティック広告のサプライチェーン分野において、これ以上ないほど信頼性の高い調査といえる。PwCは大手広告主15社、

8月某日、都内でAmazon広告の販売と運用代行を行うあるエージェンシーに、Amazonから一通のメールが届いた。内容は、プログラマティック広告サービス、Amazon DSPにおいて、はじめてアドフラウドが発見されたこと、そして、過去の事例も含めた不正に対して、同社がその全額を補償するというものだった。 Amazonも、広告不正問題の対応に動き出した。 8月某日、東京都内でAmazon広告の販売と運用代行を行うあるエージェンシーのもとに、Amazonから一通のメールが届いた。その内容は、同社が提供するプログラマティック広告サービス、Amazon DSPにおいて、はじめてアドフラウドが発見されたこと、そして、過去の事例も含めた不正に対して、同社がその全額を補償するというものだった。 同メールによるとアドフラウドが発見されたのは、モバイルアプリの一部のキャンペーン。Amazonはアドフラウド防

玉石混合の状態にある現在のデジタル環境。コンテンツを自ら制作・編集し提供するコンテンツメディア32社が参加する「コンテンツメディア価値研究会」から、興味深い調査結果が発表された。パネル調査や脳波測定から導き出されたのは、メディアの信頼性やコンテンツの価値が、広告の価値を押し上げていることを示唆するものだった。 信頼性の高いメディア・コンテンツは、広告の価値も向上させる。 2018年10月15日、朝日新聞や毎日新聞、講談社、フジテレビ、テレビ朝日など、新聞社や出版社、テレビ・ラジオ局、Webメディアの運営企業計32社が合同で、メディアとコンテンツ価値の検証・広告価値の向上を目的とする「コンテンツメディア価値研究会」を発足させた。参加各社はいずれもニュースや記事、動画・音声コンテンツを自ら制作・編集し提供する、有力なコンテンツメディア企業となっている。 事務局であるデジタルガレージ・メディアコ

VPAIDは、「動画プレイヤー広告インターフェース定義（Video Player Ad-Serving Interface Definition）」の略語。動画広告が盛んないま、その重要性は増しています。しかし、VPAIDとはそもそも何なのでしょうか。今回の「一問一答」シリーズで解説します。 アドテク業界では難しい専門用語が好まれます。「VPAID（ブイペイド）」もそのひとつでしょう。VPAIDは、「動画プレイヤー広告インターフェース定義（Video Player Ad-Serving Interface Definition）」の略語です。 この言葉を初めて使ったのは、米国のネット広告業界団体であるインタラクティブ広告協議会（Interactive Advertising Bureau：以下IAB）で、2012年のことでした。したがって、新しい言葉ではありませんが、今日のプログラマティッ

ロイターは新しいアプリにおいて、ページビューではなく、ユーザーが月間にどれだけの時間をアプリ上で費やすか、つまり滞在時間で、成功の指標の測っている。たとえ、読む記事の量が減ったとしても、時間さえ多ければアプリとして成功だと見なされるのだ。 ロイターは新しいアプリにおいて、「レス・イズ・モア（less-is-more：より少ないことは、より豊かなこと）」のアプローチを取っている。 5000にも及ぶトピックをカスタマイズして、ユーザーごとにフィードを管理できる、このアプリ。トピックには国、マーケット、そして人などさまざまなな分野が存在している。それぞれの記事は四角いカード型のフォーマットで表示されており、内容の要約も表示。全文を読まずして内容を把握できるわけだ。アプリは各ユーザーの行動に徐々に適応。利用を重ねれば、ユーザーが何時によく記事を読むのか、をアプリが把握して通知を送ってくれる、といっ

消費者が意義と共感を感じるブランドパーパス（ブランドの存在目的）は、ブランドの成長を加速させることがわかっています。もはやブランドの成長と、パーパスを切り離して考えることができません。成長に貢献するブランドパーパスは、一体どのようにして作られるのでしょうか？　ーー荻野英希氏による寄稿コラム。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ◆　◆　◆ 私は学生の頃に「広告は社会変革の道具である」と教えられました。社会に大きな影響を及ぼす広告は、モノを売り、収益を得るだけでなく、社会を豊かにする役割を持つべきだというのです。当時の私は、先生の言葉を十分に理解することができませんでした。しかし、20年経ったいまは、その言葉が私に働く意義を与え続けてくれています。 Advertisem

Amazonが広告への注力を強めている。エージェンシーのメディアバイヤーによると、この数カ月、Amazonからの連絡が少なくとも昨年の2倍になっているという。また、特定ブランドを担当するチーム作りをAmazonが進めていると話すエージェンシーが増えており、これは広告プラットフォームの成熟時によくある戦術だ。 Amazonが広告への注力を強めている。徴候としてまず、エージェンシーのメディアバイヤーによると、この数カ月、Amazonからの連絡が少なくとも昨年の2倍になっているという。また、特定ブランドを担当するチーム作りをAmazonが進めていると話すエージェンシーが増えており、これは広告プラットフォームの成熟時によくある戦術だ。 メディアバイヤーたちによると、Amazonは主に次のような動きを見せている： 広告でFacebookとGoogleの独占2社に太刀打ちする方法を探るため、アトリビュ

かつてBuzzFeedは、プログラマティック広告に対する最大の抵抗勢力のひとつだった。だが広告業界の自動化の流れを受け、ついに今月、同社はプログラマティックインベントリー（在庫）を営業チーム全体に開放するに至った。もっとも根強い、そのBuzzFeedが全面的に参入を決め、業界に波紋を読んでいる。 かつてBuzzFeedは、プログラマティック広告に対する最大の抵抗勢力のひとつだった。だが広告業界の自動化の流れを受け、ついに3月初旬、同社はプログラマティックインベントリー（在庫）を営業チーム全体に開放するに至った。 これまでプログラマティックに慎重な立場をとってきたBuzzFeedだが、昨年8月、Googleアドエクスチェンジ（Google AdX）などのオープンエクスチェンジやFacebookオーディエンスネットワーク（Audience Network）などのアドネットワーク上で従来型バナー

YouTubeは1年前から、ブランドに広告のターゲティングを認めている。これは、検索履歴などYouTubeの外での人々の行動履歴の匿名化された情報に基づくものだ。そして今回、同社は検索ベースのターゲティングのオプションを広告商品「Google Preferred（グーグル・プリファード）」に組み込んだ。 テレビのネットワーク局とプロバイダーは、従来型のコンテンツベースの広告と、デジタル時代のオーディエンスターゲティングの融合を進めている。そんな彼らに、YouTubeが挑戦状を叩きつけた。 YouTubeは1年前から、ブランドに掲載広告のターゲティングを認めている。これは、検索履歴などGoogleが集めたYouTubeの外での人々の行動履歴の匿名化された情報に基づくものだ。そして今回、同社は検索ベースのターゲティングのオプションを広告商品「Google Preferred（グーグル・プリファ

昨年12月に、高級ジムであるオレンジセオリー（Orangetheory）は、AIプラットホームをローンチした。最高ブランド責任者であるケビン・キース氏によると、これによってCPL（コスト・パー・リード）は20ドルから8ドル（およそ2000円から800円）に下がったという。 メディアバイイングをより効率的・効果的にするために、AI（人工知能）を活用しようとする企業の数は増えている。 昨年12月に、高級ジムであるオレンジセオリー（Orangetheory）は、AIプラットホームをローンチした。最高ブランド責任者であるケビン・キース氏によると、これによってCPL（コスト・パー・リード）は20ドルから8ドル（およそ2000円から800円）に下がったという。そして、オレンジセオリーはメディア支出を4倍に増やし、その大部分をAIに費やしはじめた。AIはコストを下げただけではなく高品質なリードの量も増や

DIGIDAY［日本版］では、2018年4月より有料サービス「DIGIDAY+」を開始します。目玉は、DIGIDAYのネットワークを活かした業界キーパーソンが集まる300人限定のコミュニティ。その他、独自の調査に基づいた話題のトピックに関する業界分析レポートやWhite Paperなどもご提供していく予定です。 DIGIDAY［日本版］では、この4月より、有料会員サービス「DIGIDAY＋（プラス）」を開始いたします。いよいよローンチまで、あと1週間となりました。 当初、先着300人限定でご案内をさせていただきましたが、4月のローンチを待たずに、事前受付の時点で、300人以上にお申し込みいただきました。お申し込みいただいた皆さま、ありがとうございます。 今回、より多くのDIGIDAYファンの皆さまに、DIGIDAY＋ をお楽しみいただきたいと思い、50名限定で追加の受付を行います。興味はあ

Amazonの快進撃は今年も続いた。食料品小売業界に激震が走った137億ドル（約1兆5400億円）のホールフーズ（Whole Foods）買収から、サーバー間ソリューションの急速な台頭まで、Amazonの2017年は事件の連続だった。そんなAmazonの1年をタイムラインで振り返る。 Amazonの快進撃は今年も続いた。 全世界の小売業売上高が22兆ドル（約2480兆円）を記録した昨年から、eコマースの巨人はさらに食指を伸ばし、今年は実店舗とオンラインの小売、広告、動画ストリーミング、電子決済など、いくつかの業態への関与をさらに深めた。食料品小売業界に激震が走った137億ドル（約1兆5400億円）のホールフーズ（Whole Foods）買収から、サーバー間ソリューションの急速な台頭まで、Amazonの2017年は事件の連続だった。 そんなAmazonの1年をタイムラインで振り返る。 Adv

トヨタ自動車が「ルーミー / タンク」のスマートフォンで行ったFacebookによる動画のマーケティングキャンペーンについて、担当したトヨタマーケティングジャパン 第2プロモーショングループの松崎圭佑氏とフェイスブック ジャパン 執行役員 本部長中村 穣氏に話してもらった。 来る11月22日にザ・リッツ・カールトン東京で開催される「DIGIDAY HOT TOPIC」では、トヨタマーケティングジャパン 松崎圭佑氏のセッションが行われる。参加登録はこちら！ スマートフォンにより消費者行動が変化している。あるいは、そのセンサーとしての役割から、人々の行動や属性の多様さも明らかになっている。耐久消費財として高価格帯に位置する自動車もこのトレンドの例にもれない。 トヨタマーケティングジャパン 第2プロモーショングループの松崎圭佑氏（写真右）とフェイスブック ジャパン 執行役員 本部長中村 穣氏に、