藤井厳喜WEBサイト | 驚愕!!! 天丼屋で見た、「ゆとり教育」の大成果???
【藤井厳喜Twitterサイト】 連日、《575で》呟き中!! 時事川柳・狂歌等。 https://twitter.com/GemkiFujii いつも沢山のフォロー、有難うございます。 （日夜、Twitterならではの活動のリアルタイム実況中継や裏話ｗ等もしています。 私が今日・どこで何に参加しているか？今、何を考えているか？、ご興味の方は是非、御気軽にご参加「フォロー」ください。） 「ゆとり教育」はここまで成果を上げていたのか!?!?? 日教組と文部科学省の共闘により、推し進められてきた「ゆとり教育」は、確実に日本を自滅させつつある。 総武線某駅傍の、有名天丼チェーン「て●◎」での実体験である。 二人で、天丼2つと御好みの「季節てんぷら」3種類を頼んだが、新人らしく、いかにも慣れない手つきで注文を入力している。 女性の若い店員さんだ。 応対は親切で一生懸命さは伝わるが、何とこの単純なオ
藤井厳喜WEBサイト | 【藤井厳喜ｱｶﾃﾞﾐｰ】国民の為の政治学・第1講「デモクラシーって何だろう？」（全7本）
【藤井厳喜Twitterサイト】 連日、《575で》呟き中!! https://twitter.com/GemkiFujii いつも沢山のフォロー、有難うございます。 （私は未だ、出先から携帯での返信の仕方があまり分からず、外からは打込み一方…、拝読だけで恐縮です。） 政治学講座の第1講は、「デモクラシーとは何か？」を、解明する事である。 我々はあまりに安易に民主主義、民主主義と言い過ぎているのではないか。 民主主義が良いとか悪いとかいう前に、私はそもそも、民主主義なるものは元来、存在しないものであると考えている。 英語のデモクラシーを民主主義と訳したのは明らかな誤訳である。 先ず、その事を明確にしておきたい。 それでは、デモクラシーとはどのようなものなのか、言葉の正確な定義から始めようではないか。 簡単明瞭な定義なくして、正確な認識を得る事は出来ない。 学問の第一歩は、明瞭な定義から始ま
藤井厳喜WEBサイト | オバマ金融ショックの本質― ボルカー対サマーズ
【藤井厳喜Twitterサイト】 とうとう開始しました！ https://twitter.com/GemkiFujii 【1． オバマの新金融規制法案とは何か？】 オバマ大統領が、新金融規制案を発表してその行方が注目されている。 ボルカー元FRB議長を中心にしてまとめられた「新金融規制案」の意味するものは何か？ 第一に、それはヘッジ・ファンドに代表されるハイリスク・ハイリターンの金融業を規制して、金融制度全般の安定性を高めるという事である。 第二に、投資銀行などが行うハイリスク・ハイリターンの金融業と、企業や個人の預金を扱う商業銀行（此方の方はローリスク・ローリターンのビジネス）を識別し、両者の融合を分離するという方向である。 という事は、第三に、従来、進めてきた投資銀行と商業銀行の融合の方向を見直し、かつて廃止したグラス・スティーガル法案を事実上、復活させてゆくという方向である。 リーマ
藤井厳喜WEBサイト | 本日、いよいよNET版第3回CFGシンポジウム、一斉発信！（YouTube映像計24本）
【藤井厳喜Twitterサイト】 とうとう開始しました！ https://twitter.com/GemkiFujii ※ 明日、2月1日は、藤井厳喜アカデミーの開講です！ いよいよ、本日、12時からNET版シンポジウムの大作を配信します。 【第一部】藤井厳喜の基調講演が、3セクションに分かれ、約10分の番組、6本から構成されています。 2010年、平成22年がどのような年になるのか、世界の政治経済を鳥瞰図的に展望し、それを踏まえて日本の社会の変化を予測します。 鳩山民主党政権が、5月には挫折するのではないか？と予測しています。 小沢一郎民主党幹事長の失脚も、ほぼ確実でしょう。 【第二部】は、正統派エコノミストである丹羽春喜先生へのインタビューです。 足元の経済情勢の分析から、ケインズ革命の歴史的意義、更に不況克服の最終手段としての政府通貨発行権の活用について、たっぷり時間をかけ、縦横に語
藤井厳喜WEBサイト | 米オバマ政権、対シナ政策を大きく転換！
【藤井厳喜Twitterサイト】 とうとう開始しました！ https://twitter.com/GemkiFujii オバマ政権の対シナ政策の転換が非常にハッキリした形で表れてきた。 この事に私自身が明確に気がついたのは、昨年12月下旬だったが、この事は私が発行しているケンブリッジ・フォーキャスト・レポート1月号で詳しく指摘しておいた。 しかし、さらにその直後にこの動きがより明白になったので、ここでフォローしておきたい。 第一段階では、米グーグル社がシナの検索市場のマーケットから検討している事を発表した。 第二段階では、1月21日、クリントン米国務長官が、このグーグルを支持し、シナのNET上の検閲を明確な言葉で批難した。 これに続いて1月26日までに、オバマ政権が兼ねて課題となっていたハイテク兵器の台湾への売却を正式に決定し、これを米議会に通告した。 この売却には、パトリオット・ミサイル
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