中国に『環球人物(グローバル・ピープル)』という、グローバルな人物を特集するコンセプトの国際時事誌がある。登場するのは、トランプ、朴槿恵、カストロといった各国の元首や、孫文や溥儀などの歴史的人物が多い。 ただ、『環球人物』は党中央機関紙『人民日報』の傘下メディアだけに、国家元首である習近平がしばしば表紙を飾るほか、国策ドラマの主役俳優などが登場することも少なくない。特に中国国内の存命人物が特集される場合は、党中央から政治的に正しいと認定され、政策的に後押しをしたいという意図を反映している場合が多いようだ。 今年4月、そんな『環球人物』誌の表紙を意外な人物が飾った(下の写真)。毛新宇(もうしんう)、すなわち新中国建国の父である毛沢東の男系唯一の孫である。
2の1000乗、(x+y+z)^10の展開、x^10-1の因数分解などの数値計算・数式計算を可能にする数学ツールは、これまで高価であったり、PCへのインストールが容易ではなかったりと専門家御用達でした。 ここに来て気軽に扱える高性能数学ツールが登場してきました。通信環境の高速化・クラウド環境の普及などインターネット環境の発達のおかげです。 私が使っているものを紹介してみようと思います。 MathStudio 「MathStudio」はPomegranate Appsが開発している数式処理システムで、計算式を入力するだけで数値計算、代数計算、3Dグラフ描画などができます。 アプリをインストールしても使うことができますが、お薦めはWeb上で動くものです。http://mathstud.io/にアクセスすれば“すぐに”使うことができます。 トップページには何がどのように実行できるかが一目瞭然にな
「人工知能が普及していったら医師の仕事がなくなってしまうと思うのですが、今後どのようなことを学んでいけば良いのでしょうか?」 「人工知能が医師の仕事を奪うなんて、ありえない! そんなことを言う奴は医師の風上にも置けない、けしからん!!」 これは数カ月前の某学会での一コマです。 人工知能の性能がどんどん上がっていけば、自分たちの仕事がなくなってしまうのではないか? 人工知能と共存する時代にどのようなキャリアパスを積めば良いのか──? 若手医師が気にするのも当然だと思います。 一方で指導医が、医師の仕事が人工知能に取って代わられるわけないだろ! と若手医師を叱咤激励する気持ちも分かります。 果たして、人工知能は医師の仕事をどう変えていくのでしょうか。 私は、医療現場で使われる人工知能の特性や実力がどのようなものなのかを知れば、おのずと道が見えてくるのではないかと考えています。ここではその一助と
先日、亜細亜大学の範雲涛氏(アジア・国際経営戦略研究科教授)から「日本の大学生の中国への関心がどんどん低下している」という話を伺った。範教授は、日中青年大学生交流事業「鑑真プロジェクト」の実行委員長を務めているのだが、目下、中国に連れて行く日本人学生の募集に腐心しているのだという。 このプロジェクトは、唐代の伝戒師、鑑真和上の足跡をたどりながら日中両国の学生が交流するというユニークな試みだ。 奈良時代に日本の僧である普照と栄叡が11年かけて鑑真和上を日本に招請した物語は、中学の歴史教科書にも記載されている。2008年、この有名な史実に着想を得て日中の学生による民間交流が動き出した。 第1回以降は、日中間の政治的冷え込みにより休眠状態に入ってしまっていたが、2016年にプロジェクトが息を吹き返す。両国の政治的関係は決して良好とは言えないが、中国からの留学生や訪日観光客の増加を見るように一時期
ニュージーランドのワンガヌイ川を先住民マオリ伝統のカヌー「ワカ」で下る英王室のヘンリー王子(右から2人目、2015年5月14日撮影)〔AFPBB News〕 移住の成功例やメリットを紹介した海外脱出関連の出版物や、最近では、タレントのGACKTがマレーシアでの金満な移住生活をメディアで暴露するなど、海外移住がいつになく脚光を浴びている。 そんな人気を反映するかのように、外務省発表の「海外在留邦人数調査統計」(2015年末現在)では、在留邦人の約4割の約46万人(前年比約2万600人増、同約5%増)が海外「永住者」という。 さらに、過去5年間で、諸外国での永住者数は「約15%増」と、日本人の海外脱出は”活況 ”のようだ。 日本人に大人気のニュージーランド移住 日本人永住者の中でも、ニュージーランドは、米国をトップとしてランクインする上位10位中、前年比で最高の約10%増を記録。アジアで人気の
熊本県南阿蘇村で、地震による土砂崩れに巻き込まれた地区で行方不明者を捜索する救助隊員(2016年4月18日撮影)〔AFPBB News〕 一例としてNHKの報道から麻生太郎・副総理兼財務大臣の発言を引用してみましょう。 「前大臣の発言はふざけている。言っていることは正しくても、表現の仕方で感情を逆なですることもあるので、よくよく注意してもらわないといけない。安倍(晋三)総理大臣は『閣僚は全員復興担当だと思ってほしい』と組閣のたびに言っており、きちんと頭に入れて対応してもらいたい」 これは、自民党内からも今村氏に批判、として出ている意見として報じられているものですが、本当に今村氏の「言っていることは正しい」のでしょうか? ここで仮に被災地を「東北」でなく、別の場所を代入して、今村氏の発言を検討してみましょう。「代入」は中学数学で習う義務教育の範疇で、論理的な骨格を浮き上がらせるのに有効ですか
GLOBIS知見録の新着記事はこちらから アプリ/ウェブ 最新情報もお届けしています Facebook/Twitter G1サミット2017参加者インタビュー、8回目は宇宙飛行士の山崎直子氏。「宇宙ビジネスの今後の可能性」「学びの大切さ」について聞く(視聴時間1分43秒)。 スピーカー 山崎直子(宇宙飛行士) (肩書きは2017年3月当時のもの)
台湾南部の高雄で潜水艦に乗り、手を振る蔡英文総統(2017年3月21日撮影)。(c)AFP/SAM YEH〔AFPBB News〕 いま世間の関心は、米国が北朝鮮に対し軍事行動に出るかどうかに集中している。北朝鮮による6度目の核実験や、米国本土を射程に収める能力を誇示するような大陸間弾道ミサイル(ICBM)発射実験などが行われれば、その挑発行動に対し米国も何らかの行動に出る公算は高いだろう。 もし米軍が武力行使に踏み切れば、北朝鮮も無抵抗のはずはないから、韓国への攻撃やわが国にある米軍基地へのミサイル攻撃などが想定されることになる。長く太平洋戦争後の平和を享受してきた日本にとって、安全保障についての見方を根本的に見直すことを余儀なくされる事態となろう。 しかし、「ソウルが火の海になる」ような事態の展開や、北朝鮮による先制的な核兵器使用を米国は恐れているだろうし、中国も米朝の全面衝突や朝鮮戦
英ロンドン北郊ヘメル・ヘムステッドにあるインターネット小売り大手アマゾン英国法人(Amazon.co.uk)の物流倉庫で、注文商品を包装するスタッフ(2015年11月25日撮影)。(c)AFP/ADRIAN DENNIS〔AFPBB News〕 アマゾン・ドットコムはこのほど、外部の事業者が同社のeコマースサイトで、デジタルコンテンツなどを定期販売できるマーケットプレイスを立ち上げたと発表した。 外部事業者、デジタル商品の定期販売可能に その名称は「Subscribe with Amazon」。同社には、顧客が特定の商品を定期的に繰り返し購入することで、価格を割り引いて販売する「Subscribe & Save(定期おトク便)」や、会員制有料プログラム「Prime」向けの映像、音楽配信サービス、電子書籍の読み放題サービス「Kindle Unlimited」がある。アマゾンはこのマーケットプ
イスラエルのホロコースト博物館「ヤド・バシェム」はドイツ・ナチスに殺害された約600万人のユダヤ人一人ひとりすべての記録の作成に取り組んでいる。父親がアウシュビッツ強制収容所のガス室で殺害されたジゼル・チコビッツさんはこのほど、父親の名前を博物館の記録に加えた。博物館によると、依然として130万人分の記録が未作成だという。
モビリティとフィンテックをつなぐIoTを推進 ソフトバンク、住友商事、デンソー等がGMSに総額7億円を出資 モビリティの遠隔起動制御を実現する独自のIoT技術などを日本やASEAN各国で展開するGlobal Mobility Service(GMS)が、ソフトバンク、住友商事、デンソー、クレディセゾン、グロービス・キャピタル・パートナーズ、SBIインベストメント等(その他の事業会社は非公表)を割当先とした総額約7億円の資金調達の実施を発表した。 GMSは、遠隔起動制御を実現する車載IoTデバイス「MCCS」や、IoTプラットフォームを活用した新たな金融与信のあり方を創造するフィンテックサービスを国内外で提供するベンチャー企業。 具体的には、車速コントロールやエンジンON/OFFの制御などを遠隔で行える後付け可能なIoTデバイス「MCCS」を含むIoTプラットフォームシステムを通じ、Open
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