ハルマゲドンと「グレートリセット」という願望：日経ビジネスオンライン
2週間休むと、身も心もすっかり緊張がほぐれる。別世界で暮らしているみたいだ。だから、休暇が終わった後、俗世間に戻ってくるのに難儀する。毎度同じだ。夏休み明けにいきなり登園拒否をはじめて、そのまま中退してしまった幼稚園の頃から、私の基本的な部分は変わっていないのかもしれない。 本来の私は、別天地に暮らすべく生まれついた人間だ。休みの方に適性がある。とはいえ、働かないと生きていけない。カネの話をしているのではない。働くことが人間を作り、人間の労働が世界を世界たらしめているということだ。だから、私が仕事を始めないと日本の新年が始まらない……と、それぐらいの絵空事を持ってこないと正月というパラレルワールドから帰還するミッションはうまく着地できないわけです。うむ。要らぬ前置きだった。でも、読者には不要でも、私には必要だったのだ。そう思って読み飛ばしてください。ここまではお正月のご挨拶。次の行から20
生意気な「談志」と二人の友だち：日経ビジネスオンライン
立川談志さんが亡くなった。 「談志」とシンプルに表記したものか、「談志師匠」と呼びかけるべきなのか迷ったあげくに、とりあえず「立川談志さん」と書いてみたのだが、やっぱり変だ。落語家の名前をどう扱うべきなのかについては、以前、五代目円楽逝去の際に掲載した原稿の中で書いている。ご興味のある向きは参照してみてほしい。結論は、どう呼んでも落ち着かないということだ。 落ち着かない理由のひとつは、私自身が、落語に対して構えてしまっているからでもある。落語については、考えるのでも語るのでも、まず自縄自縛に陥る。困った傾向だ。 以下、当稿では、単に「談志」と表記することにする。師匠が生きていた間、私は、ずっと「談志」という呼び方で先方の顔を思い浮かべていた。死んだからといって、急に改めるのは変だ。だから、「談志」と呼ぶ。半可通っぽく聞こえるかもしれないが、そこは大目に見ていただきたい。現実に私は半可通なわ
震災被災者の支援は「本当のジハード」：日経ビジネスオンライン
今回は、日本に暮らすムスリムによる、東日本大震災の被災者への支援活動を紹介する。震災発生直後から現在に至るまで、日本のムスリムがコミュニティとして支援活動を主体的に行ってきた。この事実は、彼らを理解するために、ぜひ知っておく価値のあることだ。 全国各地そして世界各地のムスリムが様々な支援物資や義援金を被災地に寄せた。例えばイスラム教団体のイスラミック・サークル・オブ・ジャパン（ICOJ）は、8月31日までに54回の支援活動をした。食料や生活必需品を被災者に送り届けるだけでなく、岩手・宮城・福島を中心に各地の避難所で炊き出しを行った。ICOJの中心メンバーは、日本在住歴の長い外国人ムスリムだ。しかしマレーシアやインドネシアなどイスラム圏からの留学生や日本人ムスリムも、彼らの支援活動に加わった。 このコラムでは、東京都豊島区の大塚モスクを拠点にした、日本イスラーム文化センターによる被災者支援活
オリンパス社長解任劇、すべての真相を話そう 渦中のひと、ウッドフォード前社長の告白（1）：日経ビジネスオンライン
CEO兼任からわずか2週間後に解任されたマイケル・ウッドフォード氏。オリンパスの外国人社長としてマスコミの注目を浴びた。だが、就任からわずか数カ月後に、過去の買収案件に「巨額損失がある」と追及して、会長など他の経営陣と対立を深めていった。彼が語る生々しいやりとり。そこに、解任劇の真相があった。「このまま問題を放置すれば、日本経済は悪化の一途をたどる」。 （聞き手は石黒 千賀子＝日経ビジネス副編集長） 10月20日午前11時30分。英ロンドン中心街のホテルで、オリンパス前社長のマイケル・ウッドフォード氏の到着を待っていた。2日前、彼から「取材を受ける」というメールが届いた。電話で連絡を取ると、興奮した声でこうまくし立てた。 「身の危険を感じているから、とにかく詳しく話をして真実を世に広めたい。電話より会ってじっくり話したい」 そこで、飛行機に飛び乗って、ホテルの一室で待った。約束の時間から3
青年がいなくなった日本と欧米のデモ：日経ビジネスオンライン
ウォール街ではじまったデモは一向におさまる気配を見せない――というこの話題は、実は、先々週の当欄でとりあげるつもりでいたものだ。それがジョブズ急逝の報を受けて翌週送りになり、週が変わってみると、今度は「アラちゃん」登場のあおりを受ける形で、さらに今回にズレ込んでいる次第だ。要するに、ショボいネタだったということなのだろうか。違う。非常に重大かつ興味深い問題だ。ただ、私自身がうまく対処できていないというだけだ。だから、迷子のあざらしなんかに蹴散らされてしまったのである。 定期刊行の媒体に時事コラムを書いている人間（あるいは、もっと大きく構えて「報道に携わる者」と言い換えても良いが）にとって、世間の話題は、おおよそ以下の3つのカテゴリーに分類できる。 一つ目は、「面白そうな話」。これは扱いやすい。この種のネタに関しては、思ったことを思っている通りに書けば良い。当たっているかどうかは、書いた当人
日本の教育の崩壊はなぜ起きたのか：日経ビジネスオンライン
日本の教育が危機に面していると言われて久しい。最近では、経済協力開発機構（OECD）が発表した2008年の加盟国の国内総生産（GDP）に占める教育機関への公的支出の割合は、2005年、2007年に続いて日本は31カ国中で最低である。しかも、公的教育機関の不足を補うべく、教育支出に占める私費負担の割合は33.6％で、チリ、韓国、英国に続いて4番目に高い水準だという。 国の教育費の支出があまりにも低いという問題は、現場で危機的な症状として表れている。文部科学省の調査で分かった事は、2009年度中にうつ病などの精神疾患で休職した全国の教員は5458人と過去最高を更新し、04年度の1.5倍であった。新聞報道によると、都道府県別の教職員の休職者の率は、1位が沖縄県で1.14％、2位が大阪府の0.94％、3位が東京の0.90％となっている。 教師が置かれた現状 東京都では、2007年度に精神疾患で41
「かわいいー」という同調圧力と日本の言論：日経ビジネスオンライン
荒川の下流域にアザラシが迷いこんだようで、民放各局の情報番組は、早速、現地に取材スタッフを派遣している。 面白いのは、各番組が、当初、このニュースを 「タマちゃん再登場か」 という言い方で伝えていたことだ。 タマちゃんの帰還。長いお別れ。かくも長き不在。あの夏のタマちゃん――なつかしい名前だ。 もちろん、タマちゃんが帰ってくることは、現実的に考えて、あり得ない展開だ。 6年前に姿を消したあの皮膚病だらけの弱ったアザラシが、東京湾の川に戻ってくるのだとしたら、桂浜には坂本龍馬が戻ってくるだろう。それほど荒唐無稽な話だ。それに、映像をひと目見れば一目瞭然だが、あれはタマちゃんではない。今回のアイツはずっと小さい。 なのに、テレビの中の人たちは、あくまでも 「タマちゃん出現か？」 という前提で取材を開始したふうを装っている。 なぜか。 たぶん、そう言った方が盛り上がると考えたからだ。 番組制作者
毀誉褒貶の中を生きたジョブズ：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズ氏が亡くなった。 先月だったか、彼が米アップルの経営から退く意思を表明した際に流れてきた画像を見て、ある程度の心構えはできていた。「ああ、この痩せ方はただごとではないぞ」 と、その時に、遠くない時期に訃報が届くであろうことを、私は半ば予期した。 が、実際に訃報に接してみると、感慨はまた別だ。直接に面識の無い、いわゆる有名人の死にこれほど深い喪失感を感じるのは、もしかしたらジョン・レノンが死んだ時以来かもしれない。 ジョブズは、私とほぼ同世代（満年齢で1年3カ月、日本流の学年で言うと2学年ジョブズが上ということになる）なのだが、個人的にはあんまりそういうふうに感じたことは無い。ずっと見上げてきた存在だったからかもしれない。 彼の名前をはじめて聞いたのは、1980年代のはじめ頃だ。 当時出入りしていたコンピュータゲーム雑誌（「遊撃手」）の編集部には、「AppleII」が何台
ソーシャルゲームの勢い、恐るべし！ 東京ゲームショウで実感したビジネスの変化：日経ビジネスオンライン
9月15～18日。世界最大級のテレビゲーム展示会である、東京ゲームショウ2011が開催されました。 今年のゲームショウは、どこに注目ポイントがあったのでしょう？ どんな未来を読み解くことができたのでしょう？ それは、次のひとことに集約できると思います。 「ソーシャルゲームの勢い、恐るべし！」 ゲームショウは、もともと家庭用ゲーム機のソフトの展示会として発展してきた展示会です。しかし今年は、家庭用ではないソフトが進出し、大々的な成功を収めたことが、なによりも大きなニュースです。 ご存じない方のために説明しますと、ソーシャルゲームとは、主にケータイやスマートフォンなどで遊ぶユーザー参加型ゲームのこと。3～4年前に芽吹いたばかりのゲームビジネスですが、いまや国内だけで1000億円ものビジネス規模に成長。ついにゲームショウに大々的に出展し、その勢いを見せつけました。 ゲーム報道の「大嘘」に注意せよ
KDDI、「iPhone5」参入の衝撃 ソフトバンクの独占崩れ、auで11月にも発売：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルが今秋にも発売する「iPhone5」を、KDDIが日本で販売することが判明した。日本では初代iPhoneから3年間続いたソフトバンクによる独占販売体制が崩れる。加入者数でソフトバンクに追い上げられているKDDIにとって強力な援軍になりそうだ。 関係者によると、KDDIは米アップルと既に「iPhone5」の国内での販売契約を締結し、全国のauショップなどで11月頃から販売を開始する方向で関係各方面との準備に入っている。iPhone5は10月中旬頃、全世界で発売が開始される見通しだ。 1社独占崩れる これまでiPhoneを独占販売してきたソフトバンクモバイルは9月29日に2012年冬春モデルの新製品発表会を実施することをインターネット上
「オレって、使い捨て？」 突然クビを宣告された45歳の悲哀：日経ビジネスオンライン
「まさか自分が？ って感じですよ。数年前からうちの会社でも、管理職を対象とした早期退職の募集が幾度となくありました。50歳以上が対象だったし、退職金も増えるんだったら悪い話じゃない、なんて思っていたんです。今、思えばしょせん、人ごとだったんですね」 大手電機メーカーに勤める45歳の男性は、先月突然、人事部に呼び出され、早期退職募集の資料を渡された。 「悪い話ではないと思うので、考えてみてください」 まさに晴天のへきれき。自分には関係ないと思っていたことが、ある日突然、自分自身の問題となって降り掛かってきたのである。 「管理職だと組合員ではないですから。多少、無理強いをしてもさほどややこしい問題には発展しないんですよ」 男性はこう続けた。 上場企業の希望退職・早期退職者の募集が、今年に入ってから増加傾向にあるという。世界同時不況の発生から2009年は急増したが、その後は世界経済の立ち直りに伴
私も原子力について本当の事を言うぞ：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から半年が経過しようとしている。 個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。 震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。 震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。 一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。 これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。 それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退
私も原子力について本当の事を言うぞ：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から半年が経過しようとしている。 個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。 震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。 震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。 一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。 これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。 それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退
『突然、僕は殺人犯にされた』がネットの未来を切り開く ～もはやネットはバーチャルの世界ではない：日経ビジネスオンライン
「千葉の製油所のタンクが爆発して有害物質を含んだ雨が降る」「放射能はイソジンを薄めて飲めば防げる」。こんなデマが東日本大震災以降ネット上で飛び交った。 かつて2ちゃんねるの管理人だったひろゆき氏は「うそはうそであると見抜ける人でないと（掲示板を使うのは）難しい」と発言していた。しかし、ここ数年で驚異的な速さでインターネットは普及し、嘘を見抜けようと見抜けまいと、あらゆる人にとってネットが欠かせないツールとなってしまった。 根拠なき誹謗中傷 このスピードにネットリテラシーの浸透は追いつかず、上記のような震災時のデマだけでなく、根拠のない誹謗中傷が今まさにネット上に溢れている。お笑い芸人スマイリーキクチの著書『突然、僕は殺人犯にされた』は、そんなデマによって起こった誹謗中傷との10年間の戦いの記録だ。 話は1999年に始まる。ある日打ち合わせで所属事務所に訪れたキクチが、マネージャーから事務所
なるべく早く芸能界に復帰してください：日経ビジネスオンライン
島田紳助さんが芸能界を引退するのだそうだ。 で、どの局も彼を「紳助さん」と呼んでいる。横並びだ。全局一斉のさん付け処理の同時スタート。不思議な光景だ。 暴力事件の折、島田容疑者に対して用いられた「島田紳助司会者」という呼称を思い出す。あの時もほぼ全局横並びだった。 「容疑者」と呼びたくない。といって、呼び捨てにもできない。だから「司会者」。苦肉の肩書きを付加して呼びかけるわたくしたち。実に不可思議な処理だった。 それが、謹慎期間が明けてテレビの第一線に復帰すると、紳助は再び紳助に戻る。元の呼び捨て名称の紳助。芸人の紳助。タレントの紳助。みんなの紳助、だ。 「島田紳助の行列のできる法律相談所」 冠番組にも敬称は付かない。なぜなら、番組名に冠される冠としての「島田紳助」は、人名であることを超えた一種の商標のようなもので、広く国民に共有された文化的な表象だからだ。でなくても、わが国の社会には「芸
現地リポ：「中国のドバイ」はゴーストタウン：日経ビジネスオンライン
米誌『タイム』は2010年4月5日号に掲載した「中国の爆走建築ブームの中で」という記事の中で、内モンゴル自治区オルドス市の行政地区“康巴什（カンバシ）新区”を「最も殺風景なゴーストタウン」と報じた。記事は、「オルドス市のショーウィンドーとして100万都市を目指して建設されたカンバシ新区には、高層ビル、行政ビル、博物館、劇場、スポーツセンターなどが建てられ、中産階級用の住宅群が次々と建設されているが、大通りに人影はまばらで、時たま出会う通行人は大災害映画の辛うじて生き残った生存者のようだ」と述べて、13.4億人の人口大国「中国」におけるカンバシ新区の特異性を強調した。 この記事によってオルドス市およびカンバシ新区は世界に知れ渡り、世界のメディアの注目を浴び、それが中国メディアの関心を呼び、中国国内でも知られることになったのである。内モンゴル自治区のゴビ砂漠に蜃気楼にように出現した都市「カンバ
「面倒くさい」あの話に触れてみようと思う：日経ビジネスオンライン
無視すべきだ。 常識的に考えれば当然そうなる。 論評してみたところで彼らが耳を傾ける道理は無いのだし、私が関わることでポジティブな変化が起こることも考えにくいからだ。獅子が全力を尽くすのはウサギまでだ。それ以下のサイズの生き物を追いかけることは、労力の無駄であるのみならず、百獣の王たる者の沽券に関わる。だから、獅子はネズミを追わない。君子もまたかくあるべきだ。その通り。賢い人間は炎上中の物件には近づかない。 なのに、なぜだろう、私はそれを無視することができない。 困った性分だ。 ここまでのところで、半分ぐらいの読者は、ピンと来ているはずだ。 「ああ、オダジマはまた2ちゃんねるのネタをいじくりまわすハラなのだな」 と。 「どっちにしても獅子ってガラじゃないし」 その通り。今回はフジテレビの「韓流推し」に対して、主にネット上で展開されている反発の動きについて書いてみようと思っている。 無視する
「フェイスブック世界2位はインドネシア」の理由を知っていますか？：日経ビジネスオンライン
前回の記事「日本の若者がつくったバングラデシュ」では、ケータイはそれなりに普及してるが、メールやソーシャルメディアを一般大衆が使うようになるには、まだ時間が必要なバングラデシュの情況を紹介した。識字率の問題だ。適切な表現か迷うところだが、やはり「途上国」である1つの原因だろう。 一方、「途上国」ではなく「新興国」と呼ばれるようになったインドネシア。ジャカルタでは、近代的ビルと古い街並みが混沌と併存しており、その中を無数のクルマとバイクが駆け抜ける。人口2億3000万人を抱え、経済成長著しい国は、実は「フェイスブック大国」でもある。米国に次いで2番目にユーザー数が多い。2011年7月現在のデータでは4000万人近い数に上り、人口比でも20％近くに達している。因みに米国は人口比で約48％だ。 今年の初め、ソーシャルメディアの普及率の高さは、先進国特有の現象ではないことを、アフリカ北部から中東に
なでしこと長友に通じるもの（前編） 絶対のストロングポイントを伸ばす：日経ビジネスオンライン
サッカー女子ワールドカップでのなでしこジャパン優勝は本当に感動的だった。被災地の方々や日本を元気にしたいという強い意志、日頃の恵まれない女子サッカーのプレー環境を変えるという使命感。僅かなやっかみや妬みさえも全く入る余地のない彼女たちの姿勢は、世界一という結果以上に伝わってくるものがあった。 体格ではるかに勝る強豪国相手に、日本のスタイルで戦い抜いた日本選手たちに世界も驚きを隠さなかった。大会当初は殆ど注目されない中で、格上の女子サッカー先進国を次々に倒して世界の頂点に上り詰めた彼女たちは、さしずめシンデレラともいえる。 今回の彼女たちは、エリートとして全てを与えられて育てられることが、世界で戦う、いや“闘う”上で絶対的なアドバンテージにはならない、ということを示してくれた。 では何が必要なのか。日本サッカー界でのもう１つのシンデレラストーリー、「長友佑都」の秘密から解き明かしてみたい。
「やらせメール」と人を無能にする組織：日経ビジネスオンライン
九州電力によるいわゆる「やらせメール」問題は、発覚以来、拡大し続けているように見える。以下、これまでに報道されたところを、時系列に沿って列挙してみる。 ・6月26日:佐賀県のケーブルテレビ局が、運転停止中の玄海原発（2号機と3号機）の再稼働について理解を求める県民向けの説明番組（←経産省主催）を放送した。 ・7月2日:日本共産党の党機関紙「しんぶん赤旗」が、26日の放送で紹介された視聴者からのメールの中に、九電の関係者の働きかけによる「やらせメール」が含まれていた旨を報道。 ・7月4日:佐賀県議会原子力安全対策等特別委員会において、共産党の議員が「やらせメール」問題を追及。これに対し、参考人として呼ばれた九電の中村明・原子力発電本部副本部長は、「（社内や関係会社に）どうこうしろと言った事実はございません」と「やらせ」疑惑を否定した。 ・7月6日:九電の社内調査で、同社幹部が再開賛成の意見を
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