Teradata PARTNERS 2009 Report：仕事と遊びが同じ？！「ネット世代が会社を変える」とタプスコット氏【後編】 (1/2) - ITmedia エグゼクティブ
仕事と遊びが同じ？！「ネット世代が会社を変える」とタプスコット氏【後編】：Teradata PARTNERS 2009 Report（1/2 ページ） 引き続き「Teradata PARTNERS 2009」で行われたドン・タプスコット氏のゲスト講演を紹介する。同氏は、年長世代がデジタルネイティブ世代を冷静に理解し、企業が将来、人事やマーケティングの分野でどのように取り組んでいくべきかを提言する。 前編に続き、先週ワシントンD.C.で開催された「Teradata PARTNERS 2009」におけるドン・タプスコット氏のゲスト講演を紹介する。カナダの著名テクノロジーリサーチャー／コンサルタントである同氏は、「デジタル・エコノミー」「ウィキノミクス」など、テクノロジーがもたらしたパラダイムシフトを的確にまとめ上げたベストセラーの著者として知られており、最近では「デジタルネイティブが世界を変え
周回遅れの世代格差、「企業はもっとネット世代に学ぶべきだ」とタプスコット氏【前編】
周回遅れの世代格差、「企業はもっとネット世代に学ぶべきだ」とタプスコット氏【前編】：Teradata PARTNERS 2009 Report（1/2 ページ） 「ウィキノミクス」などの言葉を生み出したことで知られるドン・タプスコット氏が「Teradata PARTNERS 2009」でゲスト講演を行った。ネット世代への批判は、無理解から生まれるものであると同氏は指摘し、企業は彼らを冷静に理解し、そして学ぶべきだと提言する。 先週、ワシントンD.C.で開催された「Teradata PARTNERS 2009」でカナダの著名テクノロジーリサーチャー／コンサルタントであるドン・タプスコット氏がゲスト講演を行った。 Teradata PARTNERSは、今年で開催24回を数える歴史あるユーザーグループ主催のカンファレンスだ。220以上のセッションが用意されているが、そのうち約70はユーザー企業に
「新聞社として新しい情報流通の形を」――朝日新聞社・洲巻プロデューサー
大手新聞社らしからぬユニークなサービスを次々と提供している朝日新聞社。モバイル新サービスの担当プロデューサーに今後の方向性などを聞いた。 Twitterによるサッカーワールドカップ南アフリカ大会予選の実況中継や、高校野球のスコア情報などを表示できるブログパーツの提供など、伝統的な企業という殻を破って果敢に新しい取り組みを続けている朝日新聞社。9月1日にはユーザー同士が政治など話題のニュースや、暮らしに役立つ便利サイトのリンク集などを投稿し、情報を共有するモバイルメディア「参考ピープル」をオープンする（関連記事：サービス発表の記者会見）。 新サービスを指揮するデジタルメディア本部 商品企画セクションの洲巻圭介コンテンツ開発プロデューサーに、モバイルメディアの現状や今後の方向性について話を聞いた。 モバイルの情報検索は不便 ――リクルートが運営する携帯電話向けサイト「R25式モバイル」といった
さらなる進化を遂げるエンタープライズ2.0
さらなる進化を遂げるエンタープライズ2.0：【新春特別企画】コミュニティーリーダーが占う、2009年大予測（1/2 ページ） エンタープライズ2.0は話題先行のバズワードなのか？ これに対する答えは「ノー」だ。これまでとは異なり現実的な選択肢へと変化しており、エンタープライズ2.0という言葉自体、もはや目新しいものではなくなりつつある。 WEB2.0のテクノロジーや思想を、企業システムにも取り入れようという「エンタープライズ2.0」。従来は社内ブログや社内SNS程度だったものが、最近では社内Wikiや社内YouTube、社内ソーシャルブックマークなどといったシステムを構築する企業も登場し、名実共に「エンタープライズ」と呼べるような状況になってきている。2009年、エンタープライズ2.0はどこへ向かうのだろうか。 「バズワード」から現実的な選択肢へ 個人的に2007年、2008年と続けて社内
オバマ大統領と同じ時代を生きる
日本時間の本日未明、米国の第44代大統領にバラク・オバマ氏が就任した。このような人類史上最大の出来事があった2009年は、必ずや素晴らしい一年になるはずだと、ソニーの元常務は述べる。 もちろん世界の関心はサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題と米国のオバマ新大統領。100年に1度の大不況といわれる経済と、建国以来初めて黒人がリードする国政のぶつかり合いの結果は、悪い予想はいくらでもできる。しかし実はそうならない。 資産価値の暴落は、もともとデノミネーションのようなもので、同じものを別の名称で呼んでいるにすぎない。それも資産を持っている人の話で、一般の人はほとんど関係ない。 経済の本質は、GDP（国内総生産）や車の販売数では決められない。庶民が通常の日常生活を送れる環境があれば経済は成功である。近代社会は、戦争や大規模な自然災害でも起こらない限り健全な維持が可能である。日本人
社内SNS活性化は組織の健康診断に役立つ
導入前の課題 ファシリテーター（促進役）による意図的な情報発信でナレッジポータルが運営されていたため、経営環境の変化で急速に利用率が低下しシステム存続の危機へ。 社内の知識を総動員する仕組み 19世紀後半、殺菌済み外科用包帯の開発で近代医療への道を開いた米ジョンソン・エンド・ジョンソンは、1886年の創業から現在まで、世界57カ国に250以上のグループ企業に、総従業員数約12万人を擁する世界最大のトータルヘルスケア企業となった。 日本では1961年に事業を開始し、各領域に特化した複数の企業体によってグループを構成する「分社分権経営」を実践している。その1社、日本法人のジョンソン・エンド・ジョンソンでは、医療機器を中心に扱う「メディカルカンンパニー」、バンドエイドなどの消費者向け製品を扱う「コンシューマーカンパニー」、コンタクトレンズを扱う「ビジョンケアカンパニー」といった3つの社内カンパニ
欲求が満たされない社員は逃げていく
「3年で3割」――新入社員の定着率の低さは、企業にとって大きな悩みの種である。人材の流出を防ぐためには、どういった点に注意すべきだろうか。その鍵は人間の「欲」にあるという。 新入社員が入社して早くも1カ月が経った。現場に配属し始めた企業も多いのではないか。新入社員を受け入れる部署の管理職の方々には、どうか育成という課題に果敢に挑戦していただければと思う。 そこで今回は、人材育成の基礎である「人材の定着化」をどう高めていくべきなのかをお話ししたいと思う。なぜなら、人材育成のための教育プランがあったとしても、人材が定着しなければ絵に描いた餅になってしまうからだ。 氷河期から、売り手市場になった就職事情。厚生労働省の調査によると、2007年度の大卒内定者数は、33万1000人、内定率は81.6％（2007年12月現在）という。一方で、“3年3割”といわれる新入社員の定着率。ようやく一人前になった
2008年に登場する？ こんなユニーク・ビジネス
2008年に登場する？ こんなユニーク・ビジネス：【年末年始特別企画】コミュニティーリーダーが占う、2008年大予測 「つくる」「個人化」「推薦」――2007年にはこんな傾向を持ったビジネスが登場してきた。2008年は一体、どんなビジネスが登場するだろうか？ 占ってみた。 2008年にどんなユニーク・ビジネスが登場するのか――ゼロから発想してみるというのも楽しいが、2007年に個人的に気になった「3つの傾向」から考えてみたい。 「つくる」傾向 最初の傾向は「つくる」。現実／ネットを問わず、素人でもモノ／コンテンツをつくるという行為が普通に行われる時代となった。特にネットの世界では、2007年は「YouTube」や「ニコニコ動画」などの映像系サービスや、ケータイ小説や「Twitter」など新しいタイプのテキスト系サービスが流行するなど、表現方法の多様化が見られる。2008年も「個人が自分を表
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