衛星データが示す2009年秋の南極上空に開いたオゾンホール。 (Image courtesy NASA) 25年前の発見以来、オゾンホールは地球環境への一大脅威と考えられてきた。しかし世界規模で展開されている空前のオゾン層回復策が功を奏し、現在は縮小傾向にあるという。気候変動も大きな環境問題の1つだが、同様に抑え込める望みはあるだろうか。しかし、オゾンホールの縮小が地球温暖化を加速しているとの話も聞こえてくる。 オゾン層は15〜30キロ上空に自然形成されるオゾン(O3)の層で、太陽光に含まれる短波紫外線のほとんどを吸収し、地表への到達量を抑制する働きを持つ。 紫外線は皮膚ガンや白内障の原因となるなど人体に悪影響を及ぼす。また、魚類や甲殻類、カエルのほか、海洋食物連鎖の底辺をなす単細胞植物プランクトンの生殖にも問題を引き起こす可能性がある。 オゾンは自然に生まれる分子だ。太陽光によって
欧州宇宙機関(ESA)の地球観測衛星エンビサット(Envisat)の先進合成開口レーダー(Advanced Synthetic Aperture Radar、ASAR)が撮影した写真。メキシコ湾(Gulf of Mexico)に原油が流れ込んでいるのが見える。白い点は石油掘削施設や船舶(2010年5月2日撮影、5月3日公開)。(c)AFP/ESA - ENVISAT 【5月4日 AFP】(一部訂正)英石油大手BPは4日、米南部ルイジアナ(Louisiana)州沖の石油掘削基地の爆発炎上事故による大規模な原油流出事故の対策費は1日あたり600万ドル(5億7000万円)を超えるとの見通しを明らかにした。 BPは事故後1週間以上にわたりロボット潜水艇を使って、450トンもの巨大なバルブ装置を作動させようと試みている。本来は事故直後にこのバルブが作動して原油流出を防ぐはずだったが機能しなかった。ま
鳩山首相がCO2を25%削減する「鳩山イニシアティブ」を高らかに宣言し、世界各国がそれを賞賛するのをみて、経済学者ってどこの国でも無視されてるんだなと思った。Mankiw blogの読者ならご存じのように、世界の主要な経済学者は、排出権取引よりも環境税のようなピグー税のほうが効率的で公正だと主張しているのだが、政治家にはまったく理解されない。それどころか、この二つが代替的な政策手段だということさえ認識してない人が多い。民主党のマニフェストに至っては、キャップ&トレード方式による実効ある国内排出量取引市場を創設する。 地球温暖化対策税の導入を検討する。と併記する支離滅裂なものだ。この両方を同時に実施することは不可能である。たとえば、あるCO2排出企業が、その排出権を中国から買って排出量をまったく削減しなかったら、どうするのだろうか。その企業に環境税を課税したら二重負担になるから、企業は購入し
今世紀後半、風速80メートルに達する「スーパー台風」が日本を襲う――。名古屋大などでつくる研究グループが今年そんな予測結果をまとめた。5千人を超す犠牲者を出した伊勢湾台風から26日で半世紀。各地で堤防の老朽化が進むなか、高潮の脅威はますます高まっている。 伊勢湾台風は1959年9月26日夜、和歌山県潮岬付近に上陸。翌日にかけて三重、愛知など各地を襲い、最大瞬間風速61メートルという猛烈な勢力で、死者・行方不明者は32都道府県で5098人にのぼった。その多くが高潮による犠牲だった。明治以降最悪の被害を出した台風だ。 名古屋大や気象庁気象研究所などの研究グループが8月、今世紀末に日本付近に発生する台風の発達状況を予測した。その結果、日本の南の西太平洋で海面水温が2度程度高くなり、詳細な分析を終えた2074〜87年に風速67メートル以上の「スーパー台風」と呼ばれる台風が複数回、発生するという
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く