東京大学(東大)は3月29日、慢性期統合失調症および健常対照者から計測された複数のMRI画像の脳構造画像データセットを用いて機械学習を行い、70%以上を判別可能な機械学習器を開発したことを発表した。同研究成果は、実際の臨床現場で必要とされる、鑑別診断や治療予測などのマーカーとしての応用が期待されるとしている。 同成果は、東大大学院 総合文化研究科 附属進化認知科学研究センターの小池進介准教授、東大医学部 附属病院 精神神経科の笠井清登教授、同病院 放射線科の阿部修教授、同病院 精神神経科の山末英典准教授(現・浜松医科大学 教授)らの研究チームによるもの。 詳細は、統合失調症の病院と治療に関する分子基盤から社会的および文化的要因に至るまでの全般を扱う学術誌「Schizophrenia Bulletin」に掲載された。 精神疾患の診断は、現在でも精神科医による問診が主な判断基準となっており、血