基幹系システムのような社内システムにおいても、オープンソースソフトウエア(OSS)の利用が当たり前になってきた。クラウドサービスを利用する場合や、開発担当者と運用担当者が連携する開発手法DevOpsを採用する場合など、OSSの利用を避けられない。 多くの企業でOSSの利用が進む中、OSSを採用した当初は想定していなかった誤算に直面するケースが浮上している。商用のソフトウエアに比べてサポート期間が短かったり、サポートが充実していないため脆弱性が見つかっても放置してしまったりといった課題だ。ユーザー企業は安易に導入コストだけを見てOSSを採用するのは禁物だ。その後の長期間の運用・保守も含めた体制の検討が求められる。 「OSSの採用がここ数年で周辺システムから基幹系に広がった。その結果、ユーザー企業からは長期間、同じバージョンのソフトウエアを使いたいという要望が増えている」。OSSのデータベース
44歳で米マイクロソフトに転職し、4年前からアメリカでAzure Functionsというクラウドサービスのエンジニアとして働いている牛尾剛さん。「世界一流のエンジニア」と仕事をする中で気が付いたのは、彼らも全員が天才というわけではなく、「思考法(マインドセット)」が高い生産性を形作っているということだった。 【画像】牛尾流タイムボックス制の1日の時間割 実は30代でADHDだと診断された牛尾さんは、不器用さやぐったり疲れる感覚に悩んでいた。だからこそ不得意な仕事でも生産性を上げることを研究してきたという。できるプログラマとできないプログラマの差は25倍あると言われるソフトウェアの世界の中で、牛尾さんが見出したマインドセットを綴った『世界一流エンジニアの思考法』より、一部を抜粋して紹介する。 皆さんも、長時間労働はかえって効率が悪いという話は聞いたことがあるだろう。長年、私もそのぐらいの認
ダウンロードはこちら 50歳から64歳の「中高年エンジニア」の退職が、IT業界の人材不足を悪化させている。彼らが何十年にもわたって蓄積してきた知識や経験を、他の人材で簡単に置き換えることはできないからだ。 そうした状況を受けて企業は、定年退職や早期退職をした中高年エンジニアの現役復帰に期待を寄せ、彼らに高額な給与を支払う姿勢を見せている。退職前から2倍以上の昇給を実現したエンジニアもいる。ただし中高年エンジニアは、必ずしも復職に前向きではない。 本資料は、企業が中高年エンジニアを必要としている事情や、中高年エンジニアが自らの復職について抱いている本音を紹介する。 中身を読むには、「中身を読む」ボタンを押して無料ブックレットをダウンロードしてください。 関連記事:ハイブリッドワークに関する意識調査 関連リンク Computer Weekly日本語版+セレクション
日本型組織とデジタル化は「相性悪すぎ」、米国に差を付けられた必然理由 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第157回)(2/2)
この順番が大事です。 やってしまいがちな失敗が、部下に自己評価させず、上司がいきなり全スタッフの評価をすることです。 これでは意味がなくなってしまいます。 部下自身が自分をどう分析しているかが大事なことで、その自己分析の癖をつけてもらうことも、部下の成長にとっては欠かせないプロセスなのです。 部下がスキルの内容をよく理解しないまま、突然一覧を見せられ、自分の評価を勝手にされているとなると、何が起こると思いますか? 「私のこと、こんなにできないと思っていたんだ」とか、「私はできると思っているのに全然評価してくれない」と誤解が生まれ、上司と部下の信頼関係が壊れてしまいかねません。 最初に自己評価をさせることで、部下自身もスキル習熟度一覧に書かれているスキル内容を理解することができますし、自己評価をしたあと、その評価でいいのかどうかを1on1面談ですり合わせることで、さらに理解が進みます。 上司
同社によると「ITリテラシーの向上はITスキルを習得するだけでなく、それを使いこなす能力の向上も意味する。PC操作などの基本的なITスキルにとどまらず、セキュリティやデータ活用など、より高いスキルも含む」という。 ガートナージャパンが挙げたアクションは以下の4つ。 従業員がITリテラシーを向上させられる機会を継続的に設けること ITスキルをビジネスと連動させて目的に合わせて体系化すること スキルロードマップを定期的に見直し、短期間で学べるアジャイルな方法を取り入れること スキル向上の意義を周知すること 継続的なトレーニングの機会を設ける 関連記事 ChatGPTの職場での使い道、第1位は「アイデア出し」 調査で見えたAI活用のリアル 辞書ツール事業などを展開するYourDictionaryは、ChatGPTをどのように使用しているか、米国人とAI専門家(1024人、うち専門家は104人)に
面接で高いスキルを求めてくる割に「給料は希望通りに出せない」と言われたら、そこで働く気は失せるだろう。大阪府に住む40代後半の男性(ITエンジニア、システム開発・SE・インフラ/正社員/年収500万円)は、過去に受けた屈辱的な面接エピソードを明かした。(文:谷城ヤエ) 「あなたぐらいの経験があれば部下を持って当たり前なんですよ」 「これは私が三十代前半ぐらいの頃です。ITエンジニアとしての経歴を話すと『あなたぐらいの経験があれば部下を持って当たり前なんですよ』と言われました」 経歴に関して指摘してきた面接官。それに対し男性は 「だったら募集要項に明記しておいて欲しいし、全員がマネージメント出来る人材になれる筈がない」 と不満を漏らす。 「しかも希望年収は350万円ぐらいだと申請するとそんな額を出せないと言われました。マネージメントを求める割には安過ぎと思い言語道断でした」 ITエンジニアで
戦後のメンバーシップ型雇用を維持する日立では、スキルギャップから成果を出せなくなった中高年社員の雇用を維持するため、若手が余計に働いて稼がなくてはならない。そのなかでも、デキる人に仕事が集中する構造があり、過重労働がはびこりやすい。「仕事が終わらないから、社内の労務管理システムの抜け道を使って、残業時間が増えすぎないよう、改ざんします。具体的には、WindowOSに指示を出して、労務管理システムを停止させます。これは上司から強制されるわけではなく、同期やチームメンバーの間でやり方を教え合うんです。あとは、労務管理の対象外となっている(接続履歴が把握されない)別のパソコンを使って仕事をしたり…」(SE職) Digest 責任感から自滅していくパターン 行動規範SQDCとフェーズゲート QFマインド醸成会議、落穂(おちぼ)拾いの会 週休3日制の現実「有休消化で精いっぱい」 週1日丸ごと副業に費
マイナンバーカードを使ってコンビニエンスストアで住民票の写しなどの交付を受けようとした人に別人のものが発行された問題を巡り、横浜市は2023年4月7日、誤交付が計10件(18人分)に及んだと発表した。これまで誤交付は5件(11人分)としていたが、システムの記録などを確認したところ、新たに5件(7人分)の誤交付が判明したほか、マイナンバーなども漏洩していた事実も新たに発覚した。 同トラブルは2023年3月27日午前11時40分頃に発生し、横浜市に住民から寄せられた連絡で発覚した。住民がコンビニでマイナンバーカードを使って住民票の写しを取得したところ、別人のものが交付されたというものだ。住民票の写しのほか、印鑑登録証明書などの発行でも同様の事象が発生していた。また、マイナンバー入りの住民票の写しが1件(1人分)誤交付されていたことも発覚した。横浜市は誤交付された証明書を全て回収し、マイナンバー
DeepMindが競技プログラミングレベルのプログラミングが可能な人工知能(AI)の「AlphaCode」を発表しました。AlphaCodeのほかにも自動でプログラミングが可能なAIは存在しますが、AlphaCodeは414億ものパラメーターを保持した特に精度の高いAIに仕上がっているとのことです。 Competitive programming with AlphaCode | DeepMind https://deepmind.com/blog/article/Competitive-programming-with-AlphaCode Competition-Level Code Generation with AlphaCode (PDF)https://storage.googleapis.com/deepmind-media/AlphaCode/competition_leve
ITを作る側と使う側の両方の視点で活用ノウハウをフレームワークとして整理した「ITIL (IT Infrastructure Library)」。国内では主にIT運用のフレームワークとして利用されてきたが、最新バージョンの「ITIL 4」(以下、ITIL4)は新たなコンセプトの下、DX(デジタルトランスフォーメーション)に求められる要素を盛り込んで生まれ変わった。本連載では、『ITIL 4の基本 図解と実践』(日経BP)を執筆した、ITサービスマネジメントの専門家であるアクセンチュアの中 寛之氏に最新版ITIL4の特徴を解説してもらう。連載第3回はITIL4におけるサービスマネジメントのとらえ方をまとめた。(技術プロダクツユニットクロスメディア編集部) ITIL4の一世代前に当たるITILv3は、サービスストラテジーを中心にサービスデザイン・サービストランジション・サービスオペレーションが
関連キーワード 人事 | 在宅勤務 服飾デザイン製造企業FAM(FAM Brandsの名称で事業展開)は従業員の生産性を計測する「生産性モニタリングツール」を導入し、テレワークの状況を分析している。同社の人事人材責任者ケイシー・コンクライト氏は、生産性モニタリングツールのデータから、テレワークをする方が従業員の生産性が高まることを理解した。同社はこのデータを見てテレワーク施策を拡大させた。 FAM Brandsは同社の歴史において初めて「米国内のさまざまな地域の人材を積極的に採用し、テレワークで雇用している」とコンクライトは説明する。「もしテレワーカーの生産性に関するデータがなかったら、従業員に出社を再開するよう促していた」と同氏は語る。 「サボり社員」どころではない “従業員監視”で分かった深刻な事実 併せて読みたいお薦め記事 連載:「信頼せよ、されど確かめよ」の理念に基づく生産性モニタ
「テレワークは生産性を下げる」は妄想か? 社員を監視したいリーダー層にMicrosoftが警鐘:ウィズコロナ時代のテクノロジー(1/3 ページ) COVID-19の終息傾向を受け、多くの企業がオフィスの再開・テレワークの縮小に踏み切っている。しかし「家族の介護があるために自宅にいられる時間を増やしたい」「遠隔地に住んでいるが希望の会社・職種で働きたい」などの理由から、パンデミック後もテレワークを継続する(あるいは通勤とテレワークを併用する「ハイブリッド型」で働く)ことを願う労働者も少なくない。 そのため事務職などテレワークと相性の良い職種や業界では、今後もある程度の企業がテレワーク制度を存続させるだろうと見込まれている。しかしテレワークを巡る議論に、Microsoftから新たな一石が投じられている。それは「生産性パラノイア」と名付けられた問題で「それがテレワークを阻害しかねない」と彼らは訴
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