世の中には「定番」と定番「じゃない方」が存在する。飲食店についても「定番の人気メニュー」と、その陰に隠れ、定番「じゃない方」には位置づけられるが、一部熱狂的なファンを獲得しているメニューがあるように思います。今回は福岡のうどんチェーンを代表する名店「資さんうどん」の魅力的な「じゃない方」メニューを紹介します。

洲本市五色町鮎原地区で２２日、農具を馬に付けて田畑を耕す「 馬耕 （ ばこう ） 」を体験する勉強会があった。半世紀前に農村から消えた馬耕の復活を目指す、山梨県のＮＰＯ法人・都留環境フォーラムのメンバーを、洲本市地域おこし協力隊の山下勉さん（３６）らが招いた。滋賀や東京からも３人が駆けつけ、機械に頼らない環境に優しい農法に触れた。（増田弘治） 約１０人の参加者は地区の田んぼに集まり、フォーラムの岩田和明さん（４０）と新津里子さん（３３）から馬耕の利点を学んだ後、馬に農具を付け田を耕した。 水田はトラクターを使えば１時間もあれば耕せる。馬なら丸１日仕事だが、岩田さんは「トラクターの購入費や燃料はいらず、排せつ物は肥料になる。化石燃料に頼らない『持続可能な農業』の意味を、肌身で実感できる」と強調した。 馬耕は九州や関東以北で明治に盛んになったが、昭和３０年代の農業機械化で瞬く間に消えた。関西で

減農薬栽培を続ける田んぼの前でトキを探して空を見つめる斎藤さん＝佐渡市新穂青木で、２０１６年４月１９日、南茂芽育撮影 新潟県佐渡市で、野生トキ同士のつがいから４０年ぶりにひなが誕生し、県内は喜びに沸いている。今回のひな誕生は、トキの野生復帰に向けて、佐渡島民らがさまざまな努力を重ねた結果でもある。【南茂芽育】 「人間と同じで、子どもが生まれるには食が一番大切。佐渡の環境が良くなって来ている証しだ」。２００１年から「佐渡トキの田んぼを守る会」で活動し、減農薬栽培に取り組んでいる佐渡市新穂青木の農業、斎藤真一郎さん（５４）は、「農家にとっても励みになる」とひなの誕生を喜んだ。 斎藤さんは新穂村（当時）の村長の呼びかけで、「将来トキが空を舞うように」と０１年から無農薬・減農薬栽培をはじめた農家の１人。野生復帰どころか、放鳥のめども立たない中、「トキの未来も考えて減農薬をやりませんか」と周囲に声を

野生のニホンザルによる農作物被害などに悩む神奈川県伊勢原市は１日、同市日向の集会所で、「女性による女性のための鳥獣対策勉強会」を初開催した。 男性が仕事などでいない時間帯を見計らって出没するなどサルの動きが巧妙になっている実情を踏まえ、女性にも自衛・撃退に立ち上がってもらおうと企画。〈１〉近寄らない〈２〉目を合わせない〈３〉背中を見せない〈４〉叫ばない――の「セザル４か条」などを伝授した。 市によると、市内では約２００頭のサルが生息しており、農作物被害は毎年６００万～１０００万円ほどで推移。追い払い対策を続けているが、歯止めが掛からず、住宅内の食料品、仏壇のお供え物まで奪われるケースも出ているという。 この日の勉強会には、日向地区周辺の主婦ら１６人が参加。講師も千葉科学大学動物危機管理学科の加瀬ちひろ助教ら全員女性が務め、鳥獣の生態などを学んだうえで、エアガンやロケット花火などを使ったサル

新潟で新もち米　加工向けに本格栽培　米菓メーカーと連携　２ＪＡで２１０ヘクタール作付け 新潟県と県内ＪＡは、実需が求める加工用米を増やそうと、もち米系統「新潟糯（もち）９５号」の本格栽培に乗り出す。既存品種より収量や品質が安定している他、米菓への加工適性が高いのが特徴。２０２１年産は、ＪＡ越後ながおかとＪＡ越後さんとう管内の約２１０ヘクタールで作付けする計画だ。岩塚製菓と連携し、県産加工用米の需要を喚起していく。（雫石征太郎） ０８年に県が育成した「新潟糯９５号」は現在、品種登録に向けて準備を進めている。…… ［活写］　はれ舞台　はさんで　はなやか コロナ下の結婚式も晴れやかに──。 国産花の押し花を挟み込んだ、結婚式にぴったりの華やかなパーテーションが登場した。「無機質なパーテーションでせっかくの晴れ舞台を台無しにしたくなかった」と話すのは、花によるウエディング装飾を手掛けるジェック代表

イノシシ　玄界島襲来　０８年確認　数十頭、被害相次ぐ　開発で居場所失う 2015年05月06日（最終更新　2015年05月06日 00時05分） 写真を見る畑の内側からも網を張る寺田さん＝福岡市西区の玄界島写真を見る ２００５年３月の福岡沖地震で大きな被害に見舞われた玄界島（福岡市西区）が、新たな厄介者に悩まされている。イノシシだ。畑や山を荒らし回り、住宅付近にも出没する。約５００人の島民の我慢ももう限界だ。かつて島にはいなかった。「あそこから泳いできたとよ」。島民は海を隔てた対岸をさしながら、そう口をそろえる。指さす向こうにあるものは－。　「なんでんかんでん（何でもかんでも）食べてしまう。網をしとっても、土の中を潜ってくるけんね」　玄界小・中学校近くの畑で、寺田早苗さん（７７）はあきれたような表情を浮かべた。自家用のサトイモやタマネギ、キャベツを育てる畑は１３０平方メートルほど。高さ２・

法人カードは、法人経営者（法人代表者）、個人事業主が利用する経費支払専用のクレジットカードのことです。 法人カードの名義は法人代表者の個人名義になりますが、法人名義の経費支払に利用することができ、法人口座から引き落とされます。法人経営における経費支払いのためのクレジットカードです。光熱費、通信費、事務用品やオフィス家具の購入、インターネット広告、インターネットサービスの利用・・・など多くの経費支払いで法人カードが利用できます。支払いは法人口座から引き落とされ、明細も法人用として個人と分離できるので、会計上も重要な経営ツールとなっています。 法人カードと一般カードの大きな違いは 引き落とし口座が法人名義の銀行口座を設定できること 企業向け、個人事業者向けの特典・サービスが充実していること とくに法人名義の銀行口座から引き落としができることが重要で、会社で利用する経費の支払いに法人カードを使え

農林水産業 動物 石垣市 社会・くらし 野生化したカピバラによる稲の被害が昨秋から発生している 苗41箱分が食べられ、JA担当者は足跡からカピバラと断言 逃げたペット扱いのため、「勝手に駆除できない」と市は困惑 【石垣】石垣市で野生化したカピバラが稲を食べる食害が昨年秋から発生している。２年前に目撃され、当初はおとなしい草食動物で実害はないとみられていた。運動能力が高く、捕獲が難しい上に、行政は「駆除名目が見つからない」と困惑。稲作農家は収入の大半を占める１期米に被害が出ないか気をもんでいる。 　かみ切られた稲の苗が放置された水田で農家の上地国博さん（７４）は「苗が４１箱分食われていた。もうショックで…」と声を落とす。５日朝の田植えのため前日、苗箱を水田に置いていた。周囲には３本指の足跡が複数あり、ＪＡ担当者は「イノシシは２本指。３本指はカピバラに間違いない」と断言する。 　上地さんは

［震災１０年　復興の先へ］　歩み続ける　被災地農家アンケート　４割「活気なくなった」　人口減少に不安 東日本大震災と東京電力福島第１原子力発電所事故の被害を受けた岩手、宮城、福島３県の農家のうち、災害発生から１０年間で「地域に活気がなくなった」と感じる人が４４％に上ることが、日本農業新聞の調査で分かった。農業経営は災害発生前よりも「発展した」と実感する人が４０％に上るが、地域の高齢化や人口減少に根強い不安があることが分かった。 ２０２０年１０月から２１年３月に、総合・社会面で掲載した「震災１０年　私のあゆみ」で取材した農家ら４３人から回答を得た。県別では岩手８人、宮城１７人、福島１８人。 この１０年で地域がどうなったかを聞くと、五つの選択肢で最も多かったのは「活気がなくなった」で４４％だった。３県とも高齢化に加え、震災を機に離農したり、地域を離れたりする人が多かったことが背景にある。 震災

日本の場合、国の方針が生物資源のオープンアクセス（自由な利用を認める）であるので「ABS（遺伝資源へのアクセスと利益配分）の問題は地方自治体が主体となる必要がある」ということを以前書いた。そして、地方自治体としての文化的、物理的、生物多様性的にユニークであると考えられるいくつかの自治体（沖縄県など）を挙げてみた。 中でも私が個人的に、ABSへの取り組みが一番効力を発揮しそうな自治体として注目しているのが長崎県対馬市である。今回と次回の2回に分けて、色々な意味で魅力的な自治体、対馬市について書いてみたいと思う。 対馬市は朝鮮半島の南の突端、釜山市にほど近い離島の自治体で、大陸に非常に近いという地理的な特性から歴史上、我が国の玄関口であり、外交上重要な役割を果たしてきた。市内にはかつての統治者宗（そう）家の膨大な藩政記録を保存する歴史民俗資料館がある。資料館では、伊能 忠敬が測量する以前に作成

農作業、地域振興… 地方公務員副業の波 ミカン収穫支援 コロナ禍、貴重な人手 和歌山県有田市が解禁 政府が副業を推進する中、地方公務員にも農業や地域活性化にまつわる副業解禁が広がっている。和歌山県有田市では特産のミカンの収穫を支援、神戸市も地域貢献応援制度を設けている。人口が減少し、新型コロナウイルス禍で外部からも人を呼び込めない中、地元で活躍する地方公務員に期待が高まる。（本田恵梨） 地方公務員の副業は法律で原則禁止されているが、首長らが認めれば可能になる。総務省によると、副業を許可する基準を設定している自治体は、２０１９年４月時点で全体の３９％に当たる７０３団体。多様な働き方を求める声や民間での副業の広がりを受け、総務省は１月に具体的な許可基準を設定するよう通知を出した。…… 種子の知見維持を　県に安定供給求める　農水省の次官通知改正 農水省は１日、主要農作物種子法（種子法）の廃止に伴