YouTubeとWikipedia、2006年のトレンドを代表 - ネットレイティングス | ネット | マイコミジャーナル
ネットレイティングスは18日、2006年11月度のインターネット利用動向の調査結果を発表した。 企業別集計(プロパティ別集計)では、Googleが前月から利用者数を279万人増加させ、ランキングを8位から6位に上げた。Googleは今年に入ってツールバー、ニュース、地図など非検索系サービスを強化したことで利用者数を伸ばしてきたが、動画共有サイトYouTubeの買収がそれを一層加速し、効果が明らかになったかたちだ。 Googleプロパティの月間利用数と順位の推移(家庭のPCからのアクセス) 同社では2006年を振り返って「Web2.0の躍進の一年」と総括し、その代表的なサイトとしてYouTubeとWikipediaを挙げている。 YouTubeは年間を通じた高い利用者数の伸び率を示した。英語でのサービス提供であるにもかかわらず、利用率が全世界を通して日本が最も高いことから、「Web of t
YouTubeを劣化なしで各種形式にオンライン変換する「FLV Online Converter」
YouTubeで使われているFLV形式のムービーを劣化なしのロスレス変換によってDivX＋MP3のAVIファイルなどにしてダウンロード可能な無料オンラインサービスです。 ほかにもMPEG4＋MP3のMOV形式とか、MPEG4＋AACのMP4形式（iPodやPSPで利用可能）、携帯電話で利用できる3GP形式、あるいは音声のみをMP3で抽出などができます。これらの作業がすべてブラウザだけで利用可能。しかも変換の過程において劣化なし、変換速度も極めて高速です。 使い方やロスレス変換の仕組みは以下の通り。 vixy.net : Online FLV Converter : Download online videos direct to PC / iPod / PSP. It's free! http://vixy.net/ ※2011/02/18 21:01時点でドメインが失効して乗っ取られたの
YouTube「氏名や住所の登録を必須に」--権利団体らが著作権侵害防止策を要請
社団法人日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本民間放送連盟をはじめとする23の著作権関係権利団体や事業者は12月5日、動画投稿サイト「YouTube」上に多数の映像作品が権利者に無断で掲載されている事態について、同サイトを運営するYouTubeに対し、著作権侵害行為を未然に防ぐ具体策の実施を書面で要請したと発表した。 関係権利者らは10月2日から6日までの5日間、YouTube上に掲載されている約3万件の著作権侵害ファイルの削除をYouTubeに要請、YouTubeはこれを受けて、当該ファイルを直ちに削除している。しかし、その後も多数の映像作品が違法にアップロードされていることから、関係権利者は11月17日、意見交換会を開催し、今後の対応を検討した。その結果、YouTubeに対し著作権侵害行為を未然に防ぐ具体策の実施を要請することとし、12月4日付で書面を送付した。 要請文の骨子は、デジ
マスコミがないと成立しない日本の「YouTube」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン In the future, everyone will be world-famous for 15 minutes. Andy Warhol 未来においては、誰もが15分間有名になることができる。（アンディ・ウォーホール） YouTubeの本来の目的は「自分を放送しちゃおう！」 YouTube（ユーチューブ）のサイトにあるキャッチフレーズは「Broadcast Yourself」です。「自分を放送しちゃおう！」という実に能天気と言えば能天気なキャッチフレーズですが、創業者の2人も今回の買収についてのコメントを自ら投稿。くったくのない陽気な笑顔を見て「なるほどこの明るさがサービスにも表れているな」と妙に納得してしまいました。 自分を放送した
「レッシグの思想や哲学を大手メディア企業が受け入れた」ってほんとう？
先週、Googleとメディア企業の動き（「グーグルチューブはメディア企業から訴えられるのか」--著作権侵害をめぐる訴訟の可能性をさぐる）について書き、そして昨日YouTubeの「コードのあり方」をめぐって展開中の議論（「ユーチューブは本当にWeb 2.0か」--「Web 2.0の倫理」をめぐって盛り上がる議論（その1））について書いた。これらの問題は、少なくとも私にとってはかなり複雑で、今後もさらに調べ、考えていく事柄だと思っているが、そんな矢先にいささか気になる意見を見つけたので、今日はこれを紹介したい。 気になった記事というのは、ITmediaに掲載された「グーグルによるYouTube買収とWeb2.0無料経済の普及」である。このエッセイのなかで著者の山崎秀夫氏という人物（「野村総合研究所 社会ITマネジメントコンサルティング部 上席研究員」という肩書きをお持ちらしい）は以下のように記
「ユーチューブは本当にWeb 2.0か」--「Web 2.0の倫理」をめぐって盛り上がる議論（その1）
「YouTubeは本物のWeb 2.0と言えるのか？」 クリエイティブ・コモンズのLawrence Lessig（スタンフォード大学ロースクール教授）、「Web 2.0」の名付け親であるTim O'Reilly、ネオテニーの伊藤穣一、そして「IT Doesn't Matter」のNicholas G. Carrといった影響力を持つ各氏がいま、このテーマをめぐってさまざまな考えを表明している。 この議論の発端となったのは、Lessigが米国時間10月20日に自らのブログに挙げた「The Ethics of Web 2.0: YouTube vs. Flickr, Revver, Eyespot, blip.tv, and even Google」というエッセイ(日本語翻訳版はこちら)。この なかで同氏は、YouTubeと上記の他のサービスを比較しながら、「YouTubeには（同サイトに投稿さ
YouTubeが動画3万件を削除 日本のテレビ局やJASRACが要請
民放テレビ局やNHK、日本音楽著作権協会（JASRAC）など23団体は10月20日、各団体が権利を持つ動画をYouTubeから削除するよう要請し、YouTubeが計2万9549ファイルを削除したと発表した。 各社や権利団体はこれまで、YouTubeに対して個別に削除要請を行ってきたが、ぼう大な量の動画が次から次へと許諾のないまま掲載・投稿される事態が続いているとし、9月8日に意見交換会を開いて対応を協議。10月2日からの5日間を「YouTube対策強化週間」とし、同期間中に共同で削除要請した。 参加23団体は「本来ならYouTube自身が、権利侵害が発生しないよう十分な対策を講じた上でビジネスを行うべき。今後は必要な対策を講じるようYouTubeに要請するとともに、国内ネットユーザーに対して、権利侵害につながる動画を投稿しないよう協力を求めていく」としている。 23団体は、日本放送協会（N
グーグルはなぜYouTubeを買ったのか？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ニューヨーク時間の2006年10月9日午前10時34分、米国の新聞社ウォールストリートジャーナルが、オンライン・ビデオ共有サービスの最大手YouTubeを、グーグルが16億5000万ドルで買収することを報じた（2006年10月9日付プレスリリース参照）。 YouTubeは、約1年半前に設立されたばかりの社員たった67人の会社である。それが日本円で2000億円もの価格で買われたのである。 すでに世界有数のサイトになったYouTube アマゾン系のトラフィック分析サービスAlexaによると、10月13日時点でYouTubeはインターネット上のトラフィックのランクで世界第6位となっている。対するグーグルは同第3位。 また、Alexaのデータによると、リーチ（どれくらい幅広い人からアクセスがあるか）では、まだグーグルに4倍ほどの差をつけられているが、ページビュー（閲覧されるページ数）では、すでにグ
グーグル、ユーチューブ買収で与える著作権問題への影響
Googleが、ビデオ共有サイトYouTubeを16億5000万ドルで買収すると発表した。しかし、GoogleはYouTubeが抱える一連の著作権侵害訴訟も同時に取得した可能性がある点については触れなかった。 YouTubeがビデオ共有サービスを提供する一介の新興企業だった時は、同社には当然、それほど資産もなかった。しかし、同社が膨大な利益を手にしたことで、誰もが投稿可能な商用ウェブサイト上に自分のコンテンツが掲載されていることに苛立ちを感じている著作権者らが相次いで同社を提訴している。 しかし、そのYouTubeが間もなくGoogleの一部門になることから、その状況が一変する可能性がある。Googleはすでに、書籍の出版社、ジャーナリスト、写真家らから提起された知的財産権をめぐる多くの訴訟を抱えている。ただ、原告の中には主張に説得力がないにも関わらず、一攫千金を目指して提訴している者も2
YouTubeがネット社会にもたらした２つの「戦果」 – 音極道茶室（旧アーカイブ）
YouTubeがGoogleに16億5000万ドルで買収された。 ちらほらと噂が流れていたとは言え、このニュースに驚かなかった人はいないだろう。 初代Napster台頭から始まった、「著作権ビジネスにおける既得権勢力と新興勢力とのせめぎ合い」という視点で見た場合、今回の落とし所は間違いなくハッピーエンドであり、YouTubeは大きな２つの「戦果」をネット社会にもたらしたと思う。 １つ目の「戦果」は、YouTubeが16億5000万ドルという具体的な「存在価値」を歴史に刻んだ事だ。 初代Napsterの消滅以降、著作権ビジネスというフィールドでは「革命」は起こせないという諦めムードが支配していた。Napsterの件が無かったならば、iTMSだってもっとラジカルな戦略をとっていたかもしれない。Napsterの失敗の記憶は、多くの新興ビジネスを萎縮させ、より「安全な道」を選択させてきた。 しかし
My Life Between Silicon Valley and Japan - GoogleがYouTube買収!!! 圧倒的に正しい戦略が迅速に執行されたのだと評価する
どうも本気らしいという話は噂に聞いていたが、こんなに早く交渉がまとまって発表されるとは思わなかった。今日10月9日(月)、GoogleがYouTubeを約16億5,000万ドル(in an all-stock deal worth about $1.65 billion)で買収した。 YouTubeは創業から二年たっていない。サービス本格スタートからほぼ一年。それが約2,000億円の価値に変わった。何という加速感であることか。Googleの傘下に入ることは、YouTube創業者にとって、NASDAQ上場よりうんといい話だったのだ。こういう傾向は、今後もしばらく続くだろう。ある種のベンチャーにとっては、GoogleがNASDAQの代わりになったということだ。 前にも触れたが、2006年のGoogleにとってのサプライズ(あるいはネット業界全体のサプライズ)は、YouTubeだけであった。むろ
グーグルのユーチューブ買収----「今日中にも発表」か
「GoogleがYouTubeを買収するのではないか」という話題が、この週末内外のメディアやブログスフィアを賑わせている。CNET Japanでも金曜日（10月6日）晩にいち早くお伝えしたこの話題について、以下に続報を記したい。 両社の交渉については、6日に上記の記事をあげた時点では、TechCrunchのMichael Arringtonが「Completely Unsubstantiated Google/YouTube Rumor」というブログエントリで報じていただけだったが、その後まもなくThe Wall Street Journal（有料：ユーザー登録必要）やThe New York Timesがそれぞれ同様の趣旨--「買収金額は約16億ドル」「両社が交渉を進めているのは事実だが、まだ買収が確定したわけではなく、まとまらない可能性もあり得る」等--の記事を公開したため、この話がい
【米国最新事情】始まった“YouTube騒動”第2幕，「ターゲットは日本人ユーザー」
写真1 カリフォルニア州サンマテオにある米YouTube社の本社。ピザ屋と日本料理店の上にオフィスがある。残念ながら今回は取材に応じてもらえなかった [画像のクリックで拡大表示] まずはこの写真を見て欲しい（写真1）。 一見何の変哲もない米国の街角の風景に見えるが，今，世界を騒がせているある会社が写っている。ほかでもない，インターネットの動画投稿・共有サービスを提供する米YouTube社だ。 日本と同様に，米国でもYouTubeブームがまだまだ続いている。そして最近ではその狂乱とも呼べる盛り上がりの中から新たな二つの動きが見え始めた。一つはこれまで謎とされてきたYouTubeの収益モデルが徐々に明らかになってきたこと。もう一つは，これも日本と同様，YouTubeのライバル・サービスが続々と登場してきたことだ（表1）。しかもライバル・サービス各社に取材すると，米国に拠点を置く企業であるにも関
ソニー、ビデオ共有サイトGrouperを買収
ウェブ戦略の立案に苦戦してきたソニーが、ビデオ共有サイトGrouperを6500万ドルで買収した。買収は米国時間8月23日にも正式に発表される予定。 トラフィック測定企業Hiwiseが2006年5月に発表した調査結果によると、GrouperはUGC（User Generated Contents）ビデオを提供する企業のなかで、8番目の地位につけているという。 アナリストらはかねてより、盛り上がるオンラインビデオ市場で大きな顧客層を獲得している企業を、大手エンターテインメント企業が買収するのではないかと予想してきた。エンターテインメント企業各社は、News Corp.のRupert Murdoch氏が収めた成功を手本にしたがっていると言われている。というのも、Rupert Murdoch氏は2005年、ソーシャルネットワーキングサイトのMySpaceを5億8000万ドルで買収し、既に投資金額
ITmedia News：TOKYO MX、YouTubeにテレビ番組を配信
東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）はこのほど、情報番組「BlogTV」のコンテンツを、「YouTube」を始めとした動画共有サイトに8月末から配信すると発表した。8月24日午後に記者会見とブロガー向け説明会を行い、詳細を説明する。 番組は、コーナーごとに区切ってアップし、YouTubeのほか、Google Video、Revverに配信する。 BlogTVは、国内外のブログから社会のトレンドを読み取るというコンセプトの30分間の情報番組で、ブログ検索のテクノラティジャパンと協力し、7月7日にスタートした。毎週金曜日の午後10時に放送している（関連記事参照）。 関連記事 「スプー」削除の舞台裏 「YouTube」にテレビ局苦慮 YouTubeの違法動画に、テレビ各局が手を焼いている。NHKは「スプーの絵描き歌」の動画削除を依頼し、米YouTubeもそれに応じたが、削除直後に同
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