最近、電子製品売り場に「アップルのiPhone(アイフォーン)を買えないか」という問い合わせが相次いでいるという。発売からわずか1カ月で、全世界で300万台が売れたiPhoneは、なぜか情報技術(IT)大国の韓国では買えない。 世界の携帯電話市場で40%のシェアを占めるNOKIAフォンも同様に、韓国では見ることができない。 その理由の一つは、韓国市場用の携帯電話にはWIPI(無線インターネットプラットホーム)というソフトウェアを義務的に装着しなければならないからだ。WIPIは携帯電話でパソコンのOSのような役割をする韓国型基本ソフトウェアのこと。韓国政府は2005年、国内の無線インターネット・ソフトウェア市場を保護するため、携帯電話にWIPIの装着を義務付けた。海外の携帯電話メーカーが韓国市場に進出するためには、国際規格ではないWIPIを装着しなければならないが、それを行うには市場規模
Enzo North I am bold, daring and fearless, I make no effort to stand out from the crowd, this sort of thing comes naturally to me. I am the pattern on a plain canvas from which excitement springs. I am guilty of being different and make no effort to change. I'm the best me possible and i'm getting better day by day just like they say about wine.
ストビューが話題になっている件 Googleマップのストリートビュー機能(略して「GSV」または「ストビュー」)がネット界隈において色々と話題になっている。 とりあえず、何が問題になっているのかを穏便な形のまとめとして知ることができるので、先日行われたMIAUのシンポジウム取材記事を以下にいくつかクリップしておく: 「Googleストリートビュー」は何が問題か――MIAUがシンポ(ITmedia) 「ストリートビュー」はどこが問題か、MIAUシンポジウムで議論(INTERNET Watch) Googleストリートビュー、「面白い」?「気持ち悪い」?-- 有識者が議論(CNET Japan) Google側の一番の問題は、現状の日本支社の力だけでは、エンドユーザーからの意見を遍く受け付けてそれに対する公式な見解を出すという、そんな当たり前のことが出来そうにないということだろう。まぁ、こうい
岐阜県警大垣署は8月31日、大垣市内のスーパー銭湯の女湯や更衣室で盗撮したとして、県迷惑防止条例違反の疑いで、滋賀県愛荘町の専門学校生大塚真理子容疑者(20)を逮捕した。ビデオカメラを隠した化粧ポーチを持って浴室内を行き来する同容疑者を不審に思った入浴客が取り押さえ、従業員が110番通報した。同署では、同容疑者に盗撮させたグループがあるとみて背後関係を調べている。 女湯に盗撮カメラマンとして潜入した女が逮捕された。調べでは、大塚容疑者は30日午後1時42分から午後3時11分までの89分にわたり、大垣市内のスーパー銭湯の女湯脱衣所や浴室内で、入浴客を盗撮した疑い。同容疑者は「知人の男女3人と(計4人で)一緒に銭湯に来た」などと供述。1台の自家用車で来店しており、大垣署は同行の女性1人から事情を聴取。男性2人からも事情を聴く方針で捜査している。 大垣署や同店関係者によると、大塚容疑者はシャンプ
インターネットのブロードバンド利用はいまや普通だが、高速化が急務だと叫ばれた時代があった。米国や韓国に後れを取り、日本の情報産業が成長するための壁になっていた。その壁が破れるきっかけのひとつが「東京めたりっく通信株式会社」(略称:東めた)である。 1999年に設立、2001年にソフトバンクに吸収されたが、通信業界に多くの教訓を残している。その中心人物であった当時の社長、東條巌氏がその内幕を書いたのがこの物語である。 NTTとの「闘争」、郵政省との交渉・関係の内実、KDDの思惑、孫正義氏との奇遇、銀行の「裏切り」、公正取引委員会の動きなど、数々のエピソードが実名で明らかにされている。 会社の消滅後も残っていた同社のADSLサービスは2003年6月30日に打ち切られ、Yahoo!BBに静かに移行された。まだ、5年前のことである。 (当時の関係者の多くは現在、通信業界、官界の中心で活躍しています
毎日新聞英語版サイト「毎日デイリーニューズ(Mainichi Daily News)」がリニューアルして再出発した。「低俗すぎる」と批判された変態的な記事が、同サイトや英字紙で、多数掲載されていたことについて、毎日新聞社は改めて謝罪し、「みなさまからの声を重く受け止め、今後、こうした事態を二度と引き起こすことのないよう、全力を尽くします」としている。ただ、インターネット上での批判はいまだに収束しておらず、「広告ゼロ」という厳しい状況下での再スタートとなった。 題字などのデザインも一新、アドバイザリーグループ設置 毎日新聞社は2008年9月1日、英語版サイト「毎日デイリーニューズ」を再開した。題字などのデザインも一新し、毎日新聞の紙面に掲載された記事の翻訳を中心とするなど、「刷新」をアピールしている。また、元カナダ大使の沼田貞昭氏、東京経済大学客員教授のアンドリュー・ホルバート氏、フリーライ
ここ数年,筆者は友人たちの間で「マスゴミ」と呼ばれ続けている。 具体的にはこうだ。 筆者「最近,△×が流行ってるよね」 友人A「どうせお前らマスゴミの情報操作だろ」 筆者「…」 友人B「何か凶悪事件が起きるとすぐにネットやゲームのせいにする。これだからお前らマスゴミは」 筆者「…」 筆者と友人は敵対関係にはない。筆者が特別横柄な態度を取っているわけでもない。彼らはITの最前線で活躍しているということもあり,仕事絡みの情報収集も含めて,よく話すし,よく飲む。普段は普通の友人たちだ。ただ,彼らが抱くマスコミに対する不満につながりそうな話に差しかかると,いつもこうなる。 昨今,毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が低俗記事を掲載し続けていた問題が批判されている。こうしたマスコミの不祥事の際は仕方がない。同じマスコミの人間として,襟元を正すべきいい機会だ。心して耳を傾ける。 しかし,責任
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