2008年08月11日 08:00 個人の趣味的消費がインターネットや携帯電話に移ったり、書籍の販売においてもネットで注文する人が増えるなど、最近書店(本屋)の調子があまりよろしくない。出版業界紙の【新文化】を見ても、債権者説明会だの破産手続きだのといった言葉が相次いで見受けられるのが悲しいお話。書店そのものの利益率が低く、売上減による影響を大きく受けやすい、経営そのものが元々軟弱な地盤の上に成り立っているという話はよく耳にするが、果たして現状ではどの程度のものなのだろうか。大手書店の売上高経常利益率に関するデータを見つけることができたので、ここでグラフ化してみることにする。 まず「売上高経常利益率」という言葉そのものについて。会計上の計算の上では、まず本業(書店の場合は本の販売)の売上から原価が引かれ、これが売上総利益になる。そしてそこから販売費や一般管理費(俗にいう販管費)が引かれ、本