私が「一周してテレビ」というのは、 なぜか？ | ウェブ電通報
～日本テレビ 太田正仁氏と語り合った テレビの近未来 奥 律哉 テレビ、ラジオ、新聞や雑誌、屋外広告、そしてデジタルなどとメディアで分類するのではなく、“デバイス”という補助線を引いて、広告の最前線を探る「デバイスから見た広告の近未来」。今回のお題は、テレビ。 そもそも「テレビ」という言葉にはさまざまな意味が込められていて、それぞれの要素を切り分けて考えようと電通の奥律哉氏は提唱する。こうした見方は成り立つのか、そして今後テレビはどういう方向に向かうのかを、日本テレビでHulu事業などを手掛ける太田正仁氏と語り合った。 その“テレビ”は受像機？ 番組？ 伝送路？ 奥：私は、今年2月に発行した『情報メディア白書 2017』で「一周してテレビ」の視点を提唱しました。オーディエンスにとっては「全てが等しく横並びに動画」であり、その認識を前提に、“テレビ”は再評価されるだろう、というものです。この
日テレHD第1Qは増収減益 Hulu初の会員減少、システム移行響く
日本テレビホールディングスは、2018年3月期第1四半期の決算を7月28日に発表した。連結売上高は1032億8700万円と前年比2.4％の小幅増、また営業利益121億6000万円(15.5％減)、経常利益151億5500万円(6.5％減)、当期純利益100億4700万円(11.7％減)となった。 売上高は地上波テレビの広告収入の増加のほか、動画配信のHuluの増収、さらにアンパンマンミュージアムを運営するACMを連結子会社化したことも影響した。利益面では設備費の減価償却、Huluのコンテンツ費用拡大が響いた。 Huluを運営するHJホールディングスの売上高は43億5500万円(13.6％増)と順調に拡大している。一方で、有料会員数は、2017年6月末の段階で154万7812人だった。これは17年3月期末に比べて3783人の減少となる。日本テレビがHuluを取得してから初めての純減である。
Huluのオープン戦略に見る、日テレのすごみ
2014/10/20 Huluの攻勢 日テレの動画配信サービスHuluの動きが活発だ。7月からテレビ番組を放送より1週間前倒しで先行配信しているほか、9月からバンダイチャンネルと提携しアニメのタイトルを大きく拡充、また年内に500本以上の映画を追加するなど、コンテンツを充実させている。 特に、放送番組の先行配信は画期的だ。地上波テレビの番組を他のウィンドウで先行させるのは、TBSが４年前に韓国ドラマの『アイリス』を地上波より1ヶ月前倒しで、CSで放送した例がある。しかし、ネットで動画配信を先行させるのは、これが初めてだろう。 また日テレはHulu以外にも、「いつでもどこでもキャンペーン」という番組の見逃し配信サービスも実施している。ユーザー数はすでに500万人を超えているそうだ。しかも最近、冒頭に15秒の動画CMを２本つけるようになったが、この広告枠は、文字通りあっというまに売り切れたそう
日本テレビ・Huluの挑戦--ネット動画ビジネスの定説を覆す
『いよいよ飛躍する「ネット動画広告」』の第2回目以降は、米国および日本の主要な業界キープレイヤー各社の具体的な戦略について紹介しています。 第3回では、2014年2月に動画配信サービス「Hulu」の日本事業を譲り受けた日本テレビ放送網（日本テレビ）を取り上げたいと思います。日本テレビは、「2020年までに現在の放送外収入を20％から半分まで引き上げることを目指す」と公言するなど、在京キー局の中でもインターネット動画の取り組みに最も積極的な企業のひとつです。 この事業譲渡の発表直前には、米国投資銀行のモルガンスタンレーが同社のレポートの中で「2020年にはYouTubeの売上は2兆円を超える見込み」と市場の急成長を予測していたことも相まって、日本テレビがHulu日本事業を買収し、本格的にサブスクリプション課金（SVOD: Subscription Video on Demand／定額制動画配
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【西田宗千佳のRandomTracking】 日本テレビに聞く「これからのHulu、TV局のネット施策」
